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沿革と展望


片平キャンパスに立つ
「法文学部発祥の地」の碑
1922(大正11)年 8月 東北帝国大学法文学部設置
1949(昭和24)年 5月 学制改革により東北大学文学部として再出発
1973(昭和48)年 9月 現在地(川内キャンパス)に移転
1997(平成 9)年 4月 学部を改組して人文社会学科の一学科に統合
2000(平成12)年 4月 大学院重点化整備が完了
2002(平成14)年10月 文学部創立八十周年記念式典を開催
2004(平成16)年 4月 国立大学法人東北大学大学院文学研究科に移行

目次


沿革と現況

法文学部時代


旧法文学部1号館(片平キャンパス)

東北大学に正式に「文学部」が生まれるのは、昭和24(1949)年の文部省令による 新制大学発足の時点であるが、その淵源はいうまでもなく、大正11(1922)年の法文学部 開設にまでさかのぼる。明治40(1907)年の理科と農科からなる大学創設に遅れること 14年、明治期日本の近代化が理科系偏重裡に行われたことへの反省と、高等学校の 普及による大学志望者数の増加などの社会的要請が、広く人文系の人材を教育する ための大学学部の設置を実現させたのであろう。東京大学など先行する帝国大学には、 すでに法学部、経済学部とならんで文学部が設けられていたが、本学においては 狭い専門領域に教育を限定することを避け、幅広い教養教育をめざして法文学部が 構想された。創立委員長には京都大学法学部佐藤丑次郎教授が任じられ、大正9年頃 設立準備に着手し、上記の通り大正11年に実現したのである。

法文学部開設時、文学系の講座は全5講座で、その内訳は史学2、哲学1、印度学1、 心理学1、であった。翌大正12(1923)年に倫理学、美学、文化史、支那学、そして 教育学各1講座が設けられた。この頃の教授陣には美学の阿部次郎、支那学の武内義雄、 印度学の宇井伯寿、哲学の石原謙、文化史の村岡典嗣、西洋史の中村善太郎などの 名がみえる。その後も講座増設は続き、大正13(1924)年に史学1、哲学2、宗教学1、 西洋文学2が、その翌年には社会学1、史学2、印度学1、支那学1、国文学2、の各講座が 加わった。この頃ドイツ文学担当として小宮豊隆が迎えられ、また国文学第二講座 (国語学)に尋常中学中退の経歴しかもたない山田孝雄を招いたことは、異例の 抜擢として注目を浴びた。大正14(1925)年には図書館も完成し、文学に かかわるものとしては狩野文庫が購入され、ヴント、シュタイン、チイテルマン、 ゼッケルなどの洋書個人蔵書も購入された。 [附属図書館サイト内 主要特殊文庫一覧へ]


山田孝雄

学部の名称は法文学部となっていたが、当初より学士号としては法・経・文の 3つがそれぞれ与えられた。最初の文学士は大正15(1926)年に生まれ、その数11名、 うち女子が2名であった。また昭和8(1933)年からは3つの科で必修科目をそれぞれ 独立させて履修させるようになり、3学部独立の要因が整っていった。昭和16(1941)年に 史学(国史)1講座が新設され、文科全体で25講座となったが、日本の太平洋戦争突入で 東北大学そのものがしばらくは苦難の時代を経験することになる。

