2023	山羽 祥貴	仮想の秩序: コロナ禍の法学的知を問う	法学会雑誌 64(1): 237-263	東京都立大学法学会
2022	ed.= 伴野 文亮 + 茂木 謙之介		日本学の教科書	文学通信
2022	東北大学 文学部		人文社会科学の未来へ: 東北大学文学部の実践	東北大学出版会
2022	Takemura Yusuke + Ishioka Fumio + Kurihara Koji	Detection of space-time clusters using a topological hierarchy for geospatial data on COVID-19 in Japan	Japanese Journal of Statistics and Data Science 5[=5(1)]: 279-301
2022	大阪府立大学 女性学研究センター		計量分析から読み解くジェンダーと家族: 2021.10.23 (第25期 女性学講演会)	大阪府立大学 女性学研究センター
2022	Eri Osawa + Hiroko Okuda + Kyoko Koto-Shimada + Akira Shibanuma + Tomoya Saito	The Environment Encouraging COVID-19 Response at Public Health Centers and Future Challenges in Japan	International Journal of Environmental Research and Public Health 19(6): 3343
2022	Natsuko Imai ; Katy A. M. Gaythorpe ; Sangeeta Bhatia ; Tara D. Mangal ; Gina Cuomo-Dannenburg ; H. Juliette T. Unwin ; Elita Jauneikaite ; Neil M. Ferguson	COVID-19 in Japan, January-March 2020: insights from the first three months of the epidemic	BMC Infectious Diseases 22: 493
2022	Priyanka Borpujari	How Japan survived covid-19	BMJ 376: o778
2022	森口 千弘	科学報道とメディアの自由  (小特集 コロナ対応における専門知と日本の政治・社会)	法律時報 94(5): 75-79	日本評論社
2022	岡田 順太	統治における科学的集合知の導入: 課題と展望  (小特集 コロナ対応における専門知と日本の政治・社会)	法律時報 94(5): 70-74	日本評論社
2022	山本 健人	科学的助言の憲法学的検討に向けて  (小特集 コロナ対応における専門知と日本の政治・社会)	法律時報 94(5): 64-69	日本評論社
2022	横山 広美	科学的助言・グループボイスの必要性  (小特集 コロナ対応における専門知と日本の政治・社会)	法律時報 94(5): 60-63	日本評論社
2022	徳田 安春	日本の新型コロナ対策における専門家助言組織の提言内容の科学的問題点  (小特集 コロナ対応における専門知と日本の政治・社会)	法律時報 94(5): 55-59	日本評論社
2022	山羽 祥貴 + 栗島 智明	趣旨説明および解題: コロナ禍における統治/学問  (小特集 コロナ対応における専門知と日本の政治・社会)	法律時報 94(5): 51-54	日本評論社
2022	井上 武史	田代コメントへの再応答  (ミクロ憲法学の可能性 10-3)	法律時報 94(5): 107-109	日本評論社
2022	田代 滉貴	法律による「緊急事態」への対応: 井上報告へのコメント  (ミクロ憲法学の可能性 10-2)	法律時報 94(5): 103-106	日本評論社
2021	櫻本 健 + 濱本 真一 + 西林 勝吾		日本の公的統計・統計調査: 第2版	立教大学社会情報教育研究センター
2021	Suppasri, Anawat ; Kitamura, Miwako ; Tsukuda, Haruka ; Boret, Sebastien P. ; Pescaroli, Gianluca ; Onoda, Yasuaki ; Imamura, Fumihiko ; Alexander, David ; Leelawat, Natt ; Syamsidik,	Perceptions of the COVID-19 pandemic in Japan with respect to cultural, information, disaster and social issues	Progress in Disaster Science 10: 100158
2021	Imamura,Tadatsugu  ; Saito,Mayuko  ; Ko,Yura K.  ; Imamura,Takeaki  ; Otani,Kanako  ; Akaba,Hiroki  ; Ninomiya,Kota  ; Furuse,Yuki  ; Miyahara,Reiko  ; Sando,Eiichiro  ; Yasuda,Ikkoh  ; Tsuchiya,Naho  ; The National COVID-19 Cluster Response Taskforce  ; Suzuki,Motoi  ; Oshitani,Hitoshi	Roles of Children and Adolescents in COVID-19 Transmission in the Community: A Retrospective Analysis of Nationwide Data in Japan  (Brief research report)	Frontiers in pediatrics 9: 705882
2021	田中 重人	「3密」概念の誕生と変遷: 日本のCOVID-19対策とコミュニケーションの問題	東北大学文学研究科研究年報 70: 140-116	東北大学大学院文学研究科
2021	Linton, Natalie M. ; Akhmetzhanov, Andrei R. ; Nishiura, Hiroshi	Localized end-of-outbreak determination for coronavirus disease 2019 (COVID-19)	International Journal of Infectious Diseases 105: 286-292	Elsevier
2021	Nakajo Ko + Nishiura Hiroshi	Transmissibility of asymptomatic COVID-19: Data from Japanese clusters	International Journal of Infectious Diseases 105: 236-238	Elsevier
2021	Miyahara, Reiko ; Tsuchiya, Naho ; Yasuda, Ikkoh ; Ko, Yura ; Furuse, Yuki ; Sando, Eiichiro ; Nagata, Shohei ; Imamura, Tadatsugu ; Saito, Mayuko ; Morimoto, Konosuke ; Imamura, Takeaki ; Shobugawa, Yugo ; Nishiura, Hiroshi ; Suzuki, Motoi ; Oshitani, Hitoshi	Familial Clusters of Coronavirus Disease in 10 Prefectures, Japan, February-May 2020	Emerging Infectious Disease 27[=27(3)]: 915-918
2021	Saito, Tomoya ; Muto, Kaori ; Tanaka, Mikihito ; Okabe, Nobuhiko ; Oshitani, Hitoshi ; Kamayachi, Satoshi ; Kawaoka, Yoshihiro ; Kawana, Akihiko ; Suzuki, Motoi ; Tateda, Kazuhiro ; Nakayama, Hitomi ; Yoshida, Masaki ; Imamura, Akifumi ; Ohtake, Fumio ; Ohmagari, Norio ; Osaka, Ken ; Kaku, Mitsuo ; Sunagawa, Tomimasa ; Nakashima, Kazutoshi ; Nishiura, Hiroshi ; Wada, Koji ; Omi, Shigeru ; Wakita, Takaji	Proactive Engagement of the Expert Meeting in Managing the Early Phase of the COVID-19 Epidemic, Japan, February-June 2020  (Online report)	Emerging Infectious Disease 27(10): e1-e9
2021	B. Shayak ; Mohit M. Sharma	A cluster-based model of COVID-19 transmission dynamics	Chaos: An Interdisciplinary Journal of Nonlinear Science 31[=31(11)]: 113106
2021	Shimizu, Kazuki ; Tokuda, Yasuharu ; Shibuya, Kenji	Japan should aim to eliminate covid-19	BMJ 372: n294
2021	山羽 祥貴	「密」への権利 (下) コロナ禍の政治的言説状況に関する若干の問題提起	法律時報 93(7): 60-67	日本評論社
2021	山羽 祥貴	「密」への権利 (上) コロナ禍の政治的言説状況に関する若干の問題提起	法律時報 93(5): 84-91	日本評論社
2021	武藤 香織 + 磯部 哲 + 米村 滋人 + 曽我部 真裕 + 佐藤 信 + 山本 龍彦	座談会 コロナ対策における専門家と/の政治  (特集 統治と専門家: 新型コロナ対策から見る日本の憲政)	法律時報 93(12): 7-29	日本評論社
2021	山本 龍彦	総括コメント3 有識者会議と「人格の高潔性」  (特集 統治と専門家: 新型コロナ対策から見る日本の憲政)	法律時報 93(12): 66-68	日本評論社
2021	米村 滋人	総括コメント2 行政過程/司法過程と専門知  (特集 統治と専門家: 新型コロナ対策から見る日本の憲政)	法律時報 93(12): 65-66	日本評論社
2021	曽我部 真裕	総括コメント1 「融合型」の可能性  (特集 統治と専門家: 新型コロナ対策から見る日本の憲政)	法律時報 93(12): 63-65	日本評論社
2021	田代 滉貴	判例における「専門技術的判断」の意味  (特集 統治と専門家: 新型コロナ対策から見る日本の憲政)	法律時報 93(12): 57-62	日本評論社
2021	佐藤 信	現代日本における有識者会議の政治的機能  (特集 統治と専門家: 新型コロナ対策から見る日本の憲政)	法律時報 93(12): 49-56	日本評論社
2021	瀬畑 源	公文書管理・情報公開からみる政治: 新型コロナウイルス感染症関連会議の議事録問題  (特集 統治と専門家: 新型コロナ対策から見る日本の憲政)	法律時報 93(12): 42-48	日本評論社
2021	小川 有希子	専門知の法的位置づけ: フランスの政治的意思決定過程を中心に  (特集 統治と専門家: 新型コロナ対策から見る日本の憲政)	法律時報 93(12): 36-41	日本評論社
2021	椎名 智彦	米国の統治における専門知と有識者会議  (特集 統治と専門家: 新型コロナ対策から見る日本の憲政)	法律時報 93(12): 30-35	日本評論社
2020	Yasutoshi Nishimura	How Japan beat coronavirus without lockdowns: A focus on contact tracing and 'cluster busting' has allowed us to avoid harmful economic restrictions	Wall street journal
2020		 もの言う専門家会議の功罪: 警鐘次々 インパクト  (検証コロナ 次への備え 第4回: 7月30日 6面 (特別面 12版))	読売新聞縮刷版 743: 1192
2020	鵜飼 哲夫	脳のクセを自覚する: 脳研究者 池谷裕二さん  (編集委員鵜飼哲夫の「ああ言えばこう聞く」: 6月9日 夕刊 7面 (3版))	読売新聞縮刷版 742: 353
2020	Imamura, Tadatsugu ; Saito, Tomoya ; Oshitani, Hitoshi	Roles of Public Health Centers and Cluster-Based Approach for COVID-19 Response in Japan	Health Security 19[=19(2)]: 229-231	Mary Ann Liebert
2020	Urme Binte Sayeed + Ahmed Hossain	How Japan managed to curb the pandemic early on: Lessons learned from the first eight months of COVID-19  (Viewpoints)	Journal of Global Health 10[=10(2)]: 020390
2020	Hisada Shohei ; Murayama Taichi ; Tsubouchi Kota ; Fujita Sumio ; Yada Shuntaro ; Wakamiya Shoko ; Aramaki Eiji	Surveillance of early stage COVID-19 clusters using search query logs and mobile device-based location information	Scientific Reports 10: 18680
2020	田中 重人	毎月勤労統計調査の諸問題	東北大学文学研究科研究年報 69: 210-168	東北大学大学院文学研究科
2020	Oshitani,Hitoshi ; The Expert Members of The National COVID-19 Cluster Taskforce at The Ministry of Health, Labour and Welfare, Japan	Cluster-Based Approach to Coronavirus Disease 2019 (COVID-19) Response in Japan, from February to April 2020	Japanese Journal of Infectious Diseases 73[=73(6)]: 491-493
2020	Shimizu, Kazuki ; Wharton, George ; Sakamoto, Haruka ; Mossialos, Elias	Resurgence of covid-19 in Japan	BMJ 370: m3221
2020	山岡 淳一郎	永寿ケース  (コロナ戦記 第1回)	世界 937: 42-51	岩波書店
2020	河合 香織	分水嶺: 未知のウイルスを前に  (ドキュメント コロナ対策専門家会議 第1回)	世界 937: 27-41	岩波書店
2020	本堂 毅	感染症専門家会議の「助言」は科学的・公平であったか: 科学者・医学者の行動規範から検証する	世界 935: 75-83	岩波書店
2020	田中 重人	感染症対策「日本モデル」を検証する: その隠された恣意性  (特集 転換点としてのコロナ危機)	世界 934: 97-104	岩波書店
2020	岩田 正美	誰がどのように「行動変容」すべきか: 新型コロナウイルスと日本社会  (特集 生存のために : コロナ禍のもとの生活と生命)	世界 933: 123-129	岩波書店
2020	舘田 一博	インタビュー 専門家会議委員に聞く 日本なりの方法で感染拡大を防ぐ: 新型コロナウイルスの現在とこれから  (特集 コロナショック・ドクトリン)	世界 932: 52-56	岩波書店
2020	米村 滋人	感染症対策の法的ガバナンスと専門家の役割  (法律時評)	法律時報 1152[=92(7)]: 1-3	日本評論社
2020	牧野 淳一郎	3.11以後の科学リテラシー (no .93)	科学 90[=90(9)]: 814-817	岩波書店
2020	牧野 淳一郎	3.11以後の科学リテラシー (no. 92)  (特集 複合災害下の問題群)	科学 90[=90(8)]: 696-698	岩波書店
2020	牧野 淳一郎	3.11以後の科学リテラシー (no. 91)	科学 90[=90(7)]: 588-591	岩波書店
2020	牧野 淳一郎	3.11以後の科学リテラシー (no. 90)  (特集 新型コロナウイルス感染症と科学的助言)	科学 90[=90(6)]: 520-526	岩波書店
2020	尾内 隆之 + 調 麻佐志	新型コロナウイルス感染症対策における科学と政治  (特集 新型コロナウイルス感染症と科学的助言)	科学 90[=90(6)]: 489-507	岩波書店
2020	牧野 淳一郎	3.11以後の科学リテラシー (no. 89)	科学 90[=90(5)]: 428-432	岩波書店
2019	高橋 洋一	裸の霞が関官僚(24)官僚の「毎月勤労統計」不正は信じられない統計法違反だ: 国会、霞が関、マスコミなどの「ド文系」ばかりの弊害が	Themis 28(3): 78-79	テーミス
2019	稲葉 清毅	文系部族が支配する霞が関の弱点: 毎月勤労統計不正問題の背景  (ふしぎな社会・おかしな行政 第100回)	時評 61(8): 128-135	時評社
2019		 Question 毎月勤労統計はどこで間違ったの? 本当はどうすればよかったの?  (特集 数式なしで学べる! 統計学超入門: 政府の統計不正から学ぶ統計学の基本の「き」)	週刊ダイヤモンド 107(15): 32-33	ダイヤモンド社
2019	野口 悠紀雄	毎月勤労統計には不可解なことばかり  (「超」整理日記: 経済・メディア・情報を捌く 946)	週刊ダイヤモンド 107(13): 136-137	ダイヤモンド社
2019	常井 健一	厚労省 勤労統計不正 「ブラック官庁」の研究	文芸春秋 97(3): 104-113	文芸春秋
2019	伊藤 圭一	毎月勤労統計の不正問題: その影響と背景	学習の友 789: 36-39	学習の友社
2019	伊藤 圭一	公務リストラと官邸への忖度の強制が生んだ統計のゆがみ: 毎月勤労統計不正問題  (特集 統計不正・国債の爆買い・消費増税からどう離脱するか アベノミクス偽装と消費税)	Kokko 35: 94-107	日本国家公務員労働組合連合会
2019	堤 堯	「毎月勤労統計」の空騒ぎ  (永田町仄聞録 215)	リベラルタイム 19(4): 34-36	リベラルタイム出版社
2019	竹田 智哉	2018年10~12月期GDP速報と先行き経済への視点: 『毎月勤労統計調査』再計算による賃金と消費の再評価	経済のプリズム 175: 1-10	参議院事務局企画調整室
2019	田中 重人	厚生労働省「労働時間等総合実態調査」に関する文献調査: 「前例」はいつ始まったのか	東北大学文学研究科研究年報 68: 68-30	東北大学大学院文学研究科
2019	宅森 昭吉	ズームアップ経済統計 一致CIを過度に悪化させた「毎勤」3月分確報の発表延期: 厚生労働省「毎月勤労統計」、内閣府「景気動向指数」	金融財政事情 70(24): 64	金融財政事情研究会 ; [1950]-
2019	宅森 昭吉	ズームアップ経済統計 毎月勤労統計問題から考える共通事業所ベースの実質賃金: 厚生労働省「毎月勤労統計」、総務省「消費者物価指数」	金融財政事情 70(15): 56	金融財政事情研究会
2019	宅森 昭吉	ズームアップ経済統計 18年1月に重なった標本交替とベンチマーク更新: 厚生労働省「毎月勤労統計」	金融財政事情 70(14): 56	金融財政事情研究会
2019	宅森 昭吉	ズームアップ経済統計 統計不正における三つの問題: 厚生労働省「毎月勤労統計」	金融財政事情 70(13): 56	金融財政事情研究会
2019		 安倍政権の勤労統計データ偽造弾劾!	新世紀 300: 19-25	解放社
2019	伊藤 圭一	毎月勤労統計不正問題からみえてきたこと	前衛 975: 64-74	日本共産党中央委員会 ; 1946-
2019	佐藤 主光	経済を見る眼 毎月勤労統計問題はなぜ起きたか	週刊東洋経済 6839: 9	東洋経済新報社
2019	三木 由希子	情報公開クリアリングハウス(11)毎月勤労統計調査問題: なぜ起きたのか	時の法令 2067: 58-62	朝陽会
2019	明石 順平	アベノミクスはどのように「偽装」されたのか: 勤労統計不正とGDPかさ上げ	月刊保団連 1293: 39-44	全国保険医団体連合会
2019	神奈川県横須賀市政策推進部都市政策研究所	統計利活用コーナー 地方公共団体における統計利活用表彰 (2018年) 総務大臣賞 横須賀市のEBPM推進に寄与する経済波及効果分析ツールの開発と全庁的活用	統計 70(7): 72-77	日本統計協会
2019	椿 広計	公的統計に必要なマネジメントシステム  (統計の信頼性向上をめざして)	統計 70(6): 6-9	日本統計協会
2019	美添 泰人	公的統計の役割と人材の育成  (統計の信頼性向上をめざして)	統計 70(6): 2-5	日本統計協会
2019	西岡 慎一	「統計不正問題」で賃金統計はどう歪んだか: 情勢判断に資する指標への改善を  (統計の信頼性向上をめざして)	統計 70(6): 14-17	日本統計協会
2019	乾 友彦 + 牧野 達治	加工統計の観点からみた公的統計の信頼性  (統計の信頼性向上をめざして)	統計 70(6): 10-13	日本統計協会
2019	竹内 啓	毎月勤労統計不正問題とその背景  (統計の信頼性向上をめざして)	統計 70(5): 6-9	日本統計協会
2019		 毎月勤労統計の不適切処理をめぐる問題の概要  (統計の信頼性向上をめざして)	統計 70(5): 2-5	日本統計協会
2019	椿 広計	「行政におけるデータ利活用の動向」に当たって: データ利活用とEBPM  (特集 行政におけるデータ利活用の動向)	統計 70(4): 2-5	日本統計協会
2019	孫 亜文	なにが家事時間を長くさせるのか: 家事を重荷に感じる理由・感じない理由を用いた考察  (特集 女性が輝く社会に向けて : ジェンダー統計の整備と活用)	統計 70(3): 8-14	日本統計協会
2019	内閣府男女共同参画局調査課	統計を深く知る 女性が輝く社会に向けて: ジェンダー統計の整備と活用	統計 70(3): 44-47	日本統計協会
2019	大崎 敬子	国際社会から見るジェンダー統計の進展	統計 70(3): 38-43	日本統計協会
2019	田中 由美子	災害とジェンダー統計: ネパールの災害後ニーズ評価(PDNA)から  (特集 女性が輝く社会に向けて : ジェンダー統計の整備と活用)	統計 70(3): 15-21	日本統計協会
2019	美添 泰人	統計の信頼性向上をめざして 日本統計学会臨時委員会報告について (その2)	統計 70(11): 2-6	日本統計協会
2019	北村 行伸	北村行伸教授へのインタビュー 公的統計の学術利用の促進に向けて (統計専門機関を訪ねて 一橋大学経済研究所附属社会科学統計情報研究センター(東京都国立市) 公的統計の学術的管理・利用の拠点として)	統計 70(10): 47-51	日本統計協会
2019	美添 泰人	統計の信頼性向上をめざして 日本統計学会臨時委員会の報告書 (その1)	統計 70(10): 2-6	日本統計協会
2019	林 玲子	統計を深く知る 国際人口移動の数え方	統計 70(1): 38-44	日本統計協会
2019	明石 純一	日本における外国人人口の動態と外国人政策の新展開	統計 70(1): 32-37	日本統計協会
2019		 動かないコンピュータ 厚生労働省 不適切統計、2015万人の給付金誤る COBOLの改修漏れを14年間放置	日経コンピュータ 987: 88-90	日経BP社
2018	福岡市 こども未来局 総務企画課	未来へのプロセス
2018	羽田 貴史		研究倫理マネジメントの手引き (PDブックレット 10)	東北大学高度教養教育・学生支援機構
2018	上西充子	糖衣が剥がれ落ちた「働き方改革」  (特集 事実捻じ曲げ突き進む「働き方改革」)	月刊全労連 254: 1-10
2018	田中 重人		2010 年代日本における「卵子の老化」キャンペーンと非科学的視覚表象 (Project “Unscientific knowledge and the egg aging panic" research report II)	田中重人研究室 (Sendai)
2018	TANAKA Sigeto		Unscientific visual representations used for the "egg aging" campaign in 2010s Japan (Project “Unscientific knowledge and the egg aging panic" research report I)	(Sendai)
2018	国立社会保障・人口問題研究所		人口の動向: 日本と世界 (人口統計資料集 2018)	厚生労働統計協会
2018	Anne Fausto-Sterling; tr.=福富 護 + 上瀬 由美子 + 宇井 美代子 + 立脇 洋介 + 西山 千恵子 + 関口 元子		セックス/ジェンダー: 性分化をとらえ直す	世織書房
2018	尾嶋 史章 + 荒牧 草平		高校生たちのゆくえ: 学校パネル調査からみた進路と生活の30年	世界思想社
2018	沼崎 一郎		はじめての研究レポート作成術 (岩波ジュニア新書 865)	岩波書店
2018	Annete Schad-Seifert + Nora Kottmann		Japan in der Krise: Soziale Herausforderungen und Bewaltigungsstrategien (Research)	Springer VS
2018	ed.= NISHONO Rumiko + KIM Puja + ONOZAWA Akane; with= The Violence against Women  in War Research Action Center; English ed.= Robert Ricketts		Denying the comfort women: the Japanese state's assault on historical truth (Asia's transformations 52)	Routledge
2017	増田 美加	卵子の老化は30代からスタートし、30代後半には加速する! あなたの卵巣力は?	Mylohas 2017.08.08
2017	秋田県 あきた未来創造部 次世代・女性活躍支援課 + 秋田県教育委員会	平成29年度 少子化を考える高等学校家庭科副読本: 考えよう ライフプランと地域の未来					URL: http://common3.pref.akita.lg.jp/babywave/detail.php?id=1493099802421
2017	ed.= 村瀬 洋一 + 立教大学社会学部社会調査グループ		生活と防災についての社会意識調査報告書: 仙台市、福島市、東京都における震災被害と社会階層の関連 (2014-2016年度 立教大学学術推進特別重点資金 (立教SFR) 東日本大震災・復興支援関連研究 成果報告)	立教大学社会学部村瀬研究室
2017	菅谷 奈津恵		東北大学レポート指南書 (東北大学学習・研究倫理教材 Part 2)	東北大学学務審議会; 東北大学高度教養教育・学生支援機構
2017	山内 保典		あなたならどうする?: 誠実な学びと研究を考えるための事例集 (東北大学学習・研究倫理教材 Part 1)	東北大学学務審議会; 東北大学高度教養教育・学生支援機構
2017	今野 文子		授業参観のすすめ (PDブックレット 8)	東北大学高度教養教育・学生支援機構
2017	日本生殖医学会		生殖医療の必修知識	日本生殖医学会
2017	ed.= トムソン 木下 千尋		外国語学習の実践コミュニティ: 参加する学びを作るしかけ	ココ出版
2017	『週刊金曜日』編集部		検証産経新聞報道	金曜日
2017	東北大学大学院文学研究科 講演・出版企画委員会		わたしの日本 (ニッポン) 学び (人文社会科学講演シリーズ 9)	東北大学出版会
2017	東北大学高度教養教育・学生支援機構		責任ある研究のための発表倫理を考える (高等教育ライブラリ 11)	東北大学出版会
2017	ed.= 西山 千恵子 + 柘植 あづみ		文科省/高校「妊活」教材の嘘	論創社
2017	ed.= 平井 晶子 + 床谷 文雄 + 山田 昌弘; supervise=  比較家族史学会		出会いと結婚 (家族研究の最前線 2)	日本経済評論社
2017	ed.= 末廣 昭 + 大泉 啓一郎		東アジアの社会大変動: 人口センサスが語る世界	名古屋大学出版会
2017	矢澤 修次郎		再帰的=反省社会学の地平	東信堂
2017	吉村 治正		社会調査における非標本誤差	東信堂
2017	草薙 厚子 + 黒田 優佳子		本当は怖い不妊治療 (SB新書 385)	SBクリエイティブ
2017	本堂 毅 + 平田 光司 + 尾内 隆之 + 中島 貴子		科学の不定性と社会: 現代の科学リテラシー	信山社
2017	永田 夏来 + 松木 洋人		入門家族社会学	新泉社
2017	由井 秀樹 + 安藤 藍		少子化社会と妊娠・出産・子育て: テーマでひらく学びの扉	北樹出版
2017	神林 龍		正規の世界・非正規の世界: 現代日本労働経済学の基本問題	慶應義塾大学出版会
2017	大和 礼子		オトナ親子の同居・近居・援助: 夫婦の個人化と性別分業の間	学文社
2017	ed.= 岩上 真珠 + 池岡 義孝 + 大久保 孝治		変容する社会と社会学: 家族・ライフコース・地域社会	学文社
2017	畑農 鋭矢 + 水落 正明		データ分析をマスターする12のレッスン (有斐閣アルマ Basic)	有斐閣
2017	ed.= 川口 大司		日本の労働市場: 経済学者の視点	有斐閣
2017	筒井 淳也 + 前田 泰樹		社会学入門: 社会とのかかわり方 (有斐閣ストゥディア)	有斐閣
2017	藤崎 宏子 + 池岡 義孝		現代日本の家族社会学を問う: 多様化のなかの対話	ミネルヴァ書房
2017	ed.=大豆生田 啓友 + 三谷 大紀; 協力= 山田 麗子; supervise=子供と保育総合研究所 + 森上 史朗		最新保育資料集 2017: 保育所、幼稚園、保育者に関する法制と基本データ	ミネルヴァ書房
2017	日本社会学会 理論応用事典刊行委員会		社会学理論応用事典	丸善出版
2017	杉野 勇		入門・社会統計学: 2ステップで基礎から〔Rで〕学ぶ	法律文化社
2017	赤川 学		これが答えだ!少子化問題 (ちくま新書 1235)	筑摩書房
2017	塚田 穂高		徹底検証日本の右傾化 (筑摩選書 0142)	筑摩書房
2017	ed.= 佐藤 文香 + 伊藤 るり		ジェンダー研究を継承する (一橋大学大学院社会学研究科先端課題研究叢書)	人文書院
2017	遠藤 正敬		戸籍と無戸籍: 「日本人」の輪郭	人文書院
2017	岡 克彦		「家族」という韓国の装置: 血縁社会の法的なメカニズムとその変化	三省堂
2017	伊藤 公一朗		データ分析の力: 因果関係に迫る思考法 (光文社新書 878)	光文社
2017	瀬地山 角		ジェンダーとセクシュアリティで見る東アジア	勁草書房
2017	北原 みのり		日本のフェミニズム: since1886	河出書房新社
2017	辻田 真佐憲		文部省の研究: 「理想の日本人像」を求めた百五十年 (文春新書 1129)	文藝春秋
2017	小林 盾		ライフスタイルの社会学: データからみる日本社会の多様な格差	東京大学出版会
2017	国立社会保障・人口問題研究所		日本の人口動向とこれからの社会: 人口潮流が変える日本と世界	東京大学出版会
2017	福島 真人		真理の工場: 科学技術の社会的研究	東京大学出版会
2017	中村 はるね		先生!私は妊娠できますか?: 妊活不安がするっとなくなる必産バイブル	主婦の友社
2017	Gabriele Vogt		Population Aging and International Health-Caregiver Migration to Japan (SpringerBriefs in population studies)	Springer
2017	Gabe Ignatow + Rada Mihalcea		Text mining: a guidebook for the social sciences	Sage
2017	Jean McNiff		Action research: all you need to know	Sage
2017	Judith Daar		The new eugenics: selective breeding in an era of reproductive technologies	Yale University Press
2017	TANAKA Sigeto	Another science war: fictitious evidence on women's fertility and the ``egg aging'' Panic in 2010s Japan  (Gender panic, gender policy)	Advances in gender research 24: 67-92
2017	TANAKA Sigeto	Works citing Bendel and Hua on natural fecundability: a literature review on the origin of a falsified chart used in high school education in Japan	Annual Reports of Graduate School of Arts and Letters 66: 142-128
2017	上野 千鶴子	「202030」は何のためか?  (特集 202030は可能か: 「女性活躍推進法」の実効性を問う)	学術の動向 22(8): 98-100	日本学術協力財団
2017	大沢 真理	研究する人生の魅力を高めながら、女性を増やすことが必要  (特集 202030は可能か: 「女性活躍推進法」の実効性を問う)	学術の動向 22(8): 94-97	日本学術協力財団
2017	河野 銀子	教育分野の実態と課題: 初等中等教育機関の教員に着目して  (特集 202030は可能か: 「女性活躍推進法」の実効性を問う)	学術の動向 22(8): 87-93	日本学術協力財団
2017	宮浦 千里	理系女性研究者の活躍に向けて: 東京農工大学における女性研究者支援の取組  (特集 202030は可能か: 「女性活躍推進法」の実効性を問う)	学術の動向 22(8): 80-86	日本学術協力財団
2017	阿藤 誠	日本の少子化と少子化対策  (特集  「卵子の老化」が問題になる社会を考える: 少子化社会対策と医療・ジェンダー)	学術の動向 22(8): 8-11	日本学術協力財団
2017	四方 由美	日本のメディアにおける女性活躍推進  (特集 202030は可能か: 「女性活躍推進法」の実効性を問う)	学術の動向 22(8): 74-79	日本学術協力財団
2017	麓 幸子	成功の鍵は「無意識のバイアス」の打破と「3K上司」にある: 先進企業の事例から  (特集 202030は可能か: 「女性活躍推進法」の実効性を問う)	学術の動向 22(8): 68-73	日本学術協力財団
2017	行田 邦子	「政治分野における男女共同参画推進法」制定を目指して  (特集 202030は可能か: 「女性活躍推進法」の実効性を問う)	学術の動向 22(8): 61-67	日本学術協力財団
2017	古澤 ゆり	国家公務員の女性活躍推進  (特集 202030は可能か: 「女性活躍推進法」の実効性を問う)	学術の動向 22(8): 54-60	日本学術協力財団
2017	柘植 あづみ	「卵子の老化」説から考える年をとることへの恐れと生殖医療技術の拡大の関係  (特集  「卵子の老化」が問題になる社会を考える: 少子化社会対策と医療・ジェンダー)	学術の動向 22(8): 46-51	日本学術協力財団
2017	菅野 摂子	高齢妊娠における不安と選択: 出生前検査という問題  (特集  「卵子の老化」が問題になる社会を考える: 少子化社会対策と医療・ジェンダー)	学術の動向 22(8): 40-45	日本学術協力財団
2017	小浜 正子	少子社会、あるいは「卵子の老化」の何が問題なのか?  (特集  「卵子の老化」が問題になる社会を考える: 少子化社会対策と医療・ジェンダー)	学術の動向 22(8): 36-39	日本学術協力財団
2017	白井 千晶	卵子の提供を受けて母親になるということ: 高齢妊娠女性への聞き取り調査から  (特集  「卵子の老化」が問題になる社会を考える: 少子化社会対策と医療・ジェンダー)	学術の動向 22(8): 30-34	日本学術協力財団
2017	江原 由美子	どんな情報提供が求められているのか?: 高校副教材問題が提起する問題  (特集  「卵子の老化」が問題になる社会を考える: 少子化社会対策と医療・ジェンダー)	学術の動向 22(8): 24-29	日本学術協力財団
2017	田中 重人	非科学的知識の広がりと専門家の責任: 高校副教材「妊娠のしやすさ」グラフをめぐり可視化されたこと  (特集  「卵子の老化」が問題になる社会を考える: 少子化社会対策と医療・ジェンダー)	学術の動向 22(8): 18-23	日本学術協力財団
2017	早乙女 智子	生殖補助医療が高齢出産化に与えた生物人口学的インパクト: 卵子の老化をめぐって  (特集  「卵子の老化」が問題になる社会を考える: 少子化社会対策と医療・ジェンダー)	学術の動向 22(8): 12-17	日本学術協力財団
2017	遠藤 薫	「はたらく」ということ: 「強い男(女)という妖怪」に抗して  (特集 202030は可能か: 「女性活躍推進法」の実効性を問う)	学術の動向 22(8): 101-106	日本学術協力財団
2017	浜谷 敏生 + 中川 亮 + 祝井 麻希 + 佐々木 拓幸 + 上條 慎太郎 + 小川 誠司 + 山田 満稔 + 田中 守	抗ミュラー管ホルモン(anti-Mullerian hormone ; AMH)と不妊  (特集 産婦人科診療で用いられるバイオマーカー)	産婦人科の実際 66[=66(10)]: 1189-1196	金原出版
2016	TANAKA Sigeto	The origin of a chart indicating the likelihood of conception linearly declining with age: a literature survey			DOI=10.31235/osf.io/huk49
2016	TANAKA Sigeto	Misinformation due to a low-quality international multilingual survey			DOI=10.31219/osf.io/q6fx8
2016	TANAKA Sigeto	Menken ほか (1986) の Science 論文から「代表的なデータを抜粋」したと称する日本生殖医学会サイトのグラフについて
2016	東北大学 学生生活支援審議会	障害学生への配慮に関するガイドライン		東北大学 学生相談・特別支援センター
2016	東北大学キャリア支援センター	東北大学 キャリアガイド2016
2016	立教大学 社会学部 社会学科 村瀬洋一研究室		行動科学と計量社会学: 2015年度 専門演習2・卒業論文演習 (村瀬洋一担当) ゼミ報告書	村瀬洋一
2016	FUKUDA Nobutaka		Marriage and fertility behaviour in Japan: economic status and value-orientation	Springer
2016	日本産科婦人科学会		産婦人科研修の必修知識 2016-2018	日本産科婦人科学会
2016	花岡 正智		ママ、待っててね!: あなたの卵子が赤ちゃんになるまで : 赤ちゃんが欲しいと願うすべてのカップルのために…	シオン
2016	総務省統計研修所		初めて学ぶ統計	日本統計協会
2016	ed.= 筒井 淳也 + 水落 正明 + 保田 時男		パネルデータの調査と分析・入門	ナカニシヤ出版
2016	ed.= 苛原 稔		不妊症・不育症: 改訂3版 (インフォームドコンセントのための図説シリーズ)	医薬ジャーナル社
2016	久木元 美琴		保育・子育て支援の地理学: 福祉サービス需給の「地域差」に着目して	明石書店
2016	放生 勲		不妊治療の不都合な真実 (幻冬舎新書 436 [ほ-6-1])	幻冬舎
2016	柴田 悠		子育て支援が日本を救う: 政策効果の統計分析	勁草書房
2016	ed.= 稲葉 昭英 + 保田 時男 + 田渕 六郎 + 田中 重人		日本の家族1999-2009: 全国家族調査「NFRJ」による計量社会学	東京大学出版会
2016	石原 理		生殖医療の衝撃 (講談社現代新書 2383)	講談社
2016	浅田 義正 + 河合 蘭		不妊治療を考えたら読む本: 科学でわかる「妊娠への近道」 (ブルーバックス B-1976)	講談社
2016	矢野 真和 + 濱中 淳子 + 小川 和孝		教育劣位社会: 教育費をめぐる世論の社会学	岩波書店
2016	Anne Stefanie Aronsson		Career women in contemporary Japan: pursuing identities, fashioning lives (RoutledgeCurzon contemporary Japan series 56)	Routledge
2016	IJICHI Noriko + KATO Atsufumi + SAKURADA Ryoko		Rethinking representations of Asian women: changes, continuity, and everyday life	Palgrave Macmillan
2016	Jemima Repo		The biopolitics of gender	Oxford University Press
2016	Kyra Phillips + Jamie Grifo		The whole life fertility plan: understanding what effects your fertility to help you get pregnant when you want to	William Morrow
2015	高橋さきの	「妊娠しやすさ」グラフはいかにして高校保健・副教材になったのか	Synodos 2015.09.14
2015	文部科学省		健康な生活を送るために (平成27年度版 高校生用)
2015	奈良県 医療政策部 保健予防課		今 伝えたい!! 将来のあなたへ: 安心・安全な妊娠・出産マイライフプランのために (初版)
2015	神奈川県 健康医療局 保健医療部 健康増進課 母子保健グループ	卵子の数は減っていく (1)  (丘の上のお医者さん)
2015	木下 勝之	児童・生徒に対する適切な妊娠・出産・育児の学校教育の充実を: 新しいいのちの誕生のために	学校保健 312: 10-11	学校保健会
2015	内閣府	少子化社会対策大綱  (平成27年3月20日 閣議決定)
2015	齊藤英和	すこやかな妊娠と出産を迎えるために: 正しく知ることから始めよう  (新たな少子化社会対策大綱策定のための検討会 第7回 資料3 (2/5))
2015	東北大学高度教養教育・学生支援機構		大学教員のブレーク・スルー (PDブックレット 5)	東北大学高度教養教育・学生支援機構
2015	立教大学 社会学部 社会学科 村瀬洋一研究室		行動科学と計量社会学: 2014年度 専門演習2・卒業論文演習 (村瀬洋一担当) ゼミ報告書	村瀬洋一
2015	KK	編集帖	家族と健康 741: 1	日本家族計画協会
2015	日本家族計画協会	お詫びと訂正	家族と健康 739: 2	日本家族計画協会
2015	日本家族計画協会	妊娠・出産に関する正しい知識 学校で: 少子化社会対策大綱 閣議決定	家族と健康 733: 3	日本家族計画協会
2015	日本家族計画協会	本会、日本産婦人科学会など9団体 学校教育の改善求め要望書提出	家族と健康 732: 1	日本家族計画協会
2015	ed.= Filipov, Dimitr and Liefbroer, Aart C. and Klobas, Jane E		Reproductive decision-making in a macro-micro perspective	Springer
2015	香川 則子		私、いつまで産めますか?: 卵子のプロと考えるウミドキと凍結保存	WAVE出版
2015	武田 丈		参加型アクションリサーチ(CBPR)の理論と実践: 社会変革のための研究方法論 (関西学院大学研究叢書 168)	世界思想社
2015	由井 秀樹		人工授精の近代: 戦後の「家族」と医療・技術	青弓社
2015	池 周一郎		初婚関数の数理: 積分方程式としての定式化・その動態化と初婚生成の予測	古今書院
2015	眞嶋 俊造 + 奥田 太郎 + 河野 哲也		人文・社会科学のための研究倫理ガイドブック	慶應義塾大学出版会
2015	Neil J. Smelser + tr.= 橋本 真		変動の社会学: 社会学的説明に関する論集 (ミネルヴァ・アーカイブズ)	ミネルヴァ書房
2015	ed.= 埋橋 孝文 + 大塩 まゆみ + 居神 浩		子どもの貧困/不利/困難を考える II: 社会的支援をめぐる政策的アプローチ	ミネルヴァ書房
2015	ed.= 埋橋 孝文 + 矢野 裕俊		子どもの貧困/不利/困難を考える I: 理論的アプローチと各国の取組み	ミネルヴァ書房
2015	ed.= 落合 恵美子 + 橘木 俊詔		変革の鍵としてのジェンダー: 歴史・政策・運動	ミネルヴァ書房
2015	ed.= 野上 元 + 小林 多寿子		歴史と向きあう社会学: 資料・表象・経験	ミネルヴァ書房
2015	浅田 義正		間違いだらけの不妊治療: 知れば前に進めるわかれば気持ちがラクになる	パブラボ
2015	SENDA Yukiko		Childbearing and careers of Japanese women born in the 1960s: a life course that brought unintended low fertility (SpringerBriefs in Population Studies)	Springer
2015	横山 尊		日本が優生社会になるまで: 科学啓蒙、メディア、生殖の政治	勁草書房
2015	筒井 淳也		仕事と家族: 日本はなぜ働きづらく、産みにくいのか (中公新書 2322)	中央公論新社
2015	宮下 洋一		卵子探しています: 世界の不妊・生殖医療現場を訪ねて	小学館
2015	日比野 由利		ルポ生殖ビジネス: 世界で「出産」はどう商品化されているか (朝日選書 933)	朝日新聞出版
2015	SHIRAHASE Sawako		Social inequality in Japan (The Nissan Institute/Routledge Japanese studies series)	Routledge
2015	木下 勝之	児童・生徒に対する適切な妊娠・出産・育児の学校教育の充実を: 新しいいのちの誕生のために	日本産婦人科医会報 776[=67(6)]: 1-2	日本産婦人科医会
2015	河合 蘭	出産年齢と妊孕性について伝える方法 前編: 警鐘が鳴らされてから全国展開が始まるまで	助産雑誌 69[=69(5)]: 410-415
2015	電機連合	2015年度 母性保護および仕事と家庭の両立支援に関する調査結果	調査時報 415: 1-321	電機連合
2015	杉岡 直人	往来 人口減少社会のゆくえ	現代社会学研究 28: 45-50	北海道社会学会
2015	原 俊彦	往来 人口減少社会のゆくえ: 『地方消滅』報道以降の動き	現代社会学研究 28: 35-44	北海道社会学会
2015	福井 康貴	非正規雇用から正規雇用への移動における企業規模間格差: 二重構造論からのアプローチ	社会学評論 66[=66(1)]: 73-88	日本社会学会
2015	田靡 裕祐 + 宮田 尚子	仕事の価値の布置と長期的変化: 「日本人の意識」調査の2次分析	社会学評論 66[=66(1)]: 57-72	日本社会学会
2015	大谷 信介	政府・地方自治体の政策立案過程における〈社会調査〉の役割: 統計行政を踏まえた社会学からの問題提起  (特集号 社会学は政策形成にいかに貢献しうるか)	社会学評論 66[=66(2)]: 278-294	日本社会学会
2015	松田 茂樹	少子化対策における家族社会学の貢献と今後の課題  (特集号 社会学は政策形成にいかに貢献しうるか)	社会学評論 66[=66(2)]: 260-277	日本社会学会
2015	玉野 和志	地方自治体の政策形成と社会学者の役割  (特集号 社会学は政策形成にいかに貢献しうるか)	社会学評論 66[=66(2)]: 224-241	日本社会学会
2015	宮本 みち子	若者の移行期政策と社会学の可能性: 「フリーター」「ニート」から「社会的排除」へ  (特集号 社会学は政策形成にいかに貢献しうるか)	社会学評論 66[=66(2)]: 204-223	日本社会学会
2015	小林 大祐	階層帰属意識における調査員効果について: 個別面接法と郵送法の比較から	社会学評論 66[=66(1)]: 19-38	日本社会学会
2015	駒井 洋	日本における「移民社会学」の移民政策にたいする貢献度  (特集号 社会学は政策形成にいかに貢献しうるか)	社会学評論 66[=66(2)]: 188-203	日本社会学会
2015	太郎丸 博 + 大谷 信介	特集「社会学は政策形成にいかに貢献しうるか」によせて  (特集号 社会学は政策形成にいかに貢献しうるか)	社会学評論 66[=66(2)]: 166-171	日本社会学会
2015	三隅 一人	テーマ別研究動向(ソーシャルキャピタル)	社会学評論 66[=66(1)]: 134-144	日本社会学会
2015	元森 絵里子	テーマ別研究動向(子ども): 子ども観の歴史性・構築性の反省の現在	社会学評論 66[=66(1)]: 123-133	日本社会学会
2015	山�ｱ 沙織	「読めない母親」として集うことの分析: 長野県PTA母親文庫の1960年代から	社会学評論 66[=66(1)]: 105-122	日本社会学会