戦後の学制改革から平成へ

戦後、大学も新体制への移行がはかられ、昭和24年5月新制大学としての東北大学の 再出発に際して、法文学部は3つの学部に別れて独立し、教育学部もこれまでの 文科系から新たに独立した。文学部24講座は文学科、哲学科、史学科の3学科編成と なった。その後、旧講座の名称変更や専攻分野による分割などが行われたが、 新設のみについて言えば、昭和28(1953)年に西洋文学第三講座(フランス文学)、 昭和32(1957)年に考古学講座、昭和35(1960)年に社会学第二講座、昭和37(1962)年に 英語学講座、昭和40(1965)年に言語学講座、昭和49(1974)年に社会心理学講座が 設けられた。そして昭和56(1981)年、社会学・心理学をあわせて社会学科が生まれ、 昭和57(1982)年に行動科学基礎論講座が新設されてこれに加えられた。 昭和63(1988)年言語学講座と国語学講座が文学科から編成替えされて日本語学科と なった。同学科はその後増設され、平成元(1989)年言語交流学講座、 日本語教育学講座が、平成2(1990)年現代日本語学講座が、平成3(1991)年 現代日本論講座が設けられた。さらに平成4(1992)年には行動科学応用論講座が 増設された。

平成5(1993)年教養部が廃止され、旧教養部教官8名が分属あるいは他研究科との 兼任として文学部のメンバーとなったため、いくつかの講座が再編成された。 文化人類学講座(社会学科所属)と日本地域史論(史学科所属。担当者は 国際文化研究科と兼任)が増設され、理論社会学講座と応用社会学講座が合して 大講座の社会学講座に、心理学講座と社会心理学講座が合して大講座の心理学講座に、 またドイツ文学講座とフランス文学講座もそれぞれ大講座となった。以上により、 文学部は5学科36講座となった。

平成9(1997)年4月には、文学部の学部改組が行われた。その結果、学科は 人文社会学科の一学科、講座は16大講座への移行がなされた。36の小講座に代わる 16大講座とは、以下のようである。日本文化学、日本史学、中国文化学、東洋史学、 インド文化学、西洋文化学、ヨーロッパ史学、言語学、日本語学、日本語教育学、 哲学、美術史学、社会学、行動科学、心理学、人間文化科学。大学院整備重点化の 前提となるこの学部改組によって、これまでの個別専門分野中心の履修から、幅広い 選択的履修が可能となった。

文学部の卒業生は、大正11年以来今日にいたるまで、旧制1,277人、 新制学部8,240人である(平成15年3月卒業者まで)。最近では、卒業生のほぼ5分の1が 大学院進学、その他は、教職、マスコミ、一般企業、中央省庁、地方自治体などに 就職しており、人文社会科学の基礎的教養を身につけた社会人として広範な分野で 活躍している。

施設建物については、昭和48(1973)年に片平キャンパスより川内の現キャンパスに 移転してきたが、その後社会学科独立と講座増にともない、昭和58(1983)年 経済学部との合同研究棟が完成し、社会学・心理学・行動科学及び考古学専攻が 移った。また日本語学科の独立にともない、平成3(1991)年には法学部との 合同研究棟が完成し、言語学・国語学・日本語教育学専攻が移った。なお文・法合同棟 建築に際しての発掘調査では、江戸時代伊達藩屋敷の遺跡がみつかり、多数の 貴重な埋蔵文化財が出土した。その後、川内南地区の文系4学部が相次いで 大学院重点化して、大学院学生、教員が増えたことに伴い、新しい研究棟建設の 計画が進み、平成11(1999)年度に総合研究棟(11階建て)の建設が決定、現教育学部棟と 文系(文・経)合同棟との間の空き地で、平成12(2000)年12月に着工、平成14 (2002)年に竣工した。

大学院


インドネシア大学
大学院学部との交流協定書

東北大学大学院文学研究科の設置は第二次大戦後であり、昭和28(1953)年4月に 学部講座を基礎として設置された。大学院には、学部における学科ではなく、 研究分野の状況に応じた専攻がおかれた。設立当時は13専攻あったが、その後専攻の 組み替えや増設があり、最近では平成4(1992)年に日本語学専攻が設けられ、 全15専攻となった。内容は、国文学日本思想史学・日本語学(言語学・国語学・ 日本語教育学)・英文学英語学・ドイツ文学ドイツ語学・フランス文学フランス語学・ 哲学・実践哲学(倫理学・宗教学宗教史)・社会学(社会学・行動科学)・心理学・ 美学美術史学(東洋日本美術史・美学西洋美術史)・印度学仏教史学・ 中国学(中国文学・中国哲学)。国史学(国史・考古学)・東洋史学・西洋史学、である。 各教官は学部数育を行うとともに大学院において高度な研究と研究者養成を行い、 多くの専門研究者を生み出し、各分野の学問において独創的な研究を公けにしている。 欧米や中国など外国の学者の招聘やインドネシア大学大学院への本研究科教官の 派遣など国際的な学術交流も盛んである。