2015	坂無 淳	大学教員の研究業績に対する性別の影響	社会学評論 65[=65(4)]: 592-610	日本社会学会
2014	東北大学キャリア支援センター	東北大学 キャリアガイド2014
2014	大倉 沙江	母子家庭福祉の政策過程における当事者団体の影響: 2000年代の制度改革を事例として  (自由論題・第1「子ども・家族」)	社会政策学会第128回大会	(中央大学)
2014	全国知事会		少子化非常事態宣言 (平成26年7月15日)				URL (Full-text): http://www.nga.gr.jp/data/document/2014/1406881342915.htmlURL (Full-text): http://www.nga.gr.jp/ikkrwebBrowse/material/files/group/3/01%20140731%20sengen.pdf
2014	厚生労働省	妊娠と不妊について
2014	日本家族計画協会; supervisor= 北村 邦夫	いつか子供がほしいと思っているあなたへ: 実は身近な不妊の話
2014	二宮 周平	婚外子差別と民法改正: 子どもの視点とジェンダーの視点から考える	家族問題研究学会 2013年度 第3回例会	(明治大学 駿河台キャンパス)			URL (Summary): http://jcfr.jp/2013reikai.htmlURL (Related): http://b.hatena.ne.jp/entry/jcfr.jp/Keywords: family, law, Japan, child, gender
2014	Ken Haig	From Green to Grey: Family Policies and Population Politics in High- versus Low-Fertility Post-WWII Japan		Abe Fellowship Colloquium (2014-03-19 Tokyo)
2014	齊藤 英和	妊娠適齢期を意識したライフプランニング  (新たな少子化社会対策大綱策定のための検討会 第3回 資料2 (1/2))
2014	荒牧 草平		教育達成過程における階層差の生成: 親の教育的地位志向による進路選択の直接的な制約 (大阪大学 人間科学研究科 博士学位論文)	荒牧草平
2014	日本家族社会学会 全国家族調査委員会		全国家族調査パネルスタディ (NFRJ-08Panel) 報告書	日本家族社会学会 全国家族調査委員会
2014	ed.= Helaine Selin		Parenting across cultures (Science across cultures 7)	Springer
2014	日本生殖医学会		生殖医療の必修知識	日本生殖医学会
2014	日本家政学会		炊き出し衛生マニュアル	日本家政学会
2014	吉村 泰典		高齢妊娠・出産とどう向き合うか: より一層のスキルアップを目指して (Obstetrical & gynecological advanced series)	ぱーそん書房
2014	金谷 美加		30代までに絶対に知っておきたい卵子の話	WAVE出版
2014	籠谷 和弘 + 小林 盾 + 秋吉 美都 + 金井 雅之 + 七條 達弘 + 友知 政樹 + 藤山 英樹 + 橋爪 大三郎		ソーシャル・メディアでつながる大学教育 (知のアート・シリーズ 2)	ハーベスト社
2014	沼崎 一郎		台湾社会の形成と変容: 二元・二層構造から多元・多層構造へ
2014	東北大学 大学院文学研究科 出版企画委員会		「地域」再考 (人文社会科学講演シリーズ 7)	東北大学出版会
2014	樋口 耕一		社会調査のための計量テキスト分析: 内容分析の継承と発展を目指して	ナカニシヤ出版
2014	渡辺 秀樹		モデル構成から家族社会学へ (三田哲学会叢書 ars incognita)
2014	井下 千以子		思考を鍛えるレポート・ 論文作成法: 第2版	慶応義塾大学出版会
2014	野々山 久也		婚活コンシェルジュ: 結婚相談サービスのあり方を考える	ミネルヴァ書房
2014	社会調査協会			丸善出版
2014	Miriam Glucksmann; tr.= 木本 喜美子 + 駒川 智子 + 酒井 順子 + 石黒 久仁子 + 宮下 さおり + 萩原 久美子 + 石井 香江 + 三具 淳子		「労働」の社会分析: 時間・空間・ジェンダー	法政大学出版局
2014	浅田 義正		いつか産みたいと思うならいま知っておきたい18のこと: 仕事をがんばってるあなたへ	パブラボ
2014	木下 康仁		グラウンデッド・セオリー論 (現代社会学ライブラリー17)	弘文堂
2014	杉 晴夫		論文捏造はなぜ起きたのか? (光文社新書 714)	光文社
2014	小林 亜津子		生殖医療はヒトを幸せにするのか: 生命倫理から考える (光文社新書 686)	光文社
2014	中澤 渉		なぜ日本の公教育費は少ないのか: 教育の公的役割を問いなおす	勁草書房
2014	ed.= 大須賀 穣 + 京野 廣一 + 久慈 直昭 + 辰巳 賢一 + superviser= 吉村 泰典		生殖医療ポケットマニュアル	医学書院
2014	ed.= 佐藤 英明 + 河野 友宏 + 内藤 邦彦 + 小倉 淳郎		哺乳動物の発生工学	朝倉書店
2014	小杉 好紀		卵子はよみがえる: 「不妊治療」の先の真実 (小学館新書 203)	小学館
2014	杉本 公平 + 鴨下 桂子		誰も教えてくれなかった卵子の話	集英社
2014	齋藤 英和 + 白河 桃子		「産む」と「働く」の教科書	講談社
2014	赤石 千衣子		ひとり親家庭 (岩波新書 新赤版 1481)	岩波書店
2014	荻野 美穂		女のからだ: フェミニズム以後 (岩波新書 新赤版 1476)	岩波書店
2014	Chia-Ming Tung + Wen-Hsiang Lu	Detect Negative Event for Depression Tendency from Web Blogs	The 15th International Conference on Biomedical Engineering 43: 801-804	Springer; International Federation for Medical and Biological Engineering
2014	Susan McHale + Paul R. Amato + Alan Booth		Emerging methods in family research (National symposium on family issues / series editord Alan Booth and Susana M. Mchele)	Springer
2014	McBride, Kelly + Rosenstiel, Tom + Steele, Bob		The new ethics of journalism: principles for the 21st century	Sage,CQ Press
2014	Stephanie Wolfe		The Politics of Reparations and Apologies (Springer Series in Transitional Justice)
2014	ed.= Mihaela Robila		Handbook of family policies across the globe	Springer
2014	Fu, Huiyan		An emerging non-regular labour force in Japan: the dignity of dispatched workers (The Nissan Institute/Routledge Japanese studies series 81)	Routledge
2014	Morris-Suzuki, Tessa + Low, Morris + Petrov, Leonid + Tsu, Timothy Y		East Asia beyond the history wars: confronting the ghosts of violence (Asia's transformations 40)	Routledge
2014	Jeff Kingston		Critical issues in contemporary Japan	Routledge
2014	OSAWA Mari	Is Japan the mirror-image of Denmark, and why?  (小特集 Work-family life and social investment in care for children and elderly: Denmark and Japan)	社会政策 5(3): 98-112	社会政策学会
2014	SUGANUMA Takashi	Preface for the special issue  (小特集 Work-family life and social investment in care for children and elderly: Denmark and Japan)	社会政策 5(3): 96-97	社会政策学会
2014	角 能	水平的なジェンダー平等という観点からの社会政策の理念の再検討: 「担い手間の連携」・「利用者の生活への包括的対応」・「ジェンダー平等」の同時達成の可能性  (特集 ジェンダー平等と社会政策)	社会政策 5(3): 86-95	社会政策学会
2014	大沢 真理	生活保障のガバナンス: 所得貧困にそくして  (特集 ジェンダー平等と社会政策)	社会政策 5(3): 74-85	社会政策学会
2014	LEON Margarita	The Participation of Women in the Labour Market and Childcare Investmen: Views from Europe	社会政策 5(3): 62-73	社会政策学会
2014	北 明美	社会政策の結節点としての児童手当制度とジェンダー  (特集 ジェンダー平等と社会政策)	社会政策 5(3): 38-61	社会政策学会
2014	木本 喜美子 + 榎 一江	ジェンダー平等と社会政策  (特集 ジェンダー平等と社会政策)	社会政策 5(3): 3-10	社会政策学会
2014	森川 美絵	社会政策におけるケアの労働としての可視化: 介護労働の評価からみた介護保険制度の課題  (特集 ジェンダー平等と社会政策)	社会政策 5(3): 25-37	社会政策学会
2014	GREVE Bent	Work family-life balance and social investment strategies in Denmark  (小特集 Work-family life and social investment in care for children and elderly: Denmark and Japan)	社会政策 5(3): 126-136	社会政策学会
2014	遠藤 公嗣	労働における格差と公正: 「1960年代型日本システム」から新しい社会システムへの転換をめざして  (特集 ジェンダー平等と社会政策)	社会政策 5(3): 11-24	社会政策学会
2014	大内 章子	企業は本気で女性を総合職として育ててきたか?: 均等法世代と第二世代の追跡調査を基に  (第43回全国大会報告 シンポジウム2 次世代のキャリア形成: キャリア概念の再検討)	日本労務学会誌 15(1): 97-106	日本労務学会
2014	電機連合	2014年度 母性保護および仕事と家庭の両立支援に関する調査結果	調査時報 408: 1-333	電機連合
2014	大石 亜希子	養育費の徴収強化が離別母子世帯の貧困削減に及ぼす影響: 米・ウィスコンシン州の養育費徴収スキームを例に	週刊社会保障 2766: 54-59	法研
2014		 未婚化の加速で超単身社会が到来する  (特集 単身社会のリアル ひとりで生きる)	週刊東洋経済 6514: 43-42	東洋経済新報社
2014	三輪 哲	NFRJ-08Panel におけるウェイトによる脱落への対処  (NFRJ (全国家族調査) レポート)	家族社会学研究 26[=26(2)]: 169-178
2014	田中 重人	NFRJ-08Panel 第1波〜第5波回収の状況  (NFRJ (全国家族調査) レポート)	家族社会学研究 26[=26(2)]: 165-168
2014	高島 裕美	教員の職場における「ジェンダー・バイアス」: 女性教員の職務配置のあり方に着目して	現代社会学研究 27: 37-54	北海道社会学会
2014	加藤 喜久子 + 平賀 明子	ワーク・ライフ・バランスの職場環境: 労働市場の女性化をめぐる問題	現代社会学研究 27: 19-36	北海道社会学会
2014	郭 莉莉	都市の少子化と子育て支援ネットワークに関する日中比較研究: 札幌・北京調査を事例に	現代社会学研究 27: 1-18	北海道社会学会
2014	林 雄亮 + 余田 翔平	研究助成報告論文 離婚行動と社会階層との関係に関する実証的研究	季刊家計経済研究 101: 51-62	家計経済研究所
2014	齊藤 英和	妊活最前線 卵子の加齢と不妊治療: 国立成育医療研究センター・周産期母性医療センター不妊診療科医長 齊藤英和さんに聞く	女性のひろば 419: 56-62	日本共産党中央委員会
2014		 2013年度 労働時間等総合実態調査: 厚生労働省	賃金事情 2667: 24-33	産労総合研究所
2014	昔農 英明	セキュリティ対策としての移民統合:2000年代におけるドイツの事例	社会学評論 65[=65(1)]: 47-61	The Japan Sociological Society
2014	内藤 準	社会階層研究における機会の平等と完全移動:概念の分析に基づく方法論的検討	社会学評論 65[=65(3)]: 390-408	The Japan Sociological Society
2014	鳶島 修治	高校生の教育期待に対する性別と出身階層の影響:学力に関する自己認知の媒介効果の検討	社会学評論 65[=65(3)]: 374-389	The Japan Sociological Society
2014	寺地 幹人	世界社会学会議の先に:若手研究者の視点から	社会学評論 65[=65(3)]: 351-359	The Japan Sociological Society
2014	野宮 大志郎	国際共同研究の光と影:リサーチ・コミティから見る国際化	社会学評論 65[=65(3)]: 327-335	The Japan Sociological Society
2014	三谷 はるよ	「市民活動参加者の脱階層化」命題の検証:1995年と2010年の全国調査データによる時点間比較分析	社会学評論 65[=65(1)]: 32-46	The Japan Sociological Society
2014	矢澤 修次郎	第18回世界社会学会議の5つの意味:その歴史から考える	社会学評論 65[=65(3)]: 317-326	The Japan Sociological Society
2014	長谷川 公一	世界社会学会議横浜大会を振り返る: 経過・意義と今後の課題	社会学評論 65[=65(3)]: 308-316	The Japan Sociological Society
2014	坂 敏宏	Max Weberの '価値自由' の科学論的意義:テキストの再検討	社会学評論 65[=65(2)]: 270-286	The Japan Sociological Society
2014	青山 薫	グローバル化とセックスワーク:深化するリスク・拡大する運動	社会学評論 65[=65(2)]: 224-238	The Japan Sociological Society
2014	鳥越 皓之	東日本大震災以降の社会学的実践の模索: 家・ムラ論をふまえてのコモンズ論から	社会学評論 65[=65(1)]: 2-15	The Japan Sociological Society
2014	舩橋 惠子	善積京子著『離別と共同養育――スウェーデンの養育訴訟にみる「子どもの最善」』	社会学評論 65[=65(1)]: 147-149	The Japan Sociological Society
2014	田中 重好	盛山和夫・上野千鶴子・武川正吾編『公共社会学 [1]――リスク・市民社会・公共性』『公共社会学 [2]――少子高齢社会の公共性』	社会学評論 65[=65(1)]: 145-147	The Japan Sociological Society
2014	江原 由美子 + 宮坂 靖子 + 山田 昌弘	特集「近代社会の転換期のなかの家族」によせて  (特集 近代社会の転換期のなかの家族)	社会学評論 64[=64(4)]: 530-532	日本社会学会
2013	吉村 やすのり	卵子の老化-続報- 女性の年齢と妊孕力との関係		吉村やすのり生命の環境研究所
2013		 Govt to pay half tuition for 2nd child in kindergarten	The Japan News
2013	山縣 然太朗		母子保健事業の効果的実施のための妊婦健診、乳幼児健診データの利活用に関する研究: 総括・分担研究報告書 (厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 成育疾患克服等次世代育成基盤研究 2012年度)
2013	厚生労働省	知っていますか? 男性のからだのこと、女性のからだのこと: 健康で充実した人生のための基礎知識
2013	日本生殖医学会	不妊症Q&A
2013	Masahiro Hori + Koichiro Iwamoto + Takeshi Niizeki + Junya Hamaaki + Keiko Murata	The Second "Family and Lifestyle Survey: Objectives, Features of the Survey, and QuestionnaireObjectives, Features of the Survey, and Questionnaire		一橋大学 経済研究所 世代間問題研究機構	Handle=10086/25829
2013	堀 雅博 + 岩本 光一郎 + 新関 剛史 + 濱秋 純哉 + 村田 啓子	第2回『家族とくらしに関するアンケート』: 問題意識、調査結果の概要、調査票		一橋大学 経済研究所 世代間問題研究機構	Handle=10086/25828
2013	せんだい男女共同参画財団		女性の生活状況及び社会的困難をめぐる事例調査	せんだい男女共同参画財団
2013	Naoki Takayama	Labor Market Institutions and Family Formation in Japan
2013	坂爪 洋美 + 加藤 容子 + 塩崎 敦子 + 宮原 淳二 + 安藤 史江	組織原理と女性のキャリア・バリア: イクメン時代の追い風の中での日本企業の今後  ((3) シンポジウム)	経営行動科学学会年次大会: 発表論文集 16: 31-33	経営行動科学学会
2013	M Wang	The Empirical Analysis on the Customs' Impact on Divorce Based on Multiple Regression Analysis Models	2nd International Conference on Management Science and Industrial Engineering (MSIE 2013)	Atlantis Press
2013	SECHIYAMA Kaku; tr.= James Smith		Patriarchy in East Asia (The intimate and the public in Asian and global perspectives 2 / edited by Ochiai Emiko)	Brill
2013	日本産科婦人科学会		産科婦人科用語集・用語解説集: 改訂第3版	日本産科婦人科学会事務局
2013	越知 正憲		Dr.おっちぃのAMH学卵子の数と体外受精	シオン,丸善出版 (発売)
2013	山本 昌志		gnuplotの精義: フリーの高機能グラフ作成ツールを使いこなす (第2版)	カットシステム
2013	吉田 浩		男女共同参画による日本社会の経済・経営・地域活性化戦略	河北新報出版センター
2013	原 鐡晃		たまごは、待ってくれません	南々社
2013	石田 久仁子 + 井上 たか子 + 神尾 真知子 + 中嶋 公子		フランスのワーク・ライフ・バランス: 男女平等政策入門: EU、フランスから日本へ	パド・ウィメンズ・オフィス
2013	東北大学大学院文学研究科出版企画委員会		男と女の文化史 (人文社会科学講演シリーズ 6)	東北大学出版会
2013	泉 武夫		竹を吹く人々: 描かれた尺八奏者の歴史と系譜 (人文社会科学ライブラリー 2)	東北大学出版会
2013	TANAKA Sigeto		A quantitative picture of contemporary Japanese families: tradition and modernity in the 21st century (Tohoku University GCOE Project Research Book Series)	Tohoku University Press (Sendai)
2013	伏見 陽児		ルール学習と提示事例	東北大学出版会
2013	高橋 祐吉		現代日本における労働世界の構図: もうひとつの働き方を展望するために	労働旬報社
2013	遠藤 公嗣		同一価値労働同一賃金をめざす職務評価: 官製ワーキングプアの解消	旬報社
2013	辻 秀典 + 渡辺 高志 + 鈴木 幸敏 + できるシリーズ編集部		Apache Webサーバー: Dekiru pro (改訂版)	インプレスジャパン
2013	梶村 太市		離婚調停ガイドブック: 当事者のニーズに応える	日本加除出版
2013	須田 木綿子 + 鎮目 真人 + 西野 理子 + 樫田 美雄 + 平岡 公一 + 武川 正吾 + 山田 昌弘 + 黒田 浩一郎		研究道: 学的探求の道案内	東信堂
2013	常岡 史子		はじめての家族法 (第2版)	成文堂
2013	Claire Maree		「おネエことば」論	青土社
2013	片瀬 一男		ライフ・イベントの社会学 (新版)	世界思想社
2013	松木 洋人		子育て支援の社会学: 社会化のジレンマと家族の変容	新泉社
2013	田中 雄大		40歳からの妊娠力!不妊症の最新治療戦略	幻冬舎ルネッサンス
2013	Mikko Koivumaa		フィンランド流イクメンMIKKOの世界一しあわせな子育て	かまくら春秋社
2013	Claudio Baraldi + Giancarlo Corsi + Elena Esposito ; tr.= 土方 透 + 庄司 信 + 毛利 康俊		GLU: ニクラス・ルーマン社会システム理論用語集	国文社
2013	新井 和広 + 坂倉 杏介 + 慶應義塾大学教養研究センター		グループ学習入門: 学びあう場づくりの技法 (アカデミック・スキルズ)	慶應義塾大学出版会
2013	井下 千以子		思考を鍛えるレポート・論文作成法	慶應義塾大学出版会
2013	近藤 理恵		日本、韓国、フランスのひとり親家族の不安定さのリスクと幸せ: リスク回避の新しい社会システム	学文社
2013	牧野 雅子		刑事司法とジェンダー	インパクト出版会
2013	鳫 咲子		子どもの貧困と教育機会の不平等: 就学援助・学校給食・母子家庭をめぐって	明石書店
2013	笹谷 春美		フィンランドの高齢者ケア: 介護者支援・人材養成の理念とスキル	明石書店
2013	久米 郁男		原因を推論する: 政治分析方法論のすゝめ = Causal inference and political analysis	有斐閣
2013	梶村 太市 + 岩志 和一郎 + 大塚 正之 + 榊原 富士子 + 棚村 政行		家族法実務講義	有斐閣
2013	三隅 一人		社会関係資本: 理論統合の挑戦 (叢書・現代社会学 6)	ミネルヴァ書房
2013	木村 涼子 + 伊田 久美子 + 熊安 貴美江		よくわかるジェンダー・スタディーズ: 人文社会科学から自然科学まで (やわらかアカデミズム・「わかる」シリーズ)	ミネルヴァ書房
2013	吉原 和男 + 蘭 信三 + 伊豫谷 登士翁 + 塩原 良和 + 関根 政美 + 山下 晋司 + 吉原 直樹		人の移動事典: 日本からアジアへ・アジアから日本へ	丸善出版
2013	毎日新聞取材班		こうのとり追って: 晩産化時代の妊娠・出産	毎日新聞社
2013	轟 亮 + 杉野 勇		入門・社会調査法: 2ステップで基礎から学ぶ (第2版)	法律文化社
2013	菅野 耕毅		新版 図説家族法: 第3版	法学書院
2013	橘木 俊詔		「機会不均等」論: 人は格差を背負って生まれてくる?	PHP研究所
2013	ed.= 早瀬 保子 + 小島 宏		世界の宗教と人口 (人口学ライブラリー 13)	原書房
2013	ed.= 日比野 由利		グローバル化時代における生殖技術と家族形成	日本評論社
2013	ed.= 中井 俊樹 + 鳥居 朋子 + 藤井 都百		大学のIR Q&A (高等教育シリーズ 161)	玉川大学出版部
2013	SUZUKI Toru		Low Fertility and Population Aging in Japan and Eastern Asia (SpringerBriefs in Population Studies / Population Studies of Japan)	Springer
2013	石原 邦雄 + 青柳 涼子 + 田渕 六郎		現代中国家族の多面性	弘文堂
2013	竹ノ下 弘久		仕事と不平等の社会学 (現代社会学ライブラリー 13)	弘文堂
2013	松田 茂樹		少子化論: なぜまだ結婚、出産しやすい国にならないのか	勁草書房
2013	中河 伸俊 + 赤川 学		方法としての構築主義	勁草書房
2013	酒井 聡樹		これから研究を始める高校生と指導教員のために: 研究の進め方・論文の書き方・口頭とポスター発表の仕方	共立出版
2013	須藤 靖 + 伊勢田 哲治		科学を語るとはどういうことか (河出ブックス 057)	河出書房新社
2013	小林 美希		ルポ 産ませない社会	河出書房新社
2013	supervise= 佐藤 嘉倫		社会階層調査研究資料集: 2005年SSM調査報告書 別冊2	日本図書センター
2013	supervise= 佐藤 嘉倫		社会階層調査研究資料集: 2005年SSM調査報告書 別冊1	日本図書センター
2013	supervise= 佐藤 嘉倫		若年層の社会移動と流動化 (社会階層調査研究資料集: 2005年SSM調査報告書7)	日本図書センター
2013	supervise= 佐藤 嘉倫		社会階層の国際比較 (社会階層調査研究資料集: 2005年SSM調査報告書6)	日本図書センター
2013	supervise= 佐藤 嘉倫		ライフコース・ライフスタイルと社会階層 (社会階層調査研究資料集: 2005年SSM調査報告書5)	日本図書センター
2013	supervise= 佐藤 嘉倫		階層意識と政治意識 (社会階層調査研究資料集: 2005年SSM調査報告書4)	日本図書センター
2013	supervise= 佐藤 嘉倫		学歴社会と機会格差 (社会階層調査研究資料集: 2005年SSM調査報告書3)	日本図書センター
2013	supervise= 佐藤 嘉倫		世代間移動・キャリア形成 (社会階層調査研究資料集: 2005年SSM調査報告書2)	日本図書センター
2013	supervise= 佐藤 嘉倫		SSMの基礎分析と社会調査の諸問題 (社会階層調査研究資料集: 2005年SSM調査報告書1)	日本図書センター
2013	平凡社		人口大事典	日本図書センター
2013	supervise= 杉村 宏		戦後日本貧困問題基本文献集 (第II期)	日本図書センター
2013	木村 尚子		出産と生殖をめぐる攻防: 産婆・助産婦団体と産科医の一〇〇年	大月書店
2013	上野 千鶴子		女たちのサバイバル作戦 (文春新書 933)	文藝春秋
2013	河合 蘭		卵子老化の真実 (文春新書 906)	文藝春秋
2013	NHK取材班		産みたいのに産めない: 卵子老化の衝撃	文藝春秋
2013	ed.= 庄司 洋子		親密性の福祉社会学: ケアが織りなす関係 (シリーズ福祉社会学4)	東京大学出版会
2013	ed.= 藤村 正之		協働性の福祉社会学: 個人化社会の連帯 (シリーズ福祉社会学3)	東京大学出版会
2013	ed.= 副田 義也		闘争性の福祉社会学: ドラマトゥルギーとして (シリーズ福祉社会学2)	東京大学出版会
2013	ed.= 武川 正吾		公共性の福祉社会学: 公正な社会とは (シリーズ福祉社会学1)	東京大学出版会
2013	山重 慎二		家族と社会の経済分析: 日本社会の変容と政策的対応	東京大学出版会
2013	寺脇 研		文部科学省: 「三流官庁」の知られざる素顔 (中公新書ラクレ476)	中央公論新社
2013	吉村 泰典		間違いだらけの高齢出産	新潮社
2013	牟田 和恵		部長、その恋愛はセクハラです! (集英社新書 0696B)	集英社
2013	放生 勲		卵子を守る!妊活レッスン: しなやかな自然妊娠を願うすべての女性へのメッセージ	集英社
2013	吉田 史		Ubuntu Server実践バイブル: 現場で即運用に役立つサービス設定のノウハウ	アスキー・メディアワークス
2013	吉村 泰典		産科が危ない: 医療崩壊の現場から (角川oneテーマ21 (C-248))	角川書店
2013	津田 敏秀		医学的根拠とは何か (岩波新書 新赤版 1458)	岩波書店
2013	Katherine S. Newman ; tr.= 萩原 久美子 + 桑島 薫		親元暮らしという戦略: アコーディオン・ファミリーの時代	岩波書店
2013	萩原 久美子 + 皆川 満寿美 + 大沢 真理		復興を取り戻す: 発信する東北の女たち	岩波書店
2013	A Wolf		The XX Factor: How Working Women Are Creating a New Society	Profile Books
2013	George P. Monger		Marriage Customs of the World: An Encyclopedia of Dating Customs and Wedding Traditions (Expanded Second Edition)
2013	Z. Arzjani + V. Rahiminezhad + Kh. Salehi		Asian Women from Different Perspectives: A Collection of Articles
2013	Suzanne Hall Vogel + Steven Kent Vogel		The Japanese family in transition: from the professional housewife ideal to the dilemmas of choice (Asia/Pacific perspectives)	Rowman and Littlefield
2013	J. J. Gross		It's Splitsville: Surviving Your Divorce	Apress
2013	Susan A. McDaniel + Zachary Zimmer		Global ageing in the twenty-first century: challenges, opportunities and implications	Ashgate
2013	Juanita Elias + Samanthi J. Gunawardana		The global political economy of the household in Asia (International political economy series)	Palgrave Macmillan
2013	Erdmute Alber + Cati Coe + Tatjana Thelen		The anthropology of sibling relations: shared parentage, experience, and exchange	Palgrave Macmillan
2013	Angela Abela + Janet A. Walker		Contemporary issues in family studies: global perspectives on partnerships, parenting and support in a changing world	Wiley-Blackwell
2013	Yueksel Sezgin		Human rights under state-enforced religious family laws in Israel, Egypt and India (Cambridge studies in law and society)	Cambridge University Press
2013	ed.= Paloma Fernndez Prez + Andrea Colli		The endurance of family businesses: a global overview	Cambridge University Press
2013	Deborah M. Figart + Tonia L. Warnecke		Handbook of research on gender and economic life (Elgar Original Reference)	Edward Elgar Publishing
2013	Misa Izuhara		Handbook on East Asian social policy	Edward Elgar Publishing
2013	Gabe, Jonathan + Monaghan, Lee F		Key concepts in medical sociology: 2nd ed. (SAGE key concepts)	SAGE
2013	Mark V. Tushnet + Thomas Fleiner-Gerster + Cheryl Saunders		Routledge handbook of constitutional law (Routledge handbooks)	Routledge
2013	ed.= Anthony Elliott + KATAGIRI Masataka + SAWAI Atsushi		Routledge companion to contemporary Japanese social theory: from individualization to globalization in Japan today (Routledge advances in sociology 77)	Routledge
2013	ed.= Loretta Baldassar + Laura Merla		Transnational families, migration and the circulation of care: Understanding Mobility and Absence in Family Life (Routledge research in transnationalism 29)	Routledge
2013	Rachael Hutchinson		Negotiating censorship in modern Japan (RoutledgeCurzon contemporary Japan series 45)	Routledge
2013	Barbara Meil Hobson		Worklife balance: the agency and capabilities gap	Oxford University Press
2013	Fiona Aish + Jo Tomlinson		Lectures: Learn listening and note-taking skills (Academic skills series)	HarperCollins
2013	朴 光駿	比較社会政策の素材としての東アジア社会政策: 制度研究を超えて  (特集 東アジア社会政策研究が問いかけるもの: 理論的枠組みと実証分析)	社会政策 5(2): 9-20	社会政策学会
2013	菅谷 広宣	インフォーマル・セクターと社会保障: ASEAN3か国の現状と課題  (特集 東アジア社会政策研究が問いかけるもの: 理論的枠組みと実証分析)	社会政策 5(2): 70-80	社会政策学会
2013	埋橋 孝文	特集に寄せて  (特集 東アジア社会政策研究が問いかけるもの: 理論的枠組みと実証分析)	社会政策 5(2): 5-8	社会政策学会
2013	金 成垣	東アジア福祉国家を世界史のなかに位置づける: その理論的意味と方法論的視点  (特集 東アジア社会政策研究が問いかけるもの: 理論的枠組みと実証分析)	社会政策 5(2): 21-33	社会政策学会
2013	平岡 公一	ヒューマンサービス領域におけるプログラム評価と政策評価: 社会福祉分野を中心に  (小特集2 ポスト福祉国家における政策評価: 行政運営との関わりで)	社会政策 5(2): 144-155	社会政策学会
2013	佐藤 徹	政策評価システムの機能要件: 高齢者福祉施策を事例に  (小特集2 ポスト福祉国家における政策評価: 行政運営との関わりで)	社会政策 5(2): 130-143	社会政策学会
2013	三重野 卓 + 藤澤 由和	小特集に寄せて  (小特集2 ポスト福祉国家における政策評価: 行政運営との関わりで)	社会政策 5(2): 127-129	社会政策学会
2013	里見 賢治	厚生労働省の「自助・共助・公助」の特異な新解釈: 問われる研究者の理論的・政策的感度	社会政策 5(2): 1-4	社会政策学会
2013	首藤 若菜	男性稼ぎ主モデルと女性労働	社会政策 5(1): 152-164	社会政策学会
2013	久本 憲夫	就職専念期間の必要性: せっかちな日本社会の見直しを	社会政策 5(1): 1-3	社会政策学会
2013	小澤 薫	高齢者の所得保障と年金	社会政策 4(3): 132-140	社会政策学会
2013	谷村 ひとみ	「僅かな資源しか持たない」離別シングルマザーの家族戦略と老後設計: 成人子との決別で獲得したひとりの老後	Core ethics: コア・エシックス 9: 151-161	立命館大学
2013			Global Ageing in the Twenty-First Century
2013	田中 恵子	N市における母子家庭の母の就業支援とキャリア開発の課題	生涯学習とキャリアデザイン 11: 71-89	法政大学 キャリアデザイン学会
2013	平井 太規	「第2の人口転換論」における「家族形成の脱標準化」の検証: 日本・台湾・韓国の出生動向: 子どもの性別選好の観点からのアプローチ	フォーラム現代社会学 12: 31-42
2013	永瀬 伸子	女性の就業,出産の日米比較と社会保障制度への示唆  (特集 女性の就業・出産と年金)	年金と経済 31(4): 3-24	年金総合研究センター
2013	桶川 泰	異性との交際が不活発な男性・女性はどのような人々か: 未婚者調査を用いたロジスティック回帰分析の結果から	国際文化学 26: 49-65	神戸大学大学院国際文化学研究科
2013	電機連合	2013年度 母性保護および仕事と家庭の両立支援に関する調査結果	調査時報 403: 1-345	電機連合
2013	永瀬 伸子	日本女性の活躍と子ども・子育て3法	週刊社会保障 2732[=67]: 50-55	法研
2013	永瀬 伸子	若者の雇用の非正規化と結婚  (特集 少子化と子育て支援)	月刊福祉 96(9): 29-32	全国社会福祉協議会
2013	永瀬 伸子 + 守泉 理恵	第1子出産後の就業継続率はなぜ上がらなかったのか: 『出生動向基本調査』2002年を用いた世代問比較分析	生活社会科学研究 20: 19-36	お茶の水女子大学生活社会科学研究会
2013	中村 真理子	男女別学の学校への通学と結婚行動: 結婚相手との出会いの場としての学校	経済学研究論集 40: 65-80	明治大学大学院
2013	阿部 峰子	大学生等のいる母子・寡婦世帯の母親の生活	教育福祉研究 19: 19-35	北海道大学大学院教育学研究院・教育福祉論研究グループ
2013	鈴木 晶子	未婚女性の貧困問題を考える: 若者支援・困窮者支援からのレポート  (特集 家族形成と労働)	日本労働研究雑誌 55(9): 66-75	労働政策研究・研修機構
2013	岩澤 美帆 + 鎌田 健司	婚前妊娠結婚経験は出産後の女性の働き方に影響するか?  (特集 家族形成と労働)	日本労働研究雑誌 55(9): 17-32	労働政策研究・研修機構
2013	田中 慶子	NFRJ-08Panelで何ができるのか: 国内パネル調査の概観と今後の展開  (NFRJ (全国家族調査) レポート)	家族社会学研究 25[=25(2)]: 167-172	日本家族社会学会
2013	菅澤 貴之	NFRJ-08Panel第5波調査票の特徴: 革新的な家族パネル調査データの構築を目指して  (NFRJ (全国家族調査) レポート)	家族社会学研究 25[=25(2)]: 161-166	日本家族社会学会
2013	櫻井 義秀	往来 査読という仕事: 教育・研究支援のために	現代社会学研究 26: 93-101	北海道社会学会
2013	工藤 遥	都市の子育てをめぐるサポートシステム	現代社会学研究 26: 55-71	北海道社会学会
2013	熊谷 苑子	往来 農村家族研究と生活時間データ	現代社会学研究 26: 125-132	北海道社会学会
2013	濱田 国佑	新自由主義的改革に対する意識構造の世代間差異: 2005年SSM調査データの分析から	現代社会学研究 26: 1-17	北海道社会学会
2013	棚村 政行	離婚法グループの検討の経緯とシンポジウムの概要  (特集 家族法改正研究会第4回シンポジウム「離婚法グループ中間報告会」)	戸籍時報 694: 29-36	日本加除出版
2013	大倉 沙江	日本の福祉分野における団体動向の複線性: 第二次団体の基礎構造に関する調査を用いて	筑波大学地域研究 34: 271-294	筑波大学大学院地域研究研究科
2013	永瀬 伸子	生涯シングル女性の中年期と仕事(古郡鞆子教授古稀記念論文集)	經濟學論纂 53(5): 187-199	中央大学
2013	稲垣 誠一	高齢者の同居家族の変容と貧困率の将来見通し: 結婚・離婚行動変化の影響評価  (特集 少子高齢化の進展と社会保障財政 : モデル分析の応用)	季刊社会保障研究 48[=48(4)]: 396-409	国立社会保障・人口問題研究所
2013	岩澤 美帆 + 金子 隆一	分母人口を限定した出生力指標から見る2005年以降の期間合計出生率反転の構造  (特集 全国将来人口推計とその応用に関する研究(その2))	人口問題研究 69(4): 103-123	国立社会保障・人口問題研究所
2013	岩澤 美帆	失われた結婚,増大する結婚: 初婚タイプ別初婚表を用いた1970年代以降の未婚化と初婚構造の分析  (特集 日本の結婚と出生 : 第14回出生動向基本調査の結果から(その2))	人口問題研究 69(2): 1-34	国立社会保障・人口問題研究所
2013	釜野 さおり	1990年代以降の結婚・家族・ジェンダーに関する女性の意識の変遷: 何が変わって何が変わらないのか  (特集 日本の結婚と出生 : 第14回出生動向基本調査の結果から(その1))	人口問題研究 69(1): 3-41	国立社会保障・人口問題研究所
2013	Laura Bunting + Ivan Tsibulsky + Jacky Boivin	Fertility knowledge and beliefs about fertility treatment: findings from the International Fertility Decision-making Study	Human reproduction 28[=28(2)]: 385-397
2013	Jorge Gonzalez Chapela	Things that make us different: analysis of deviance with time-use data	Journal of Applied Statistics: 1-14
2013	菅野 摂子	選択的中絶とフェミニズムの位相	社会学評論 64[=64(1)]: 91-108	日本社会学会
2013	好井 裕明	分野別研究動向 (差別)	社会学評論 64[=64(4)]: 711-726	The Japan Sociological Society
2013	山田 昌弘	日本家族のこれから: 社会の構造転換が日本家族に与えたインパクト	社会学評論 64[=64(4)]: 649-662	The Japan Sociological Society
2013	安里 和晃	グローバルなケアの供給体制と家族	社会学評論 64[=64(4)]: 625-648	The Japan Sociological Society
2013	藤崎 宏子	ケア政策が前提とする家族モデル:1970年代以降の子育て・高齢者介護	社会学評論 64[=64(4)]: 604-624	The Japan Sociological Society
2013	宮坂 靖子	家族の情緒化と「専業母」規範:専業主婦規範の日中比較	社会学評論 64[=64(4)]: 589-603	The Japan Sociological Society
2013	筒井 淳也	親密性と夫婦関係のゆくえ	社会学評論 64[=64(4)]: 572-588	The Japan Sociological Society
2013	江原 由美子	フェミニズムと家族	社会学評論 64[=64(4)]: 553-571	The Japan Sociological Society
2013	落合 恵美子	近代世界の転換と家族変動の論理: アジアとヨーロッパ	社会学評論 64[=64(4)]: 533-552	The Japan Sociological Society
2013	井口 高志	田代志門著『研究倫理とは何か――臨床医学研究と生命倫理』	社会学評論 64[=64(3)]: 514-515	The Japan Sociological Society
2013	舩橋 晴俊	震災問題対処のために必要な政策議題設定と日本社会における制御能力の欠陥	社会学評論 64[=64(3)]: 342-365	The Japan Sociological Society
2013	伊達 平和	高学歴が家父長制意識に及ぼす影響についての比較社会学: 日本・韓国・台湾・中国・ベトナム・タイにおける比較	社会学評論 64[=64(2)]: 187-204	日本社会学会
2013	岩井 紀子	書評 佐藤嘉倫・尾嶋史章編『現代の階層社会1 格差と多様性』 石田浩・近藤博之・中尾啓子編『現代の階層社会2  階層と移動の構造』 斎藤友里子・三隅一人編『現代の階層社会3 流動化のなかの社会意識』	社会学評論 64[=64(1)]: 133-135	日本社会学会
2013	是川 夕	日本における外国人の移住過程がその出生率に及ぼす影響について	社会学評論 64[=64(1)]: 109-127	The Japan Sociological Society
2013	阪口 祐介	テーマ別研究動向 (リスク)	社会学評論 63[=63(4)]: 602-609	The Japan Sociological Society
2013	脇田 彩	現代日本女性にとっての階層再生産: 2つの側面による測定の可能性	社会学評論 63[=63(4)]: 585-601	The Japan Sociological Society
2012	国学院大学 労供研究会	労働組合による労働者供給事業の可能性: 非正規労働問題の解決へ向けて		国学院大学 経済学部・労供研究会 (2012-02-23 國學院大學渋谷キャンパス 学術メディアセンター(AMC)1階 常磐松ホール)
2012	有田 伸	非正規雇用の日韓比較: 制度としての格差に着目して	パネル調査プロジェクト 研究成果報告会 2012: 83-92	東京大学社会科学研究所 (2012-02-22 東京大学 情報学環 福武ホール 福武ラーニングシアター)
2012	岡本 朝也	夫婦別姓論争にみる家族言説の構造: 質的方法による雑誌記事分析の試み	: 80-81	第22回 日本家族社会学会大会 (2012-09-17 お茶の水女子大学)
2012	阿部 真大	福祉国家と反家族主義: 家族介護の対価性をめぐる議論の歴史的展開  (テーマセッション (2) 家族主義とは何か?)	: 56-57	第22回 日本家族社会学会大会 (2012-09-16 お茶の水女子大学)
2012	野田 聖子	妊娠適齢期についての教育及び若い時期に女性が働きながら産み・育てることができる社会基盤の欠如に関する質問主意書  (第181回国会 質問第50号)
2012	田中 真理 + 池田 忠義 + 堀 匡 + 佐藤 静香		学生のための心理・教育的支援 (PDブックレット 3)	東北大学高等教育開発推進センター
2012	國學院大學労供研究会		労働組合による労働者供給事業に関する調査研究報告書	國學院大學労供研究会
2012	邑本 俊亮		大学の授業を運営するために: 認知心理学者からの提案 (PDブックレット 2)	東北大学高等教育開発推進センター
2012	国立社会保障・人口問題研究所		日本の将来推計人口 (平成23(2011)年〜平成72(2060)年 附:参考推計 平成73(2061)年〜平成122(2110)年): 平成24年1月推計 (人口問題研究資料 326)
2012		 近年の婚姻・出産・子育て等の状況 生涯未婚率は男性20.1%、女性10.6%: 内閣府「子ども・子育て白書」より	労働と経済 1551: 41-44	共文社
2012	小林 良二	ひとり暮らし高齢者のニーズと支援関係	福祉社会開発研究 ; 福祉社会開発研究 5: 55-61	東洋大学 福祉社会開発研究センター
2012	清水 冬樹	母子世帯に対する社会福祉支援策: 八千代市子育て実態調査の再分析から	福祉社会開発研究 ; 福祉社会開発研究 5: 29-37	東洋大学 福祉社会開発研究センター
2012	天野 マキ	オーストラリアの社会保障・社会福祉制度改革過程に視る社会的政策の視角]: 改革に至る試行錯誤のプロセスと政策課題の検討を通して	福祉社会開発研究 ; 福祉社会開発研究 5: 15-27	東洋大学 福祉社会開発研究センター
2012	西野 理子	全国規模の家族調査による縦断データの構築	社会と調査 8: 68-74
2012	上村 昌代	離婚母子家庭の直面する養育費不払い問題に関する考察	チャイルド・サイエンス: 子ども学 8: 57-61	日本子ども学会
2012	日本家政学会		震災にそなえて: 家政学からの提言	日本家政学会
2012	不妊治療情報センターfunin.info		女性のカラダと卵子と不妊治療 (i-wish...ママになりたい / 不妊治療情報センター・funin.infoママになりたい編集部編)	シオン