平成8(1996)年度には、大学院前期課程に社会人リフレッシュ・コースが 導入された。夜間開放を前提とした社会人の大学院進学は、留学生の学位取得希望者と ともに、大学院学生の多様化をもたらした。また同年、東北歴史資料館との 連携・併任分野「文化財科学」が設置され、さらに東北アジア研究センターの開設に 伴い、同センターの協力教官による教育分野(比較文化史学。科学技術論)も加えられた。

平成9年度の学部改組と並行して、大学院の専攻再編を行った。これは大学院整備、 重点化の前提を構築する大切な過程であった。この改革によって15専攻は、 文化科学、言語科学、歴史科学、人間科学の4専攻へと再編された。かくして4専攻内の 学際的共同研究が容易になるとともに、各専攻独自に自然科学や隣接社会科学との 先端的、学際研究を推進していく組織的な体制が整備された。学部改組による 実験講座の拡大(新たに歴史、宗教学、文化人類学)や教授ポストの充実によって、 大学院重点化のステップが完成した。

平成5(1993)年以来の学位授与促進のためのカリキュラム改革、また教官、学生の 意識改革によって、論文博士と区別される課程博士の授与件数が近年飛躍的に 増加している(平成12年17、平成13年18、平成14年27)。平成15年3月までに、 修士課程では、2,507人の修了者を数える。また平成15年12月末現在のいわゆる 課程博士の数は、総計164件であり、論文博士授与件数は通算205件となっている。

大学院整備は、学部教授会に管理・運営の中心を置く体制から大学院教授会へ 管理・運営の重点を置く体制への移行を意味していた。それはとりもなおさず、 文学研究科の先端的、学際的、国際的な研究成果を大学院のみならず学部教育にも 還元する体制を構築するために他ならない。平成8年度にスタートした連携・併任分野 「文化財科学」や同年に発足した東北アジア研究センターからの協力関係の進展は、 学部教授会では対応できない研究・教育上の計画を必要とするものであった。また 学術交流協定を締結している外国の大学院、研究機関との交流も、恒常的かつ組織的な 共同研究体制を大学院レベルで整備していくことを要求している。学位取得を 目的とする外国人留学生の本研究科への進学も定着している。他大学の大学院 修士課程整備に伴い、本研究科後期課程への進学希望者も増加している。このような 多様な大学院学生の学位取得の希望を達成させていくためのカリキュラム改革 (平成8年、前期「課題研究」、後期「博士論文研修」)や課程博士年限内での 学位授与を保障するための組織的な指導体制整備もなされ、その結果、 課程博士号の授与数は急増することとなった。

これらの実績を踏まえて大学院重点化は実現していった。平成11(1999)年度に 文化科学、言語科学の2専攻が、12年度にのこる歴史科学、人間科学が重点化した。 12年度には東北アジア研究センターからの、比較文化史学、科学技術論の2協力講座が 設けられた。これによって東北大学大学院文学研究科・文学部の教育研究組織は 新しいスタートを切った。大学院の学生定員は1学年前期89名、後期45名に増えた。 社会人リフレッシュコース、社会人研究者コース、留学生受入等により、社会と 世界に開かれた大学院教育の体制が整った。インドネシア大学大学院学部との 学術交流は毎年大体3名の本研究科教官を派遣して成果を挙げ、海外からの研究員の 招来も盛んに行われ、世界に研究成果を発信する姿勢も強まっている。