2012	不妊治療情報センター funin.info + 奥 裕嗣		ふたりの夢を叶える不妊治療: レディースクリニック北浜で体外受精!	シオン
2012	不妊治療情報センター funin.infoママになりたい編集部		夫婦でおでかけ不妊教室! (i-wish...ママになりたい / 不妊治療情報センター・funin.infoママになりたい編集部編)	シオン
2012	東北大学方言研究センター		方言を救う、方言で救う: 3.11被災地からの提言	ひつじ書房
2012	日本エディタースクール		新編校正技術 (講座テキスト版)	日本エディタースクール出版部
2012	落合 恵美子 + 赤枝 香奈子		アジア女性と親密性の労働 (変容する親密圏/公共圏 2)	京都大学学術出版会
2012	国立社会保障・人口問題研究所		わが国独身層の結婚観と家族観: 出生動向基本調査 第14回	厚生労働統計協会 (東京)
2012	国立社会保障・人口問題研究所		わが国夫婦の結婚過程と出生力: 出生動向基本調査 第14回	厚生労働統計協会 (東京)
2012	Sklar, David and 桑村 潤 + 広川 類		初めてのPHP5: 増補改訂版	オライリー・ジャパン; 発売=オーム社
2012	Dustin Boswell + Trevor Foucher ; tr.= 角 征典		リーダブルコード: Theory in practice	オライリー・ジャパン
2012	牟田 和恵 + 平沢 安政 + 石田 慎一郎		競合するジャスティス: ローカリティ・伝統・ジェンダー (叢書コンフリクトの人文学 3)	大阪大学出版会
2012	Julie C. Meloni; tr.= SDL Plc		はじめてのPHP,MySQL,Apache	ピアソン桐原
2012	座小田 豊 + 尾崎 彰宏		人間として (今を生きる: 東日本大震災から明日へ!復興と再生への提言 1)	東北大学出版会
2012	松信 ひろみ + 島 直子		近代家族のゆらぎと新しい家族のかたち	八千代出版
2012	境 祐司 + こもり まさあき + 林 拓也 + 秋田 克彦		EPUB3スタンダード・デザインガイド	マイナビ
2012	ed.= 李 善姫 + 中村 文子 + 菱山 宏輔		人・権力・コミュニティ	東信堂
2012	安藤 由美 + 鈴木 規之		沖縄の社会構造と意識: 沖縄総合社会調査による分析	九州大学出版会
2012	陳 天璽 + 近藤 敦 + 小森 宏美 + 佐々木 てる		越境とアイデンティフィケーション: 国籍・パスポート・IDカード	新曜社
2012	小川 雄大		効率的なWebアプリケーションの作り方: PHPによるモダン開発入門	技術評論社
2012	鶴長 鎮一		サーバ構築の実際がわかるApache [実践] 運用/管理 (Software design plus シリーズ)	技術評論社
2012	木前 利秋 + 時安 邦治 + 亀山 俊朗		葛藤するシティズンシップ: 権利と政治	白澤社; 発売=現代書館
2012	佐藤 望 + 湯川 武 + 横山 千晶 + 近藤 明彦		アカデミック・スキルズ: 大学生のための知的技法入門: 第2版	慶應義塾大学出版会
2012	ed.= 鈴木 江理子		東日本大震災と外国人移住者たち (移民・ディアスポラ研究 2)	明石書店
2012	武川 正吾		政策志向の社会学: 福祉国家と市民社会	有斐閣
2012	武石 恵美子		国際比較の視点から日本のワーク・ライフ・バランスを考える: 働き方改革の実現と政策課題	ミネルヴァ書房
2012	川島 典子 + 西尾 亜希子		アジアのなかのジェンダー: 多様な現実をとらえ考える (シリーズ「女・あすに生きる」 23)	ミネルヴァ書房
2012	辻 由希		家族主義福祉レジームの再編とジェンダー政治 (シリーズ・現代の福祉国家 11)	ミネルヴァ書房
2012	吉川 徹		長期追跡調査でみる日本人の意識変容: 高度経済成長世代の仕事・家族・エイジング	ミネルヴァ書房
2012	柘植 あづみ		生殖技術: 不妊治療と再生医療は社会に何をもたらすか	みすず書房
2012	小棹 理子 + 伊藤 善隆 + 高橋 可奈子 + 野村 亞住		大学生のための基礎力養成ブック	丸善出版
2012	労働政策研究・研修機構		ワーク・ライフ・バランスの焦点: 女性の労働参加と男性の働き方 (JILPT第2期プロジェクト研究シリーズ 2 [市販本版])	労働政策研究・研修機構
2012	いしかわ まりこ + 藤井 康子 + 村井 のり子 + 指宿 信 + 井田 良 + 山野目 章夫		リーガル・リサーチ (第4版)	日本評論社
2012	石渡 嶺司		大学の思い出は就活です(苦笑): 大学生活50のお約束 (ちくま新書 949)	筑摩書房
2012	宮島 喬 + 杉原 名穂子 + 本田 量久		公正な社会とは: 教育、ジェンダー、エスニシティの視点から	人文書院
2012	武川 正吾		福祉社会学の想像力 (現代社会学ライブラリー 10)	弘文堂
2012	施 利平		戦後日本の親族関係: 核家族化と双系化の検証 (明治大学社会科学研究所叢書)	勁草書房
2012	国立女性教育会館		男女共同参画統計データブック: 日本の女性と男性 (2012年版)	ぎょうせい
2012	石原 邦雄 + 田渕 六郎		Changing Families in Northeast Asia: Comparative Analysis of China,Korea,and Japan	Sophia University Press
2012	森 園子 + 池田 修 + 坂本 憲昭 + 永田 大 + 守屋 康正		Word & Powerpoint (大学生の知の情報ツール 1)	共立出版
2012	supervise= 杉村 宏		戦後日本貧困問題基本文献集 (第I期)	日本図書センター
2012	吉川 徹 + 中村 高康		学歴・競争・人生: 10代のいま知っておくべきこと (どう考える?ニッポンの教育問題)	日本図書センター
2012	細谷 昂		家と村の社会学: 東北水稲作地方の事例研究	御茶の水書房
2012	Sobritchea, Carolyn Israel and 舘 かおる + 徐 阿貴 + 越智 方美 + 林 奈津子 ニコルス		フィリピンにおける女性の人権尊重とジェンダー平等 (シリーズ国際ジェンダー研究 別巻2)	御茶の水書房
2012	栗田 宣義 + 嶋津 蓮 + トレンド・プロ + オーム社開発局		マンガでわかる社会学	オーム社
2012	Judith Garrard; tr.= 安部 陽子		看護研究のための文献レビュー: マトリックス方式	医学書院
2012	花岡 伸也 + 松川 圭輔 + 益田 信久 + 徳永 達己 + 黒木 浩則		プロジェクトマネジメント入門 (シリーズ新しい工学)	朝倉書店
2012	戸田山 和久		論文の教室 (新版; NHKブックス 1194)	NHK出版
2012	盛山 和夫 + 上野 千鶴子 + 武川 正吾		公共社会学 1: リスク・市民社会・公共性	東京大学出版会
2012	蒲島 郁夫 + 竹中 佳彦		イデオロギー (現代政治学叢書 / 猪口孝編 8)	東京大学出版会
2012	齊藤 英和 + 白河 桃子		妊活バイブル: 晩婚・少子化時代に生きる女のライフプランニング (講談社+α新書 585-1B)	講談社
2012	海老原 嗣生		就職に強い大学・学部: 偏差値・知名度ではわからない (朝日新書 340)	朝日新聞出版
2012	Nyden, Philip W. and Hossfeld, Leslie H. and Nyden, Gwendolyn E		Public sociology: research, action, and change	Sage : Pine Forge Press
2012	Anco Hundepool + etal		Statistical disclosure control (Wiley series in survey methodology)	Wiley
2012	Ginsburg, Tom		Comparative constitutional design (Comparative constitutional law and policy)	Cambridge University Press
2012	Martin Dusinberre		Hard times in the hometown: a history of community survival in modern Japan	University of Hawaii Press
2012	Vittorio Bufacchi		Social injustice: essays in political philosophy	Palgrave Macmillan
2012	儘田 徹	個人レベルのソーシャル・キャピタルと健康の関連: NFRJデータによる検討	愛知県立大学看護学部紀要 18: 1-8	愛知県立大学
2012	河野 俊彦	「離婚」その潜在的要因: 経済と愛情の変化	佛教大学大学院紀要. 社会学研究科篇 40: 53-70	佛教大学
2012	渡部 あさみ	雇用管理の変化と長時間労働: 非正規雇用労働者の増大と正規雇用労働者の長時間労働  (小特集 労働市場と社会保障の新たなバランス)	社会政策 4(2): 94-104	社会政策学会
2012	高田 一夫	個的社会の社会政策  21世紀社会政策の方向  (小特集 労働市場と社会保障の新たなバランス)	社会政策 4(2): 70-81	社会政策学会
2012	高田 一夫	小特集に寄せて  (小特集 労働市場と社会保障の新たなバランス)	社会政策 4(2): 68-69	社会政策学会
2012	笹谷 春美	ケアをする人々の健康問題と社会的支援策  (特集 健康のための社会政策)	社会政策 4(2): 53-67	社会政策学会
2012	近藤 克則	健康格差問題と社会政策  (特集 健康のための社会政策)	社会政策 4(2): 41-52	社会政策学会
2012	松崎 一葉	職場におけるメンタルヘルス問題の構造と政策的課題について  (特集 健康のための社会政策)	社会政策 4(2): 28-40	社会政策学会
2012	植木 洋	日系ブラジル人の「基幹労働力化」: 自動車部品メーカーを例に	社会政策 4(2): 117-128	社会政策学会
2012	水野 有香	日本における派遣労働	社会政策 4(2): 105-116	社会政策学会
2012	湯澤 直美 + 藤原 千沙 + 石田 浩	母子世帯の所得変動と職業移動: 地方自治体の児童扶養手当受給資格者データから	社会政策 4(1): 97-110	社会政策学会
2012	福田 順 + 久本 憲夫	女性の就労に与える母親の近居・同居の影響	社会政策 4(1): 111-122	社会政策学会
2012	阿部 誠	就業を中心にした社会政策論からの転換	社会政策 4(1): 1-2	社会政策学会
2012	大塩 まゆみ	子どものウェルビーイングの現状と課題: 保育政策の動向	社会政策 3(3): 91-102	社会政策学会
2012	森川 美絵	「介護労働の低評価」再考: 日本の介護保険制度における介護労働評価の枠組み  (小特集 高齢者ケアの供給システムとサービス従事者)	社会政策 3(3): 78-89	社会政策学会
2012	橋本 祐 + 森山 智彦 + 浦坂 純子	複合的なキャリア教育の有効性: 普通高校を例として	社会政策 3(3): 140-148	社会政策学会
2012	山田 篤裕 + 四方 理人 + 田中 聡一郎 + 駒村 康平	主観的最低生活費の測定	社会政策 3(3): 127-139	社会政策学会
2012	奥井 めぐみ + 大内 章子	管理職キャリアパスの日米独比較: 日本の女性管理職比率低迷の原因を探る	金沢学院大学紀要. 経営・経済・情報・自然科学編 10: 9-22	金沢学院大学
2012	周 燕飛	離婚と養育費: 離別父親に支払い能力がどこまであるのか  (特集 結婚と家計)	個人金融 7(2): 40-50	郵便貯金振興会
2012	永井 暁子	社会構造の変化と未婚化・晩婚化  (特集 結婚と家計)	個人金融 7(2): 2-9	郵便貯金振興会
2012	大内 章子	大卒女性ホワイトカラーの中期キャリア: 均等法世代の総合職・基幹職の追跡調査より	ビジネス&アカウンティングレビュー 9: 85-105	関西学院大学専門職大学院経営戦略研究科
2012	大内 章子	女性総合職・基幹職のキャリア形成: 均等法世代と第二世代とでは違うのか	ビジネス&アカウンティングレビュー 9: 107-127	関西学院大学専門職大学院経営戦略研究科
2012	坂本 有芳 + W. A. スピンクス	ICTツール利用と仕事/家族の境界: ワーク・ファミリー・ボーダー理論に基づく実証的検討(研究発表大会推薦論文)	日本テレワーク学会誌 10[=10(1)]: 24-35	日本テレワーク学会
2012	堀田 智子 + 堀江 薫	日本語学習者の「断り」行動におけるヘッジの考察: 中間言語語用論分析を通じて	語用論研究 14: 1-19	日本語用論学会
2012	電機連合	2012年度 母性保護および仕事と家庭の両立支援に関する調査結果	調査時報 400: 1-344	電機連合
2012	岩澤 美帆	将来推計人口で描く日本の社会: 新推計の解説(5)少子化と出生仮定(2)	週刊社会保障 2695[=66]: 63	法研
2012	岩澤 美帆	将来推計人口で描く日本の社会: 新推計の解説(4)少子化と出生仮定(1)	週刊社会保障 2694[=66]: 63	法研
2012	吉田 千鶴	日本の核家族世帯における世帯員の家計上の役割分担とライフステージ (ポストモダンの時代に対応した新たな公共政策のフロンティアに関する基礎研究)	関東学院大学経済経営研究所年報 34: 12-23	関東学院大学経済経営研究所
2012	宇野 常寛	お金には (たぶん) ならない (第8回)「生涯未婚」という擬似問題	週刊東洋経済 6395: 120	東洋経済新報社
2012	富田 真紀子 + 加藤 容子 + 金井 篤子	共働き夫婦のワーク・ファミリー・コンフリクトと対処行動に関する検討: 性役割態度, ジェンダー・タイプに注目して	産業・組織心理学研究 25[=25(2)]: 107-120	産業・組織心理学会
2012	荒井 真太郎	文章完成法における家族イメージの表現内容の分類	教育学部論集 23: 107-129	佛教大学
2012	三輪 哲	NFRJ-08Panelにおける脱落とデータ調整  (NFRJ (全国家族調査) レポート)	家族社会学研究 24[=24(1)]: 97-102	日本家族社会学会
2012	西野 理子	NFRJ-08Panelデータの紹介にあたって	家族社会学研究 24[=24(2)]: 95-96	日本家族社会学会
2012	荒牧 草平	孫の教育達成に対する祖父母学歴の効果: 父方母方の別と孫の性別・出生順位に着目して	家族社会学研究 24[=24(1)]: 84-94	日本家族社会学会
2012	大日 義晴	配偶者サポートの独自性: NFRJ08データを用いた計量分析	家族社会学研究 24[=24(2)]: 189-199	日本家族社会学会
2012	佐々木 尚之	不確実な時代の結婚:―JGSSライフコース調査による潜在的稼得力の影響の検証―	家族社会学研究 24[=24(2)]: 152-164	日本家族社会学会
2012	内田 哲郎	NFRJ-08Panelにみる有配偶男性の家事実施度の変化  (NFRJ (全国家族調査) レポート)	家族社会学研究 24[=24(1)]: 103-108	日本家族社会学会
2012	盛山 和夫	年金問題と経済システムの社会学	現代社会学研究 25: 81-90	北海道社会学会
2012	古口 真澄	親役割を担う祖父母にみる「家」制度の持続と変容:―家族の段階的推移を踏まえて―	現代社会学研究 25: 1-20	北海道社会学会
2012	松嶋 道夫	養育費・婚姻費用分担における簡易算定方式と養育保障の課題	久留米大学法学 67: 226-184	久留米大学法学会
2012	四方 理人	未婚女性の老後の生活不安  (特集 単身者のこれから)	季刊家計経済研究 94: 43-54	家計経済研究所
2012	数土 直紀	未婚者の階層意識: 結婚は地位達成なのか?	理論と方法 27[=27(2)]: 225-242	数理社会学会
2012	永井 暁子	結婚歴による生活満足度の差異  (特集 現代社会における女性と家族への計量的アプローチ)	社会学研究 90: 39-53	東北社会学研究会
2012	星 敦士	育児期女性のサポート・ネットワークがwell-beingに与える影響: NFRJ08の分析から  (特集 社会的サポート・ネットワークと社会保障)	季刊社会保障研究 48[=48(3)]: 279-289	国立社会保障・人口問題研究所
2012	永瀬 伸子	第1子出産をはさんだ就業継続,出産タイミングと夫婦の家事分担: 北京・ソウルと日本の比較  (特集 第16回厚生政策セミナー「東アジアの少子化のゆくえ : 要因と政策対応の共通性と異質性を探る」)	人口問題研究 68(3): 66-84	国立社会保障・人口問題研究所
2012	別府 志海	有配偶女性の就業異動と出生力  (特集 家族・労働政策と結婚・出生行動の研究(その2))	人口問題研究 68(1): 1-13	国立社会保障・人口問題研究所
2012	田中 紀行	佐藤俊樹著『社会学の方法――その歴史と構造』	社会学評論 63[=63(3)]: 467-468	The Japan Sociological Society
2012	中村 高康	テーマ別研究動向 (教育): 教育社会学的平衡感覚の現在	社会学評論 63[=63(3)]: 439-451	The Japan Sociological Society
2012	阪井 裕一郎	家族の民主化:戦後家族社会学の<未完のプロジェクト>	社会学評論 63[=63(1)]: 36-52	The Japan Sociological Society
2012	林 拓也	職業アスピレーション再考: 職業間類似判定と選好度データに基づく計量分析	社会学評論 63[=63(3)]: 359-375	The Japan Sociological Society
2012	湯澤 直美	神原文子著『子づれシングル――ひとり親家族の自立と社会的支援』	社会学評論 63[=63(2)]: 317-318	The Japan Sociological Society
2012	中筋 直哉	佐藤健二著『社会調査史のリテラシー――方法を読む社会学的想像力』	社会学評論 63[=63(1)]: 168-169	The Japan Sociological Society
2012	山中 浩司	テーマ別研究動向 (医療)	社会学評論 63[=63(1)]: 150-165	The Japan Sociological Society
2012	玉野 和志	都市研究の転換と家族・コミュニティ論の課題	社会学評論 62[=62(4)]: 442-458	The Japan Sociological Society
2011	Reginald Covington	Marital dissolution and women's school investment  (Preliminary draft)
2011	Siwan Andersony + Chris Bidner	Property rights over marital transfers  (Preliminary draft)
2011	Jerry A. Jacobs	Journal rankings in sociology: using the h index with google scholar  (PSC Working Paper Series, PSC 11-05)		Population Studies Center, University of Pennsylvania
2011	Libertad Gonzalez	The effects of a universal child benefit  (IZA discussion papers)		Institute for the Study of Labor (IZA)
2011	東北大学高等教育開発推進センター		すてきな大学教員をめざすあなたに (PDブックレット 1)	東北大学高等教育開発推進センター
2011	佐藤 嘉倫 + 三輪 哲		SSM職業分類・産業分類の改定に向けて (科学研究費補助金(基盤研究A)研究成果報告書; 現代日本の階層状況の解明: ミクローマクロ連結からのアプローチ 別冊)	「現代日本の階層状況の解明 : ミクロ-マクロ連結からのアプローチ」研究会
2011	佐藤 嘉倫		社会意識・ライフスタイル (科学研究費補助金(基盤研究A)研究成果報告書; 現代日本の階層状況の解明: ミクローマクロ連結からのアプローチ 3)	「現代日本の階層状況の解明 : ミクロ-マクロ連結からのアプローチ」研究会
2011	佐藤 嘉倫		教育・ジェンダー・結婚 (科学研究費補助金(基盤研究A)研究成果報告書; 現代日本の階層状況の解明: ミクローマクロ連結からのアプローチ 2)	「現代日本の階層状況の解明 : ミクロ-マクロ連結からのアプローチ」研究会
2011	佐藤 嘉倫		社会階層・社会移動 (科学研究費補助金(基盤研究A)研究成果報告書; 現代日本の階層状況の解明: ミクローマクロ連結からのアプローチ 1)	「現代日本の階層状況の解明 : ミクロ-マクロ連結からのアプローチ」研究会
2011	Jennifer A. Johnson-Hanks + Christine A. Bachrach + S. Philip Morgan + Hans-Peter Kohler	Fertility Change and Variation (Understanding Family Change and Variation)	Understanding population trends and processes 5: 61-85	Springer
2011	大内 章子	女性の成長意欲を引き出し自律的社員に育てる  (特集 女性社員のモチベーションアップと育成を考える)	企業と人材 982[=44]: 36-39	産労総合研究所
2011	平井 太規	日本家族の現代的諸相: 拡大家族形成の規定要因に焦点をあてて	海港都市研究 6: 31-42
2011	平沢 和司	きょうだい構成と教育達成: NFRJきょうだいデータを用いて  (I-9部会 【一般部会】家族と教育,研究発表I,一般研究報告)	日本教育社会学会大会発表要旨集録 63: 80-81	日本教育社会学会
2011	ed.= Angela Calvo + Graziella Fornengo + Rachele Raus + Flavia Zucco		World Wide Women: Globalizzazione, Generi, Linguaggi, Vol. 1 (Selected Papers)	Centro Interdisciplinare di Ricerche e Studi delle Donne, Universita degli Studi di Torino
2011	森 崇英 + 麻生 武志 + 柴原 浩章 + 島田 昌之 + 角田 幸雄		卵子学	京都大学学術出版会
2011	大木 充 + 西山 教行		マルチ言語宣言: なぜ英語以外の外国語を学ぶのか	京都大学学術出版会
2011	厚生労働省 大臣官房 統計情報部		出生に関する統計 (人口動態統計特殊報告)	厚生統計協会
2011	竹下 公視		現代の社会経済システム: 社会システム論と制度論	関西大学出版部
2011	狩野 敦		がんの予防	東北大学出版会
2011	ed.= 正村 俊之		生と死への問い	東北大学出版会 (仙台)
2011	大藤 幹		基本からしっかりわかるWORDPRESS 3.xカスタマイズブック (Web designing books)	マイナビ
2011	小松 俊明		転職の青本: この大不況を逆手にとれ!ヘッドハンターが教える「成功転職」への戦略 (プレジデントムック)	プレジデント
2011	Joel Best + tr.= + 林 大		あやしい統計フィールドガイド: ニュースのウソの見抜き方	白揚社
2011	Phillips, David and 新田 功		クオリティ・オブ・ライフ: 概念・政策・実践	出版研,人間の科学新社 (発売)
2011	Stephen Castles + Mark J. Miller ; tr.= 関根 政美 + 関根 薫		国際移民の時代	名古屋大学出版会
2011	岸良 裕司		最短で達成する全体最適のプロジェクトマネジメント	中経出版
2011	沢田健太		大学キャリアセンターのぶっちゃけ話: 知的現場主義の就職活動	ソフトバンククリエイティブ (東京)
2011	徳丸 浩		体系的に学ぶ安全なWebアプリケーションの作り方: 脆弱性が生まれる原理と対策の実践	ソフトバンククリエイティブ
2011	鈴木 淳子		質問紙デザインの技法	ナカニシヤ出版
2011	水野 りか		Web調査の簡易作成・管理システム: QCAS : 教育・研究のための携帯電話・パソコンによる	ナカニシヤ出版
2011	神林 博史 + 三輪 哲		このとおりやればすぐできる社会調査のための統計学: 基礎からやさしくわかる現場の統計学	技術評論社 (東京)
2011	阿久津 良和		Ubuntu上級活用マニュアル	技術評論社
2011	後藤 玲子 and Dumouchel, Paul		正義への挑戦: セン経済学の新地平	晃洋書房
2011	木前 利秋 + 亀山 俊朗 + 時安 邦治		変容するシティズンシップ: 境界をめぐる政治	白澤社; 発売=現代書館
2011	堅田 香緒里 + 白崎 朝子 + 野村 史子 + 屋嘉比 ふみ子		ベーシックインカムとジェンダー: 生きづらさからの解放に向けて	現代書館