『文化』創刊号表紙

重点化後は、科学研究費補助金をはじめとする外部資金の導入はもちろん、 大型プロジェクトによって研究を推進し、成果を発信することも、いっそう活発に 行われている。平成12、13年度に人間科学専攻が教育研究拠点形成支援経費を得て 実施した「人間科学における画像等多様メディア情報の高度運用システムの構築」 プロジェクトを皮切りに、平成15(2003)年度には、 「社会階層と不平等研究教育拠点の形成」 (拠点リーダー:佐藤嘉倫)が21世紀COEプログラムに採択され、続いて、 日本学術振興会の人文社会科学振興のためのプロジェクト研究事業としてプロジェクト 研究「医療システムと倫理」 (プロジェクトリーダー:清水哲郎)もスタートした。 文学研究科全体としても、平成15年度には新たに研究推進委員会を設立し、 研究費獲得に向けての組織的な取り組みを強化したところである。

研究活動と国際交流

文学研究科教官の研究成果は、『東北大学文学研究科研究年報』(昭和25(1950)年 創刊)と発行を支援している学術雑誌『文化』(昭和8(1933)年創刊年2回発行)に 掲載されるほか、それぞれの専攻分野で組織されている学会等から学術機関誌が多数 発行され、本学部関係者の研究業績が広く紹介されている。これらの定期刊行物とは 別に、本学所蔵のデルゲ版西蔵大蔵経の目録が「西蔵大蔵経総目録」として 昭和9(1934)年に、さらに蔵外文献の「西蔵選述仏典目録」が昭和28(1953)年に 刊行され後者は昭和30(1955)年度の学土院賞を授与された。

また文学部には昭和30(1955)年 東北文化研究室が設置された。この研究室は 学部長を室長とし、東北の文化.社会。宗教等を研究分野とする本学部教官が 室員として活動し、研究会・講演会等を開催する他に報告書「東北文化研究室紀要」も 刊行して、東北地方の文化の研究と振興とに貢献している。


カール・レーヴィト

国際面での文学部の積極的な姿勢も特筆される。はやくより外国人教師を 迎え入れ、ドイツの哲学者カール・レーヴィ卜などが教鞭をとった。現在も 学術振興会など、さまざまな方法により外国人研究者が招牌され授業を行い、 共同研究を行っている。外国人留学生への門戸も開放されており、アジアからを主に 数多くの学生が学んでいる。平成14年5月現在、大学院後期課程に28名、 前期課程に18名など、研究生等も含めて総計76名を受け人れている。また本研究科は、 平成2(1990)年に、ローマ大学ラ・サビエンツァ、ならびにインドネシア大学大学院 日本地域研究科と、それぞれ、大学間協定、部局間協定を締結し、以後、 多くの大学・研究所と積極的に交流し、部局間協定、大学間協定の締結に繋げてきた。 交流の形態としては大学院レベルでの研究者の交流・研究プロジェクトの共同推進、 学生の交換、資料・学術情報・刊行物の交換などがある。上記2件の他に、本研究科が 世話部局として交流の中心となっているものを協定締結順に挙げれば、 平成4(1992)年、オーストラリア国立大学アジア研究学部(部局間協定。但し、 平成14(2002)年3月からは大学間協定)、平成11(1999)年、国立中山大学文学院 中国文学系(部局間協定)、平成15(2003)年、中央研究院歴史語言研究所(部局間協定)、 慶北大学校(大学間協定)、嶺南大学校(大学間協定)、東義大学校(大学間協定)、 である。なお、本研究科が世話部局ではないものの、活発な交流相手である 協定締結機関も多い。