2011	井庭 崇 + 宮台 真司 + 熊坂 賢次 + 公文 俊平		社会システム理論 (リアリティ・プラス)	慶應義塾大学出版会
2011	宮野 公樹		学生・研究者のための伝わる!学会ポスターのデザイン術: ポスター発表を成功に導くプレゼン手法	化学同人
2011	Organisation for Economic Co-operation and Development. Development Centre and 門田 清		OECD世界開発白書: 四速世界における富のシフト	明石書店
2011	Huegel, Kelly and 上田 勢子		LGBTQってなに?: セクシュアル・マイノリティのためのハンドブック	明石書店
2011	玉井 金五 + 佐口 和郎		戦後社会政策論 (講座現代の社会政策 1)	明石書店
2011	窪田 充見		家族法: 民法を学ぶ	有斐閣 (東京)
2011	伊藤 公雄 + 樹村 みのり + 國信 潤子		女性学・男性学: ジェンダー論入門: 改訂版 (有斐閣アルマ Interest)	有斐閣
2011	熊谷 文枝 + 八木橋 宏勇 + 石黒 妙子		日本の地縁と地域力: 遠隔ネットワークによるきずな創造のすすめ	ミネルヴァ書房
2011	多賀 太		揺らぐサラリーマン生活: 仕事と家庭のはざまで	ミネルヴァ書房
2011	筒井 淳也 + 平井 裕久 + 秋吉 美都 + 水落 正明 + 坂本 和靖 + 福田 亘孝		Stataで計量経済学入門: 第2版	ミネルヴァ書房
2011	湯沢 雍彦		昭和前期の家族問題: 1926〜45年、格差・病・戦争と闘った人びと	ミネルヴァ書房
2011	岩永 理恵		生活保護は最低生活をどう構想したか: 保護基準と実施要領の歴史分析 (現代社会政策のフロンティア 1)	ミネルヴァ書房
2011	今田 高俊 + 鈴木 正仁 + 黒石 晋		社会システム学をめざして (シリーズ社会システム学 別巻)	ミネルヴァ書房
2011	江口 隆裕		「子ども手当」と少子化対策 (社会保障・福祉理論選書)	法律文化社
2011	Franz-Xaver Kaufmann; tr.= 原 俊彦 + 魚住 明代		縮減する社会: 人口減少とその帰結	原書房 (東京)
2011	盛山 和夫 + 片瀬 一男 + 神林 博史 + 三輪 哲		日本の社会階層とそのメカニズム: 不平等を問い直す	白桃書房 (東京)
2011	生田 久美子 + 坂本 辰朗 + 水原 克敏 + 尾崎 博美 + 八木 美保子 + 畠山 大 and Martin, Jane Roland and Laird, Susan		男女共学・別学を問いなおす: 新しい議論のステージへ	東洋館出版社
2011	Stephen Edelston Toulmin + ed.=  戸田山 和久 + 福沢 一吉		議論の技法: トゥールミンモデルの原点	東京図書
2011	高田高史		図書館で調べる	筑摩書房 (東京)
2011	飯間浩明		伝わる文章の書き方教室: 書き換えトレーニング10講	筑摩書房 (東京)
2011	Uwe Flick; tr.= 小田 博志 + 山本 則子 + 春日 常 + 宮地 尚子		質的研究入門: 「人間の科学」のための方法論 (新版)	春秋社
2011	橘木 俊詔		女性と学歴: 女子高等教育の歩みと行方	勁草書房
2011	有賀 美和子		フェミニズム正義論: ケアの絆をつむぐために	勁草書房
2011	猪原 健弘		合意形成学	勁草書房
2011	田代 志門		研究倫理とは何か: 臨床医学研究と生命倫理	勁草書房
2011	石川 博		集合知の作り方・活かし方: 多様性とソーシャルメディアの視点から	共立出版
2011	ed.= 斎藤 友里子 + 三隅 一人		流動化のなかの社会意識 (日本の階層社会 3)	東京大学出版会 (東京)
2011	ed.= 石田 浩 + 近藤 博之 + 中尾 啓子		階層と移動の構造 (日本の階層社会 2)	東京大学出版会 (東京)
2011	ed.= 佐藤 嘉倫 + 尾嶋 史章		格差と多様性 (日本の階層社会 1)	東京大学出版会 (東京)
2011	FRaU編集部		FRaU Body: 妊活スタートブック (講談社 Mook)	講談社
2011	阿部 彩		弱者の居場所がない社会: 貧困・格差と社会的包摂 (講談社現代新書 2135)	講談社
2011	大沢 真理		承認と包摂へ: 労働と生活の保障 (ジェンダー社会科学の可能性 2)	岩波書店
2011	小林 美希		ルポ職場流産: 雇用崩壊後の妊娠・出産・育児	岩波書店
2011	Marcus Stiglegger		Nazi-Chic und Nazi-Trash: faschistische sthetik in der populren Kultur (Kultur und Kritik 5)	Bertz + Fischer
2011	Alex Law		Key concepts in classical social theory (SAGE key concepts)	SAGE
2011	Bruce Curtis + Curtis Cate		Social research: a practical introduction	SAGE
2011	ed.= John Germov + Marilyn Poole		Public Sociology: An Introduction to Australian Society (2nd. edition)	Allen and Unwin
2011	Duncan, George T. + Elliot, Mark + Salazar-Gonzalez, Juan-Jose		Statistical confidentiality: principles and practice (Statistics for social and behavioral sciences)	Springer
2011	Scheffer, Paul + Waters, Liz		Immigrant nations	Polity
2011	Patrick Parkinson		Family law and the indissolubility of parenthood	Cambridge University Press (New York)
2011	ed.= Richard Ronald + Allison Alexy		Home and Family in Japan: Continuity and Transformation	Routledge
2011	Arjan B. Keizer		Changes in Japanese employment practices: beyond the Japanese model (RoutledgeCurzon international business in Asia series)	Routledge
2011	ed.= Frances P. Bernat		Human sex trafficking	Routledge
2011	Cecilia L. Ridgeway		Framed by gender: how gender inequality persists in the modern world	Oxford University Press
2011	禿 あや美 + 埋橋 孝文	現代日本の社会政策の評価と将来選択  (特集 現代日本の社会政策の評価と将来選択: 社会政策学会第121回大会共通論題)	社会政策 3(1): 3-12	社会政策学会
2011	小野塚 知二	日本の社会政策の目的合理性と人間観: 政策思想史の視点から  (特集 現代日本の社会政策の評価と将来選択: 社会政策学会第121回大会共通論題)	社会政策 3(1): 28-40	社会政策学会
2011	平岡 公一	社会保障制度体系再構築への視座: 普遍主義に基づく最低生活保障,および少子化対策の体系化  (特集 現代日本の社会政策の評価と将来選択: 社会政策学会第121回大会共通論題)	社会政策 3(1): 13-27	社会政策学会
2011	久保田 裕之	家族福祉論の解体: 家族/個人の政策単位論争を超えて	社会政策 3(1): 113-123	社会政策学会
2011	田名部 康範	日本の保守勢力における福祉国家論の諸潮流: 1950年代を中心として	社会政策 2(3): 67-78	社会政策学会
2011	浅井 亜希	人口問題にみる福祉国家の比較政治: スウェーデン・フランス・イギリス	社会政策 2(3): 55-66	社会政策学会
2011	永瀬 伸子 + 山谷 真名	大企業勤務の大卒正社員女性の就業継続不安: コース別人事に着目して	キャリアデザイン研究 7: 185-197	日本キャリアデザイン学会
2011	Jordi Ribot	The financial consequences of divorce across Europe	ERA-Forum 12[=12(1)]: 1-17	Springer
2011	電機連合	2011年度母性保護および仕事と家庭の両立支援に関する調査結果	調査時報 391: 1-237	電機連合
2011	山田 昌弘	The Compass 結婚願望が高まっても未婚化が止まらない不幸	週刊東洋経済 6336: 150-151	東洋経済新報社
2011	筒井 淳也	パネルデータの基礎的分析方法: NFRJ-08Panelの有効活用に向けて  (NFRJ (全国家族調査) レポート)	家族社会学研究 23[=23(1)]: 96-102	日本家族社会学会
2011	保田 時男	NFRJ-08Panelにおける調査票の設計: 研究課題とクリーニングを視野に  (NFRJ (全国家族調査) レポート)	家族社会学研究 23[=23(1)]: 89-95	日本家族社会学会
2011	稲葉 昭英	NFRJ98/03/08から見た日本の家族の現状と変化	家族社会学研究 23[=23(1)]: 43-52	日本家族社会学会
2011	保田 時男	方法論から見る日本の家族社会学の発展指針: 計量研究者の立場から	家族社会学研究 23[=23(2)]: 161-169	日本家族社会学会
2011	島 直子	妻の家計貢献が夫の性別役割分業意識に及ぼす影響: 夫の社会経済的地位による交互作用	家族社会学研究 23(1): 53-64	日本家族社会学会
2011	岩井 紀子	JGSS-2000〜2010からみた家族の現状と変化	家族社会学研究 23(1): 30-42	日本家族社会学会
2011	梶井 祥子	木戸功著 『概念としての家族 ―家族社会学のニッチと構築主義』 (新泉社,2010年)	現代社会学研究 24: 115-118	北海道社会学会
2011	田中 慶子	単独世帯にある若年未婚女性の所得: 2000年代以降の動向に注目して  (特集 女性・家族・仕事)	季刊家計経済研究 92: 69-75	家計経済研究所
2011	工藤 豪	未婚化・晩婚化行為の地域性: 東日本地域を中心にして	比較家族史研究 26: 200-231	比較家族史学会
2011	竹田 美知 + Lee Kyoung Won + 上野 顕子	大学生のひとり親家族のイメージ	日本家政学会誌 62[=62(5)]: 317-328	日本家政学会
2011	岩上 真珠	日本の家族・世帯の変動: 未婚化, 少子・高齢化, 個人化のなかで  (特集 若年層の家族動向と食生活)	生活協同組合研究 423: 5-12	生協総合研究所
2011	田村 真弓	協議離婚への裁判官関与の必要性について	同志社法学 62[=62(6)]: 1917-1945	同志社法学会
2011	堤 静子	少子化要因としての未婚化・晩婚化: 都道府県コーホートによる分析	季刊社会保障研究 47[=47(2)]: 159-174	国立社会保障・人口問題研究所
2011	仙田 幸子	妊娠企図の延期と子ども数: 意図せざる結果としての出生力低下  (特集 家族・労働政策と結婚・行動の研究(その1))	人口問題研究 67[=67(4)]: 22-38	国立社会保障・人口問題研究所
2011	金子 隆一 + 岩澤 美帆 + 釜野 さおり	第14回出生動向基本調査 結婚と出産に関する全国調査: 独身者調査の結果概要	人口問題研究 67(4): 86-109	国立社会保障・人口問題研究所
2011	金子 隆一 + 岩澤 美帆 + 釜野 さおり	第14回出生動向基本調査 結婚と出産に関する全国調査: 夫婦調査の結果概要	人口問題研究 67(4): 62-85	国立社会保障・人口問題研究所
2011	工藤 豪	結婚動向の地域性: 未婚化・晩婚化からの接近  (特集 家族・労働政策と結婚・行動の研究 (その1))	人口問題研究 67(4): 3-21	国立社会保障・人口問題研究所
2011	加藤 彰彦	未婚化を推し進めてきた2つの力: 経済成長の低下と個人主義のイデオロギー  (特集 少子化社会の成人期移行 (その1))	人口問題研究 67(2): 3-39	国立社会保障・人口問題研究所
2011	釜野 さおり	既婚女性の定義する「家族」: 何があり,何がなされ,誰が含まれるのか  (特集 『第4回全国家庭動向調査(2008年)』個票データを利用した実証的研究(その2))	人口問題研究 67(1): 59-87	国立社会保障・人口問題研究所
2011	菅 桂太	有配偶女子のワーク・ライフ・バランスとライフコース  (特集 『第4回全国家庭動向調査(2008年)』個票データを利用した実証的研究(その2))	人口問題研究 67(1): 1-23	国立社会保障・人口問題研究所
2011	石田 賢示	若年労働市場における社会ネットワークと制度的連結の影響: 社会ネットワークによるスクリーニング機能	社会学年報 40: 63-73	東北社会学会
2011	乾 順子	正規就業と性別役割分業意識が家事分担に与える影響: NFRJ08を用いた分析	年報人間科学 32: 21-37	大阪大学大学院人間科学研究科社会学・人間学・人類学研究室
2011	Liat Raz-Yurovich	Divorce penalty or divorce premium?: a longitudinal analysis of the consequences of divorce for men's and women's economic activity	European sociological review jcr073
2011	Judith E. Brown + Peter K. Dunn	Comparisons of Tobit, Linear, and Poisson-Gamma Regression Models: An Application of Time Use Data	Sociological methods and research 40[=40(3)]: 511-535	SAGE Publications
2011	村上 あかね	離婚による女性の社会経済的状況の変化: 「消費生活に関するパネル調査」への固定効果モデル・変量効果モデルの適用  (特集  複合社会調査データ分析の新展開)	社会学評論 62[=62(3)]: 319-335	日本社会学会
2011	筒井 淳也	親との関係良好性はどのように決まるか: NFRJ個票データへのマルチレベル分析の適用  (特集 複合社会調査データ分析の新展開)	社会学評論 62[=62(3)]: 301-318	日本社会学会
2010	佐賀県 健康福祉本部 母子健康福祉課 ; supervisor= 佐賀県医師会 産婦人科医部会	ファミリープラン: 健やかな妊娠のために
2010	鳥取県 福祉保健部 子育て支援総室 + 日本助産師会 鳥取県支部		女と男の幸せガイド: 健やかなパートナーシップをめざして
2010	ed.= 宮島 喬		滞日外国人における家族危機と子どもの社会化に及ぼすその影響の社会学的研究		kaken=19330114
2010	厚生労働省 大臣官房 統計情報部		離婚に関する統計 (人口動態統計特殊報告)	厚生統計協会 (東京)
2010	日本家族社会学会 全国家族調査委員会		第3回家族についての全国調査 (NFRJ08) 第1次報告書	日本家族社会学会 全国家族調査委員会 (東京)
2010	東北大学 附属図書館	東北大学生のための情報探索の基礎知識: 基本編
2010	SHI Liping	Continuities and changes in parent-child relationships and kinship in postwar japan: examining bilateral hypotheses by analyzing the National Family Survey (NFRJ-S01)	GEMC journal 2: 48-67	東北大学グローバルCOE「グローバル時代の男女共同参画と多文化共生」
2010	山田 昌弘	日本の未婚者の実情と、「婚活」による少子化対策の可能性	クォータリー生活福祉研究 19(2): 16-31	明治安田生活福祉研究所
2010	松田 茂樹	若年未婚者の雇用と結婚意向: 少子化対策としても若年層の経済的自立支援の拡充を	ライフデザインレポート 195: 28-35	第一生命経済研究所ライフデザイン研究本部
2010	TACHIBANAKI Toshiaki;  tr.=Mary E. Foster		The new paradox for Japanese women: greater choice, greater inequality (LTCB International Library selection No. 26)	International House of Japan
2010	橋本 美由紀		無償労働評価の方法および政策とのつながり	産業統計研究社
2010	鈴木 優美		デンマークの光と影: 福祉社会とネオリベラリズム	壱生舎,リベルタ出版 (発売)
2010	Segaran, Toby and Evans, Colin and Taylor, Jamie (Edwin James) and 玉川 竜司 + 大向 一輝 + 加藤 文彦 + 中尾 光輝 + 山本 泰智		セマンティックWebプログラミング	オライリー・ジャパン,オーム社 (発売)
2010	古田 裕繁		わかりやすい労働統計の見方・使い方: 統計の基礎と応用を対話形式で楽しく学ぶ	産労総合研究所出版部経営書院
2010	水原 克敏		学習指導要領は国民形成の設計書: その能力観と人間像の歴史的変遷	東北大学出版会
2010	ed.= 辻村 みよ子 + 大沢 真理		ジェンダー平等と多文化共生: 複合差別を超えて (東北大学グローバルCOEプログラム「グローバル時代の男女共同参画と多文化共生」)	東北大学出版会 (仙台)
2010	東北大学高等教育開発推進センター		大学における「学びの転換」と学士課程教育の将来	東北大学出版会 (仙台)
2010	ed.= Tsujimura Miyoko + Osawa Mari		Gender equality in multicultural societies: gender, diversity, and conviviality in the age of globalization (Tohoku University global COE program, gender equality and multicultural conviviality in the age of globalization)	Tohoku University Press (Sendai)
2010	ed.= 三浦 秀一		東北人の自画像	東北大学出版会 (仙台)
2010	ed.= 国際女性の地位協会		コンメンタール女性差別撤廃条約	尚学社 (東京)
2010	山下 泰子		女性差別撤廃条約と日本	尚学社 (東京)
2010	こもり まさあき + 岡部 和昌		HTML+CSSコーディングが10倍速くなるZen Coding: Win/Mac対応	インプレスジャパン ; インプレスコミュニケーションズ (発売)
2010	日経BP社		実践ノート &amp; 書類術: 成長し続ける人のスゴ技を大公開! (日経ビジネス Associe スキルアップシリーズ 日経BPムック)	日経BP社 (東京)
2010	伊藤 民雄		インターネットで文献探索: 2010年版 (JLA図書館実践シリーズ 7)	日本図書館協会
2010	Lessig, Lawrence and 山形 浩生		REMIX: ハイブリッド経済で栄える文化と商業のあり方	翔泳社
2010	辻村 みよ子		ジェンダーと法 (第2版)	不磨書房
2010	吉村 泰典		生殖医療の未来学: 生まれてくる子のために	診断と治療社
2010	ed.= 岩上 真珠		「若者と親」の社会学: 未婚期の自立を考える	青弓社 (東京)
2010	ed.= 小田 隆治 + 杉原 真晃		学生主体型授業の冒険: 自ら学び、考える大学生を育む	ナカニシヤ出版 (京都)
2010	本川 裕		統計データはおもしろい!: 相関図でわかる経済・文化・世相・社会情勢のウラ側	技術評論社
2010	笠野 英松		28日で即戦力!サーバ技術者養成講座: 改訂新版	技術評論社
2010	柘植 あづみ		妊娠を考える: 「からだ」をめぐるポリティクス (NTT出版ライブラリーレゾナント 063)	NTT出版
2010	神原文子		子づれシングル: ひとり親家族の自立と社会的支援	明石書店 (東京)
2010	水町 勇一郎		労働法 (第3版)	有斐閣 (東京)
2010	大村 敦志		家族法	有斐閣 (東京)
2010	利谷 信義		家族の法 (第3版)	有斐閣
2010	藤井 剛		詳説政治・経済研究 (第2版)	山川出版社
2010	ed.= 川端 亮		データアーカイブSRDQで学ぶ社会調査の計量分析	ミネルヴァ書房
2010	ed.= 日本社会学会 社会学事典刊行委員会		社会学事典	丸善 (東京)
2010	林 敏彦 + 星 岳雄 + 松井 茂記		Political economy of Japan: growth, challenges and prospects for a well-being nation (放送大学教材 1637339-1-1011)	Society for the Promotion of the Open University of Japan
2010	ed.= 津島 昌寛 + 山口 洋 + 田邊 浩		数学嫌いのための社会統計学	法律文化社 (京都)
2010	ed.= 轟 亮 + 杉野 勇		入門・社会調査法: 2ステップで基礎から学ぶ	法律文化社 (京都)
2010	ed.= 工藤 保則 + 寺岡 伸悟 + 宮垣 元		質的調査の方法: 都市・文化・メディアの感じ方	法律文化社 (京都)
2010	谷口 祥一		メタデータの「現在」: 情報組織化の新たな展開 (ネットワーク時代の図書館情報学)	勉誠出版
2010	人口学研究会		現代人口辞典	原書房
2010	ed.= 近藤 敦 + 塩原 良和 + 鈴木 江理子		非正規滞在者と在留特別許可: 移住者たちの過去・現在・未来	日本評論社
2010	佐藤 博樹 + 武石 恵美子		職場のワーク・ライフ・バランス	日本経済新聞出版社 (東京)
2010	小林 宏一 + 谷川 建司 + 西村 吉雄 + 若杉 なおみ		科学技術ジャーナリズムはどう実践されるか (科学コミュニケーション叢書 早稲田大学科学技術ジャーナリスト養成プログラムMAJESTy)	東京電機大学出版局
2010	Noel James Entwistle; tr.= 山口 栄一		学生の理解を重視する大学授業 (高等教育シリーズ 151)	玉川大学出版部
2010	ed.= 佐藤 浩章		大学教員のための授業方法とデザイン	玉川大学出版部 (町田)
2010	夏目 達也 + etal		大学教員準備講座	玉川大学出版部 (町田)
2010	菅野 和夫		労働法 (第9版)	弘文堂 (東京)
2010	ed.= 佐藤 博樹 + 永井 暁子 + 三輪 哲		結婚の壁: 非婚・晩婚の構造	勁草書房
2010	松田 茂樹		揺らぐ子育て基盤: 少子化社会の現状と困難	勁草書房 (東京)
2010	Paul Pierson ; tr.= 粕谷 祐子 + 今井 真士		ポリティクス・イン・タイム (ポリティカル・サイエンス・クラシックス / 河野勝, 真渕勝監修 5)	勁草書房
2010	岩田 正美		貧困と社会福祉 (リーディングス日本の社会福祉 2)	日本図書センター
2010	広兼 修		プロジェクトマネジメント標準PMBOK入門: 新版	オーム社
2010	鈴木 秋悦		不妊診療のための卵子学 (カラーアトラス)	医歯薬出版
2010	Michael J. Sandel; tr.= 鬼澤忍		これからの「正義」の話をしよう: いまを生き延びるための哲学	早川書房 (東京)
2010	ed.= NHK放送文化研究所		現代日本人の意識構造 (第7版)	日本放送出版協会 (東京)
2010	ed.= 月刊ビジネスアスキー編集部		本当に頭がよくなるマインドマップ "かき方" 超入門: ペンとノートで記憶に残す! アイデアがわき出る!	アスキー・メディアワークス (東京)
2010	白波瀬 佐和子		生き方の不平等: お互いさまの社会に向けて (岩波新書)	岩波書店
2010	大沢 真理		いまこそ考えたい生活保障のしくみ (岩波ブックレット 790)	岩波書店
2010	ed.= 岡野 八代		家族: 新しい「親密圏」を求めて (自由への問い 7)	岩波書店 (東京)
2010	ed.= 佐藤 俊樹		労働: 働くことの自由と制度 (自由への問い 6)	岩波書店 (東京)
2010	大沢 真知子		日本型ワーキングプアの本質: 多様性を包み込み活かす社会へ	岩波書店
2010	駒村 康平 + 岩永 理恵		最低所得保障	岩波書店
2010	ed.= Roger Penn + Damon Berridge		Social Statistics (Sage Benchmarks in Social Research Methods Series, 4 volumes)	Sage
2010	David H. Demo + Mark A. Fine		Beyond the average divorce	Sage Publications (Thousand Oaks, Calif.)
2010	SUGIMOTO Yoshio		An introduction to Japanese society: 3rd ed	Cambridge University Press
2010	Susan D. Holloway		Women and family in contemporary Japan	Cambridge University Press
2010	Iversen, Torben and Rosenbluth, Frances McCall		Women, work, and politics: the political economy of gender inequality (The Yale ISPS series)	Yale University Press
2010	Meredith, Dennis		Explaining research: how to reach key audiences to advance your work	Oxford University Press
2010	Nan Lin + Bonnie H. Erickson		Social capital: an international research program	Oxford University Press
2010	Amanda Killoran + Michael P. Kelly		Evidence-based public health: effectiveness and efficiency	Oxford University Press
2010	菊地 英明	金成垣著, 『後発福祉国家論:比較のなかの韓国と東アジア』, 東京大学出版会, 2008年  (書評)	社会政策 2(2): 97-100	社会政策学会
2010	堅田 香緒里	ベーシックインカムとフェミニズム: ベーシックインカムは「口止め料」か「解放料」か	社会政策 2(2): 85-96	社会政策学会
2010	金子 良事	日本における「社会政策」概念について: 社会政策研究と社会福祉研究との対話の試み	社会政策 2(2): 48-58	社会政策学会
2010	山田 篤裕	国際的パースペクティヴから観た最低賃金・社会扶助の目標性  (特集 最低賃金制度と生活保護制度: 仕事への報酬と生活保障の整合性 (第119回大会共通論題))	社会政策 2(2): 33-47	社会政策学会
2010	岩永 理恵	保護基準とはいかなる意味をもつ基準か: 生活扶助基準算定方式と標準世帯  (特集 最低賃金制度と生活保護制度: 仕事への報酬と生活保障の整合性 (第119回大会共通論題))	社会政策 2(2): 22-32	社会政策学会
2010	室住 眞麻子	阿部彩著, 『子どもの貧困:日本の不公平を考える』, 岩波新書, 2008年  (書評)	社会政策 2(2): 100-104	社会政策学会
2010	玉井 金五 + 杉田 菜穂	日本における <経済学> 系社会政策論と <社会学> 系社会政策論: 戦前期の一断面  (小特集 戦前日本社会政策論の再発見)	社会政策 2(1): 69-79	社会政策学会
2010	禹 宗	福祉社会の変貌と労働組合  (特集 福祉社会の変貌と労働組合: 社会政策学会第118回大会共通論題)	社会政策 2(1): 5-16	社会政策学会
2010	橋元 秀一	非正規雇用問題と企業別組合の役割およびその展望  (特集 福祉社会の変貌と労働組合: 社会政策学会第118回大会共通論題)	社会政策 2(1): 27-37	社会政策学会
2010	富田 義典	企業別組合の基本的機能  (特集 福祉社会の変貌と労働組合: 社会政策学会第118回大会共通論題)	社会政策 2(1): 17-26	社会政策学会
2010	高田 一夫	21世紀の社会政策の方向: 個的社会政策	社会政策 2(1): 1-3	社会政策学会
2010	藤原 千沙 + 湯澤 直美 + 石田 浩	生活保護の受給期間: 廃止世帯からみた考察	社会政策 1(4): 87-99	社会政策学会
2010	大内 章子	企業と個人を結ぶ社会貢献型メンタリング: ハッピーキャリア支援の取り組み	関学IBAジャーナル 2010: 20-21
2010	M. Sokovic + D. Pavletic + K. K. Pipan	Quality improvement methodologies: PDCA cycle, RADAR matrix, DMAIC and DFSS	Journal of achievements in materials and manufacturing engineering, 43[=43(1)]: 476-483	International OCSCO World Press (Gliwice, Poland)
2010	柏木 恭典	ドイツ語圏における家族と離婚の周辺的課題	千葉経済大学短期大学部研究紀要 6: 85-94	千葉経済大学
2010	神谷 哲司	育児期夫婦における家計の収入管理に関する夫婦間相互調整	東北大学大学院教育学研究科研究年報 58(2): 135-151
2010	関根 聴	高齢社会とライフコースの変化	吉備国際大学大学院社会学研究科論叢 12: 35-47	吉備国際大学大学院
2010	電機連合	2010年度母性保護および仕事と家庭の両立支援に関する調査結果	調査時報 387: 1-285	電機連合
2010		 厚労省が分析、「離婚確率」: 10組のうち3組離婚	週刊年金実務 1890: 40-41	社会保険実務研究所
2010	永瀬 伸子	日本的雇用慣行と女性労働の課題: 正社員女性がなぜ働き続けられないのか?	週刊社会保障 2601[=64]: 42-47	法研
2010	山谷 真名	共働き有配偶女性が子どもを持つことを躊躇する要因: 有配偶正社員女性のグループ面接による質的研究	生活社会科学研究 17: 55-69	お茶の水女子大学生活社会科学研究会
2010	永瀬 伸子 + 守泉 理恵	1990年代から2000年代に大卒女性の就業継続行動はどう変わったか: 26?33歳を対象とした聞き取り調査より	生活社会科学研究 17: 1-21	お茶の水女子大学生活社会科学研究会
2010	関根 さや花	結婚市場における女性の高学歴化と学歴同類婚の効果	経済学研究論集 33: 23-40	明治大学大学院
2010	吉原 千賀	きょうだいがいること・一人っ子であること: 出産・子育て意識からの分析	奈良女子大学社会学論集 17: 83-96	奈良女子大学
2010	岡本 晴行	明治期における「家族国家」観成立過程の研究	人間環境科学 19: 87-101	帝塚山大学 人間環境科学研究所
2010	池田 心豪	介護期の退職と介護休業: 連続休暇の必要性と退職の規定要因	日本労働研究雑誌 597[=52(4)]: 88-103	労働政策研究・研修機構
2010	久谷 與四郎	「春闘」の意味と役割,今後の課題  (特集 初学者に語る労働問題)	日本労働研究雑誌 597[=52(4)]: 84-87	労働政策研究・研修機構
2010	村杉 靖男	労働組合の役割: 組織率の向上について  (特集 初学者に語る労働問題)	日本労働研究雑誌 597[=52(4)]: 78-83	労働政策研究・研修機構
2010	平野 光俊	社員格付制度の変容  (特集 初学者に語る労働問題)	日本労働研究雑誌 597[=52(4)]: 74-77	労働政策研究・研修機構
2010	服部 泰宏	日本企業のリストラと心理的契約  (特集 初学者に語る労働問題)	日本労働研究雑誌 597[=52(4)]: 70-73	労働政策研究・研修機構
2010	大内 章子	均等処遇と女性人材の活用  (特集 初学者に語る労働問題)	日本労働研究雑誌 597[=52(4)]: 66-69	労働政策研究・研修機構
2010	金井 壽宏	日本企業のコア人材のキャリア形成  (特集 初学者に語る労働問題)	日本労働研究雑誌 597[=52(4)]: 62-65	労働政策研究・研修機構
2010	太田 聰一	雇用調整  (特集 初学者に語る労働問題)	日本労働研究雑誌 597[=52(4)]: 6-9	労働政策研究・研修機構
2010	島貫 智行	派遣のメリット・デメリット  (特集 初学者に語る労働問題)	日本労働研究雑誌 597[=52(4)]: 58-61	労働政策研究・研修機構
2010	本田 一成	パートタイマーの基幹労働力化  (特集 初学者に語る労働問題)	日本労働研究雑誌 597[=52(4)]: 52-57	労働政策研究・研修機構
2010	今野 浩一郎	雇用区分の多様化  (特集 初学者に語る労働問題)	日本労働研究雑誌 597[=52(4)]: 48-51	労働政策研究・研修機構
2010	小畑 史子 + 稲垣 寛孝	労働基準監督署は何をするところか  (特集 初学者に語る労働問題)	日本労働研究雑誌 597[=52(4)]: 42-47	労働政策研究・研修機構
2010	荒木 尚志	労働時間  (特集 初学者に語る労働問題)	日本労働研究雑誌 597[=52(4)]: 38-41	労働政策研究・研修機構
2010	大内 伸哉 + 内藤 忍	労働者とは誰のことか?  (特集 初学者に語る労働問題)	日本労働研究雑誌 597[=52(4)]: 32-37	労働政策研究・研修機構
2010	神林 龍	ヒマからクビへ: 法と経済の視点から解雇を考える  (特集 初学者に語る労働問題)	日本労働研究雑誌 597[=52(4)]: 26-31	労働政策研究・研修機構
2010	安部 由起子	最低賃金引き上げのインパクト  (特集 初学者に語る労働問題)	日本労働研究雑誌 597[=52(4)]: 22-25	労働政策研究・研修機構
2010	照山 博司	1990年代以降の労働市場と失業率の上昇  (特集 初学者に語る労働問題)	日本労働研究雑誌 597[=52(4)]: 2-5	労働政策研究・研修機構
2010	児玉 直美 + 小滝 一彦	賃金カーブと生産性  (特集 初学者に語る労働問題)	日本労働研究雑誌 597[=52(4)]: 18-21	労働政策研究・研修機構
2010	上西 充子	大学の就職支援・キャリア形成支援  (特集 初学者に語る労働問題)	日本労働研究雑誌 597[=52(4)]: 14-17	労働政策研究・研修機構
2010	岩田 正美	社会的排除: ワーキングプアを中心に  (特集 初学者に語る労働問題)	日本労働研究雑誌 597[=52(4)]: 10-13	労働政策研究・研修機構
2010	米村 千代	NFRJからみた現代家族の姿: パブリシティと専門性の接合  (NFRJ (全国家族調査) レポート)	家族社会学研究 22[=22(1)]: 96-101	日本家族社会学会
2010	吉田 崇	『現代日本人の家族』と全国家族調査の意義  (NFRJ (全国家族調査) レポート)	家族社会学研究 22[=22(1)]: 90-95	日本家族社会学会
2010	嶋崎 尚子	NFRJ成果の社会的還元を考える  (NFRJ (全国家族調査) レポート)	家族社会学研究 22[=22(1)]: 89	日本家族社会学会
2010	永井 暁子	NFRJ08回答者の基本属性  (NFRJ (全国家族調査) レポート)	家族社会学研究 22[=22(2)]: 232-237	日本家族社会学会
2010	稲葉 昭英	NFRJ08のデータ特性: 予備標本・回収率・有配偶率  (NFRJ (全国家族調査) レポート)	家族社会学研究 22[=22(2)]: 226-231	日本家族社会学会
2010	池内 裕美	苦情行動の心理的メカニズム	社会心理学研究 25[=25(3)]: 188-198	日本社会心理学会
2010	猪瀬 優理	中学生・高校生の月経観・射精観とその文化的背景	現代社会学研究 23: 1-18	北海道社会学会
2010	松嶋 道夫	子どもの養育費の算定基準、養育保障はいかにあるべきか	久留米大学法学 64: 174-119	久留米大学法学会
2010	下夷 美幸	養育費問題からみた日本の家族政策: 国際比較の視点から  (特集 互助・支援と家族)	比較家族史研究 25: 81-104	比較家族史学会
2010	永瀬 伸子	男女賃金格差の解消に向けて: 何が性中立的な制度か  (特集 男女間賃金格差を考える)	労働調査 483: 14-22	労働調査協議会
2010	National Writing Project		Because Digital Writing Matters	John Wiley and Sons
2010	NISHIMURA Junko	What determines employment of women with infants?: comparisons between Japan and US	Meisei University research bulletin of sociology 30: 17-26
2010	倉田 久美子 + 松見 法男	日本語シャドーイングの認知メカニズムに関する基礎研究: 文の音韻・意味処理に及ぼす学習者の記憶容量, 文の種類, 文脈性の影響	日本語教育 147: 37-51	日本語教育学会
2010	幸田 達郎	個人の仕事上のキャリアを"財産"として考えることの可能性について: 「財産の所有権の明確さ」と「財産そのものの明確さ」がキャリア目標の明確さに対して与える影響	人間科学研究 31: 33-57	文教大学
2010	永井 暁子	釜石の結婚問題  (特集 地方産業都市の興隆と安定: 希望学・釜石調査からの考察)	社會科學研究 61(5): 87-99	東京大学社会科学研究所
2010	松井 真一	既婚女性の就業とサポート・ネットワーク: 多項ロジット・モデルによる就業形態とネットワークの比較分析	立命館産業社會論集 46(3): 125-141	立命館大学
2010	Christopher T. Whelan + Bertrand Matre	Comparing Poverty Indicators in an Enlarged European Union	European Sociological Review 26[=26(6)]: 713-730
2010	J. Ross Eshleman + Richard A. Bulcroft		The family (12th ed.)	Pearson Allyn and Bacon (Boston)
2010	安河内 恵子	西村純子著『ポスト育児期の女性と働き方――ワーク・ファミリー・バランスとストレス』	社会学評論 61[=61(3)]: 359-360	The Japan Sociological Society
2010	細江 容子	家庭科の中の社会学	社会学評論 61[=61(3)]: 277-293	The Japan Sociological Society
2010	高原 基彰	<研究動向> テーマ別研究動向(ナショナリズム)	社会学評論 61[=61(2)]: 206-215	日本社会学会
2010	河口 和也	<研究動向> テーマ別研究動向(クィア・スタディーズ)	社会学評論 61[=61(2)]: 196-205	日本社会学会
2010	佐藤 文香	<研究動向> テーマ別研究動向(男性研究の新動向): 軍事領域の男性研究に向けて	社会学評論 61[=61(2)]: 186-195	日本社会学会
2010	日比野 愛子	科学技術に対する態度におけるDK回答の意味: バイオテクノロジーに関する意識調査から	社会学評論 60[=60(4)]: 554-569	日本社会学会
2010	岡田 涼	小学生から大学生における学習動機づけの構造的変化: 動機づけ概念間の関連性についてのメタ分析	教育心理学研究 58[=58(4)]: 414-425	日本教育心理学会
2009	厚生労働省 大臣官房 統計情報部	平成20年 人口動態統計月報年計 (概数) の概況  (2009-06-03 公表)
2009	田中 重人	分配的正義におけるマクロとミクロ: 女性の経済的不利益を題材に	GCOE第11回月例研究会	東北大学大学院法学研究科 グローバルCOEプログラム「グローバル時代の男女共同参画と多文化共生」 (2009-09-09 Sendai)
2009	TANAKA Sigeto	Family Creating Inequality: A Quantitative Analysis of Gender Gap in Post-Divorce Life	Global COE International Seminar 2009 "Gender Equality in Multicultural Societies: Gender, Diversity and Conviviality in the Age of Globalization	Tohoku University Global COE Program "Gender Equality and Multicultural Conviviality in the Age of Globalization (2009-08-04 Sendai)
2009	連合総合生活開発研究所		生活時間の国際比較: 日・米・仏・韓のカップル調査: 連合・連合総研共同調査研究報告書	連合総合生活開発研究所 (東京)
2009	藤見 純子	個人たちからみた家族諸関係: 『現代日本人の家族: NFRJからみたその姿』を刊行して	書斎の窓 586: 56-59	有斐閣
2009	近江 美保	女性差別撤廃委員会 通報番号1/2003: 離婚後の経済的取決めに関する法規定が、長期の婚姻の後に離婚した女性に差別的であるという申立について、国内救済手続未了および時間的管轄を理由に不受理と判断された事例	神奈川ロージャーナル 2: 112-114	神奈川大学大学院法務研究科
2009	百瀬 茉莉奈	少子化社会における現代女性の結婚観と就業観: 日本の合計特殊出生率とアンケートから読み解く未婚女性による想定合計特殊出生率	フェリス女学院大学文学部多文化・共生コミュニケーション論叢 4: 283-310	フェリス女学院大学多文化・共生コミュニケーション学会
2009	ed.= 統計分析プロジェクト研究会		家計所得の国際比較研究: 「統計分析プロジェクト」研究成果報告 (Sinfonica研究叢書 16)	統計情報研究開発センター (東京)
2009	浅田 義正 + 松島 美紀		卵子の話	シオン
2009	長谷川 眞理子		動物の生存戦略: 行動から探る生き物の不思議	左右社 (東京)
2009	Anthony Giddens ; tr.= 松尾 精文		社会学 (第5版)	而立書房
2009	太郎丸 博		若年非正規雇用の社会学: 階層・ジェンダー・グローバル化	大阪大学出版会 (吹田)
2009	鈴木 宏昭		学びあいが生みだす書く力: 青山学院大学総合研究所叢書	丸善プラネット
2009	赤坂 真人		社会システム理論生成史: V.パレート・L.J.ヘンダーソン・T.パーソンズ	関西学院大学出版会
2009	志水 幸		社会理論と社会システム: 現代の社会福祉士養成シリーズ	久美
2009	中尾 香		「進歩的主婦」を生きる: 戦後『婦人公論』のエスノグラフィー	作品社 (東京)
2009	ed.= 「女性百年」刊行委員会		女性百年: 教育・結婚・職業: いかに生きたか、いかに生きるか	東北大学出版会 (仙台)
2009	東北大学高等教育開発推進センター		大学における「学びの転換」と言語・思考・表現: 特色ある大学教育支援プログラム(特色GP)東北大学国際シンポジウム	東北大学出版会 (仙台)
2009	ed.= 鹿島 晴雄 + 宮岡 等		よくわかるうつ病のすべて: 早期発見から治療まで	永井書店 (大阪)
2009	ed.= 本澤 巳代子 + Bernd Baron von Maydell		市民社会における家族政策	信山社 (東京)
2009	ed.= 野々山 久也		論点ハンドブック 家族社会学	世界思想社 (京都)
2009	Pilcher Jane + Whelehan Imelda; tr.=  片山亜紀 + etal; 解説= 金井 淑子		ジェンダー・スタディーズ (キーコンセプト)	新曜社 (東京)
2009	Elizabeth F. Barkley + Kathryn Patricia Cross + Claire Howell Major; tr.= 安永 悟		協同学習の技法: 大学教育の手引き	ナカニシヤ出版
2009	池 周一郎		夫婦出生力の低下と拡散仮説: 有配偶完結出生力低下の反応拡散モデル	古今書院 (東京)
2009	西村 純子		ポスト育児期の女性と働き方: ワーク・ファミリー・バランスとストレス	慶應義塾大学出版会 (東京)
2009	ed.= 藤見 純子 + 西野 理子		現代日本人の家族: NFRJからみたその姿 (有斐閣ブックレット)	有斐閣 (Tokyo)
2009	ed.= 水町 勇一郎		事例演習労働法: labor and employment law	有斐閣 (東京)
2009	辻村 みよ子		憲法とジェンダー: 男女共同参画と多文化共生への展望	有斐閣 (東京)
2009	ed.= 村中 孝史 + 荒木 尚志		労働判例百選 第8版 (別冊ジュリスト 197 = 45(3))	有斐閣 (東京)
2009	外尾 健一		労働法入門	有斐閣 (東京)
2009	ed.= 神原 文子 + 杉井 潤子 + 竹田 美知		よくわかる現代家族 (やわらかアカデミズム・「わかる」シリーズ)	ミネルヴァ書房 (京都)
2009	武川 正吾		社会政策の社会学: シリーズ・現代の福祉国家 (シリーズ・現代の福祉国家 4)	ミネルヴァ書房
2009	メリー・デイリー + キャサリン・レイク; tr.= 杉本 貴代栄 + etal		ジェンダーと福祉国家: 欧米におけるケア・労働・福祉	ミネルヴァ書房 (京都)
2009	ed.= 伊藤 守		よくわかるメディア・スタディーズ	ミネルヴァ書房 (京都)
2009	ed.= 宮本 みち子 + 清水 新二		家族生活研究	放送大学教育振興会 (東京)
2009	David Allen; tr.=田口 元		ストレスフリーの整理術: はじめてのGTD	二見書房
2009	梶 雅範 + 西條 美紀 + 野原 佳代子		科学・技術の現場と社会をつなぐ科学技術コミュニケーション入門	培風館
2009	三善勝代		転勤と既婚女性のキャリア形成	白桃書房 (東京)
2009	ed.= 鶴 光太郎 + 樋口 美雄 + 水町 勇一郎		労働市場制度改革: 日本の働き方をいかに変えるか	日本評論社 (東京)
2009	山口 一男		ワークライフバランス: 実証と政策提言	日本経済新聞出版社 (東京)
2009	ed.= 永田和宏 塩田浩平		医学のための細胞生物学	南山堂 (東京)
2009	吉川 徹		学歴分断社会 (ちくま新書   772)	筑摩書房 (東京)
2009	W. N. ヴェナブルズ + B. D. リプリー; tr.= 伊藤幹夫 + etal		S-PLUSによる統計解析	シュプリンガー・ジャパン (東京)
2009	治部 れんげ		稼ぐ妻・育てる夫: 夫婦の戦略的役割交換: アメリカ人52人のワーク・ライフ・バランス	勁草書房 (東京)
2009	supervise= 渡邊 秀樹 + 池岡 義孝		戦後家族社会学文献選集 第II期第14巻 (戦後家族社会学文献選集 第II期第14巻)	日本図書センター
2009	ed.= 小内 透		教育の不平等	日本図書センター (東京)
2009	杉浦 浩美		働く女性とマタニティ・ハラスメント: 「労働する身体」と「産む身体」を生きる	大月書店 (東京)
2009	二通 信子 + 大島 弥生 + 佐藤 勢紀子 + 因 京子 + 山本 富美子		留学生と日本人学生のためのレポート・論文表現ハンドブック	東京大学出版会
2009	三谷 博 + 並木 頼寿 + 月脚 達彦		大人のための近現代史	東京大学出版会
2009	黒田 裕子		看護診断のためのよくわかる中範囲理論	学習研究社 (東京)
2009	笹山 尚人		労働法はぼくらの味方!	岩波書店 (東京)
2009	本間 義人		居住の貧困 (岩波新書)	岩波書店
2009	宮本太郎		生活保障: 排除しない社会へ	岩波書店 (東京)