〔附属日本文化研究施設の廃止と東北アジア研究センターの発足〕


阿部次郎

文学部には、昭和37(1962)年に日本文化研究施設が設置され、長年にわたり 日本文化の国際的比較研究に顕著な業績をあげてきた。昭和37年に基礎部門が、 翌年には日本と東洋の文化の比較研究を行う比較第一部門が、昭和44年には、 比較第二部門が増設された。当初よりコロンビア大学のドナルド・キーン氏などが 招聘されてきたが、平成2(1990)年には比較文化部門(II種客員)が増設され 外国人客員の常時在籍により、世界水準の国際的な学術交流が推進された。 またその成果は『日本文化研究施設報告』として刊行、内外に公表されてきた。

平成8(1996)年に文学部から独立した先端研究施設としての 東北アジア研究センターが 発足するに当たり、日本文化研究施設はその使命を終え 廃止された。大学院整備重点化に際しては、東北アジア研究センターからの 協力講座を得て、文学研究科の研究・教育が先端的、学際的そして国際的なレベルで 展開されろこととなった。

そもそも日本文化研究施設の母体は、美学講座初代教授故阿部次郎の厚志による ものであったが、同施設別館として利用してきた市内青葉区米ヶ袋の旧阿部邸を、 総長の支援も得て、平成11(1999)年に新装し、 阿部次郎記念館として開設。 ゆかりの資料を展示し、市民にも公開するにいたった。


展望

東北大学文学研究科と文学部は、研究と教育の組織改革を完成し、足元をしっかり 固めて21世紀を迎えることができた。人文社会の幅広い領域について教育し、伝統の 学問体系を守りかつ発展させ、また、現代社会の要請に応えて新たな学問分野を 開拓して研究者をも養成していくことが基本的な課題である。

現在、国立大学が、直面する大きな問題は、いうまでもなく国立大学の 法人化という焦眉の急の事態である。しかし、本研究科・学部としては、いかなる 状況となっても、次の事柄について常に配慮し、対応の努力を怠らないでいたい。

・26に及ぶ全専攻分野の教員を充実させ、可能な限り拡充させる。 常に最先端の研究を行い、世界の学界に発信し、国際的交流を進める。 専攻ごとに本学の特色ある研究成果を打ち出し、東北大学文学研究科・ 学部の個性あるアイデンティティを明確にする。

・大学院生・学部学生への教育の充実・改良に不断の努力を 重ねる。少子化や学生の学力等の現状把握とそれへの対応につとめ、入試方法や 学生のニーズと適性に応じたカリキュラムをたえず検討改良する。

・学生の教育に際しては、基礎学力の滴養と専門教育の徹底を 上記の方向で実践し、どの分野においても問題発見能力と問題解決能力をもち、 人間性と人類の文化への共感に富み、社会に積極的に関与してゆける人材の育成を 目指す。

・人文社会分野に幅広く人材を送り出す。学部卒業生には 社会の多くの分野で、 人間にかかわる諸問題に的確に対処し、解決してゆく能力をもたせる。大学院前期 修了後社会に出てゆく者には、各分野で専門的知識をもって指導者となりうる 能力をもたせる。同後期課程修了者には博士号を取得させ、高等研究教育機関における 専門的研究者となりうる能力をもたせる。これら卒業生の働きの場の獲得のためにも 努力する。

・本研究科が抱く多様な伝統的学問分野が世界的競争力を発揮し、 高い評価を得るよう努力したい。常に自己点検につとめ、外部からの評価を受入れ、 改善すべき点を改善する。一方でこれら分野の研究を基盤に、学際的な新しい分野の 開拓や横断的総合研究プロジェクトの立ち上げにも積極的でありたい。

・情報技術(IT)関連設備を充実させ、教育環境の整備をすすめる。

・インドネシア大学院学部との長年にわたる学術交流を さらに続け、学内他部局とも連携して大学間学術協定に高め発展させる。 またその他の外国高等研究教育機関との交流、留学生の受入と派遣にもつとめる。

『東北大学大学院文学研究科・文学部の現況 2004』 (平成16年3月)より