2009	濱口 桂一郎		新しい労働社会: 雇用システムの再構築へ (岩波新書)	岩波書店
2009	Chizuko Ueno		The modern family in Japan: its rise and fall	Trans Pacific Press (Melbourne, Vic.)
2009	John Stillwell + Ernestina Coast + Dylan Kneale		Fertility, living arrangements, care and mobility (Understanding population trends and processes 1 / series editor, J. Stillwell)	Springer
2009	G Jones + PT Straughan + A Chan		Ultra-Low Fertility in Pacific Asia: Trends, Causes and Policy Issues
2009	Dean, Cornelia		Am I making myself clear?: a scientist's guide to talking to the public	Harvard University Press
2009	M Glucksmann		Women on the Line
2009	Arlene S. Skolnick + Jerome H. Skolnick		Family in transition	Pearson/Allyn and Bacon Publishers (Boston)
2009			Globalization: a very short introduction	Oxford University Press (Oxford)
2009	John Scott + Gordon Marshall		A dictionary of sociology: Oxford paperback reference (3rd ed. rev)	Oxford University Press
2009			Modern Japan: a very short introduction	Oxford University Press (Oxford)
2009	Roy J. Lewicki + David M. Saunders + Bruce Barry		Negotiation	McGraw-Hill Education
2009	Francois Pichette	Second Language Anxiety and Distance Language Learning	Foreign language annals 42[=42(1)]: 77-93
2009	Fukuda,Nobutaka	Women's Human Capital and Their Family Formation in Japan: Who puts Off and Gives Up Childbearing?	Aoyama journal of social informatics 1: 19-34	青山学院大学
2009	大友 優子	母子世帯の当事者組織によるソーシャル・アクションの現状: 日本の3つの当事者組織の事例分析から	社会政策 1(3): 66-78	社会政策学会
2009	遠藤 公嗣	雇用・労働政策の変容: 概観と研究課題  (特集 雇用・労働政策の変容: 社会政策学会第116回大会共通論題)	社会政策 1(3): 5-14	社会政策学会
2009	堀内 光子	最近のILO・国連のジェンダー雇用平等政策と日本の課題: 特に規範活動の新しいアプローチを中心に  (特集 雇用・労働政策の変容: 社会政策学会第116回大会共通論題)	社会政策 1(3): 26-37	社会政策学会
2009	高梨 昌	実証を欠いた理論は暴走する: 労働経済学から社会政策へ	社会政策 1(3): 1-3	社会政策学会
2009	新川 敏光	福祉レジーム分析の可能性: 戦後日本福祉国家を事例として  (特集 社会保障改革の政治経済学: 社会政策学会第115回大会共通論題)	社会政策 1(2): 49-63	社会政策学会
2009	田宮 遊子	室住眞麻子著, 『日本の貧困:家計とジェンダーからの考察』, 法律文化社, 2006年  (書評)	社会政策 1(2): 128-130	社会政策学会
2009	金 英	「均衡を考慮した処遇制度」と働き方のジェンダー化: 大手スーパー企業の新人事制度分析を中心に	社会政策 1(2): 101-114	社会政策学会
2009	大沢 真理	時代が求める包摂的な社会政策と包括的な社会政策研究	社会政策 1(2): 1-3	社会政策学会
2009	古川 瓔子	事実婚の法的保護と内縁保護法理についての一考察	岡山大学大学院社会文化科学研究科紀要 27[=27(1)]: 41-58	岡山大学大学院文化科学研究科,Graduate School of Humanities and Social Sciences, Okayama University
2009	大内 章子 + 奥井 めぐみ	女性の管理職への道のり: 中小企業勤務者の事例研究	ビジネス&amp;アカウンティングレビュー 4: 55-69	関西学院大学専門職大学院経営戦略研究科
2009	Jens-Uwe Franck	`So Hedge Therefore, Who Join Forever': Understanding the Interrelation of No-Fault Divorce and Premarital Contracts	International Journal of Law, Policy and the Family 23[=23(3)]: 235	Oxford Univ Press
2009	電機連合	2009年度母性保護および仕事と家庭の両立支援に関する調査結果	調査時報 380: 1-323	電機連合
2009	永瀬 伸子	少子化対策として必要な非正規雇用者に対する社会的保護	週刊社会保障 2539[=63]: 42-47	法研
2009	関根 さや花	戦後日本における結婚と同質性の趨勢	経済学研究論集 32: 1-16	明治大学大学院
2009	宍戸 邦章	藤見純子・西野理子 (編) 現代日本人の家族	家族社会学研究 21[=21(2)]: 247-247
2009	石原 邦雄	北東アジアの3カ国家族比較研究プロジェクト: NFRJ発展の一方向  (NFRJ (全国家族調査) レポート)	家族社会学研究 21[=21(2)]: 214-219	日本家族社会学会
2009	田中 重人	NFRJ08標本抽出と調査実施  (NFRJ (全国家族調査) レポート)	家族社会学研究 21[=21(2)]: 208-213	日本家族社会学会
2009	島 直子 + 品田 知美 + 田中 慶子	<NFRJの確立> にむけて(3): 調査項目の継承と新たな試み  (NFRJ (全国家族調査) レポート)	家族社会学研究 21[=21(1)]: 118-127	日本家族社会学会
2009	西野 理子	<NFRJの確立> にむけて(2): 家族パネル調査という新たな試み  (NFRJ (全国家族調査) レポート)	家族社会学研究 21[=21(1)]: 114-117	日本家族社会学会
2009	嶋崎 尚子	<NFRJの確立> にむけて(1): NFRJ08実施にあたって  (NFRJ (全国家族調査) レポート)	家族社会学研究 21[=21(1)]: 110-113	日本家族社会学会
2009	松岡 悦子	医療は過剰であろうか: 健康・医療と現代社会	現代社会学研究 22: 1-15	北海道社会学会
2009	村上 あかね	離婚によって女性の生活はどう変化するか?  (特集 女性の生き方と家計)	季刊家計経済研究 84: 36-45	家計経済研究所
2009	加藤 彰彦	少子化・人口減少の歴史的意味: 計量社会学的アプローチ  (特集 歴史の中の「少子化」)	比較家族史研究 24: 49-69	比較家族史学会
2009	菊池 真弓	藤見純子・西野理子編『現代日本人の家族: NFRJからみたその姿』	比較家族史研究 24: 139-143	比較家族史学会
2009	施 利平	世代間関係における非対称性: 第2回全国家族調査データ(NFRJ03)を用いた実証研究	明治大学社会科学研究所紀要 47(2): 157-171	明治大学社会科学研究所
2009	菅 桂太	離家とパートナーシップ形成のタイミング: 日米比較  (特集 国際比較パネル調査による少子社会の要因と政策的対応に関する総合的研究: 「世代とジェンダー」に関する国際比較研究(フェーズ2)(その3))	人口問題研究 65(3): 40-57	国立社会保障・人口問題研究所
2009	吉田 千鶴	日本の夫妻の就業状態と家事・育児分担との関係: コレクティブモデルアプローチ  (特集 国際比較パネル調査による少子社会の要因と政策的対応に関する総合的研究: 「世代とジェンダー」に関する国際比較研究(フェーズ2)(その1))	人口問題研究 65(1): 3-20	国立社会保障・人口問題研究所
2009	加藤 彰彦	直系家族の現在  (特集 家の現在)	社会学雑誌 26: 3-18	神戸大学社会学研究会
2009	大内 章子	ハッピーキャリア支援における保育: 開かれた大学への一歩  (特集 大学による子育て支援: 学内託児室・保育室の現状)	大学時報 327[=58(327)]: 82-85	日本私立大学連盟
2009	西山 一廣	離婚後の母子家庭と養育費不払い	ケース研究 2009(3): 147-149	家庭事件研究会
2009	春日井 典子	<書評> 大和礼子著『生涯ケアラーの誕生: 再構築された世代間関係/再構築されないジェンダー関係』	社会学評論 60[=60(2)]: 316-317	日本社会学会
2009	神原 文子	<書評> 下夷美幸著『養育費政策にみる国家と家族: 母子世帯の社会学』	社会学評論 60[=60(2)]: 302-304	日本社会学会
2009	岩井 紀子	<書評> 岩間暁子著『女性の就業と家族のゆくえ: 格差社会のなかの変容』	社会学評論 60[=60(1)]: 179-180	日本社会学会
2009	伊藤 るり	青山薫著『「セックスワーカー」とは誰か――移住・性労働・人身取引の構造と経験』	社会学評論 59[=59(4)]: 828-830	The Japan Sociological Society
2009	盛山 和夫	浜田宏著『格差のメカニズム――数理社会学的アプローチ』	社会学評論 59[=59(4)]: 826-828	The Japan Sociological Society
2009	石田 淳	仮想的所得再分配による不平等と幸福総和の変動: 2005年SSM調査データを用いたシミュレーション分析	社会学評論 59[=59(4)]: 752-768	日本社会学会
2009	三隅 一人	社会関係資本と階層研究: 原理問題としての機会の平等再考  (特集 階層論の拡大する可能性 )	社会学評論 59[=59(4)]: 716-733	日本社会学会
2009	中井 美樹	就業機会、職場権限へのアクセスとジェンダー: ライフコースパースペクティブによる職業キャリアの分析  (特集 階層論の拡大する可能性 )	社会学評論 59[=59(4)]: 699-715	日本社会学会
2009	近藤 博之 + 古田 和久	教育達成の社会経済的格差: 趨勢とメカニズムの分析  (特集 階層論の拡大する可能性 )	社会学評論 59[=59(4)]: 682-698	日本社会学会
2009	有田 伸	比較を通じてみる東アジアの社会階層構造: 職業がもたらす報酬格差と社会的不平等  (特集 階層論の拡大する可能性 )	社会学評論 59[=59(4)]: 663-681	日本社会学会
2009	佐藤 嘉倫	現代日本の階層構造の流動性と格差  (特集 階層論の拡大する可能性 )	社会学評論 59[=59(4)]: 632-647	日本社会学会
2009	斎藤 友里子 + 小林 久高	特集によせて  (特集 階層論の拡大する可能性 )	社会学評論 59[=59(4)]: 630-631	日本社会学会
2009	永瀬 伸子	都市部に「待機児童」が集中する理由 (娘、息子の悲惨な職場(Part 8)子どもを産めない日本)	エコノミスト 87(56): 28-29	毎日新聞社
2008	Editage	Journal Selection Criteria: 8 Key Factors to Help You Decide Where to Submit Your Manuscript
2008	渡邊 裕子	社会福祉における介護時間の研究へのタイムスタディ調査の応用  (博士論文)		東北大学 文学研究科
2008	山田 篤裕 + 四方 理人 + 田中 聡一郎 + 駒村 康平	OECD相対的貧困基準と生活保護基準の重なり  (テーマ別分科会・第2 多様な貧困と所得保障)		社会政策学会第117回大会 (2008-10-11 Morioka)
2008	中村 艶子	アメリカのワーク・ライフ・バランス戦略: 育児支援面から  (自由論題・第1 海外の労使関係と労働政策)		社会政策学会第117回大会 (2008-10-11 Morioka)
2008	道中 隆	被保護母子世帯の貧困ダイナミックス: 保護受給層の母子世帯をめぐる貧困誘因について  (自由論題・第3 母子世帯)		社会政策学会第117回大会 (2008-10-11 Morioka)
2008	金井 郁	正社員転換・登用からみるパートの均衡・均等待遇の実態と課題  (自由論題・第4 非正規・パート労働)		社会政策学会第117回大会 (2008-10-11 Morioka)
2008	天野 晴子	生活時間調査による新家事労働の実態把握とアンペイド・ワークの社会的評価方法の開発			NDL=000009521803; Kaken=16500486
2008	北川 文美	北欧 (スウェーデン、フィンランド、ノルウェー) におけるイノベーション政策の「地域性」と「国際性」、産学連携プログラムの比較		東北大学国際セミナー (2008-07-25)
2008	国立社会保障・人口問題研究所		少子化の要因としての離婚・再婚の動向、背景および見通しに関する人口学的研究: 第2報告書 (所内研究報告22)
2008			日本女性差別事件資料集成 (復刻版 全10巻)	すいれん舎 (東京)
2008	ed.= 山本 崇記 + 北村 健太郎		不和に就て: 医療裁判×性同一性障害/身体×社会	立命館大学生存学研究センター
2008	ed.=小内 透		日系ブラジル人のデカセギと国家の対応 (『調査と社会理論』研究報告書   26 . 外国人集住地域の社会学的総合研究 その6)	北海道大学大学院教育学研究院教育社会学研究室 (札幌)
2008	ed.=小内 透		外国人集住地域における日系ブラジル人の教育と保育 (『調査と社会理論』研究報告書 25: 外国人集住地域の社会学的総合研究 その5)	北海道大学大学院教育学研究院教育社会学研究室 (札幌)
2008	ed.= 山口 幸三 + 横内 宏至		世帯主の年齢各歳別の家計収支: 全国消費実態調査の独自集計結果 (統計資料シリーズ  62)	一橋大学経済研究所附属社会科学統計情報研究センター (国立)
2008	土場 学 + 篠木 幹子		個人と社会の相克: 社会的ジレンマ・アプローチの可能性	ミネルヴァ書房 (京都)
2008	ed.= 石田 浩		Social stratification and social mobility in late-industrializing countries (2005年SSM調査シリーズ   14)	2005年SSM調査研究会 (仙台)
2008	ed.= 佐藤 嘉倫		流動性と格差の階層論 (2005年SSM調査シリーズ   15)	2005年SSM調査研究会 (仙台)
2008	ed.= 有田 伸		東アジアの階層ダイナミクス (2005年SSM調査シリーズ   13)	2005年SSM調査研究会 (仙台)
2008	ed.= 前田 忠彦		社会調査における測定と分析をめぐる諸問題 (2005年SSM調査シリーズ   12)	2005年SSM調査研究会 (仙台)
2008	ed.= 太郎丸 博		若年層の社会移動と階層化 (2005年SSM調査シリーズ   11)	2005年SSM調査研究会 (仙台)
2008	ed.= 菅野 剛		階層と生活格差 (2005年SSM調査シリーズ   10)	2005年SSM調査研究会 (仙台)
2008	ed.= 中井 美樹 + 杉野 勇		ライフコース・ライフスタイルから見た社会階層 (2005年SSM調査シリーズ   9)	2005年SSM調査研究会 (仙台)
2008	ed.= 轟 亮		階層意識の現在 (2005年SSM調査シリーズ   8)	2005年SSM調査研究会 (仙台)
2008	ed.= 土場 学		公共性と格差 (2005年SSM調査シリーズ   7)	2005年SSM調査研究会 (仙台)
2008	ed.= 中村 高康		階層社会の中の教育現象 (2005年SSM調査シリーズ   6)	2005年SSM調査研究会 (仙台)
2008	ed.= 米澤 彰純		教育達成の構造 (2005年SSM調査シリーズ   5)	2005年SSM調査研究会 (仙台)
2008	ed.= 阿形 健司		働き方とキャリア形成 (2005年SSM調査シリーズ   4)	2005年SSM調査研究会 (仙台)
2008	ed.= 渡邊 勉		世代間移動と世代内移動 (2005年SSM調査シリーズ   3)	2005年SSM調査研究会 (仙台)
2008	ed.= 高田 洋		階層・階級構造と地位達成 (2005年SSM調査シリーズ   2)	2005年SSM調査研究会 (仙台)
2008	ed.= 三輪 哲 + 小林 大祐		2005年SSM日本調査の基礎分析: 構造・趨勢・方法 (2005年SSM調査シリーズ   1)	2005年SSM調査研究会 (仙台)
2008	Young Jun CHOI	Business influences in pension development in Japan, South Korea, and Taiwan	Shakai-seisaku Gakkai shi (Journal of social policy and labor studies) 19: 91-117
2008	布川 日佐史 + 菊池 英明	格差・貧困・剥奪と子育て  (共通論題 子育てをめぐる社会政策 座長報告)	社会政策学会誌 19: 84-90
2008	大沢 真理	育てるうえでのニーズと育つうえでのニーズ  (共通論題 子育てをめぐる社会政策 コメント)	社会政策学会誌 19: 74-83
2008	脇坂 明	ファミフレ施策がわが国の職場に与える影響  (共通論題 子育てをめぐる社会政策)	社会政策学会誌 19: 58-73
2008	本田 由紀	家庭教育をめぐる格差と混乱  (共通論題 子育てをめぐる社会政策)	社会政策学会誌 19: 41-57
2008	白波瀬 佐和子	子供のいる世帯の経済格差に関する国際比較  (共通論題 子育てをめぐる社会政策)	社会政策学会誌 19: 3-20
2008	横山 道史	野村證券事件から捉えたジェンダー平等戦略の展望: 裁判闘争による権利回復運動からSRIによるCSRへ	社会政策学会誌 19: 269-291
2008	山縣 宏寿	生協における正規、パート労働者の賃金格差: A生協の事例に即して	社会政策学会誌 19: 247-268
2008	阿部 彩	日本における子育て世帯の貧困・相対的剥奪と社会政策  (共通論題 子育てをめぐる社会政策)	社会政策学会誌 19: 21-40
2008	北明美	1960年代における児童手当論の一端: 「社会手当」をめぐる対立	社会政策学会誌 19: 161-175
2008	高山 一夫	階層的医療保障システム: 米国の医療保険制度と従業員医療給付の最新動向	社会政策学会誌 19: 143-145
2008	伍賀 一道	非正規労働者の組織化の現状と課題	社会政策学会誌 19: 140-142
2008	長谷川 千春	アメリカ型医療保障システムの検討: 雇用主提供医療保険の歴史的発展	社会政策学会誌 19: 118-130
2008	天野 正子 + 岡太 彬訓	「社会調査実習」(G科目) の教育効果と課題	社会と調査 1: 96-99	社会調査士資格認定機構
2008	松田 映二	社会調査の課題: 世論調査の現場から	社会と調査 1: 89-95	社会調査士資格認定機構
2008	俵 稀實 + 田邊 浩 + 轟 亮	個人情報保護に対応する社会調査の技法: 全国自治体調査から	社会と調査 1: 84-88	社会調査士資格認定機構
2008	松井 理恵	社会調査の受動的側面とその可能性: フィールドワークの記述から	社会と調査 1: 79-83	社会調査士資格認定機構
2008	斉藤 慎一	質問文のワーディングおよび選択肢の違いがもたらす回答効果の検討	社会と調査 1: 73-78	社会調査士資格認定機構
2008	松浦 直己 + 宇治田 直樹 + 十一 元三	少年院在院者の発達的問題性と自尊感情・攻撃性との関連	社会と調査 1: 61-72	社会調査士資格認定機構
2008	盛山 和夫	社会調査にとって本当の課題はなにか  (特集 厳しい状況下における社会調査)	社会と調査 1: 6-12	社会調査士資格認定機構
2008	足立 重和	生活感覚のフィールドワーク: 岐阜県郡上市八幡町の事例研究から	社会と調査 1: 50-60	社会調査士資格認定機構
2008	大屋 幸恵	大学における調査教育の課題と意義: 「リサーチ・リテラシー教育」としての可能性  (特集 厳しい状況下における社会調査)	社会と調査 1: 43-49	社会調査士資格認定機構
2008	藤田 英典	教育政策に果たす調査の役割と社会調査士  (特集 厳しい状況下における社会調査)	社会と調査 1: 36-42	社会調査士資格認定機構
2008	吉野 諒三	継続調査の課題と将来: 「日本人の国民性」と「意識の国際比較調査」研究からの知見  (特集 厳しい状況下における社会調査)	社会と調査 1: 29-35	社会調査士資格認定機構
2008	長谷川 公一	調査倫理と住民基本台帳閲覧問題  (特集 厳しい状況下における社会調査)	社会と調査 1: 23-28	社会調査士資格認定機構
2008	大谷 信介	「世論調査」の問題状況と社会調査士制度  (特集 厳しい状況下における社会調査)	社会と調査 1: 13-22	社会調査士資格認定機構
2008	佐渡島 紗織 + 吉野 亜矢子		これから研究を書くひとのためのガイドブック: ライティングの挑戦15週間	ひつじ書房 (東京)
2008	ed.= 杉山貴士		聞きたい知りたい性的マイノリティ: つながりあえる社会のために	日本機関紙出版センター (大阪)
2008	井下 千以子		大学における書く力考える力: 認知心理学の知見をもとに	東信堂
2008	篠原 收		男女共同参画社会を超えて: 男女平等・ダイバーシティ (多様性) が受容、尊重される社会の確立に向けて	新水社 (東京)
2008	松田 昇 + 小木曽 洋司 + 西山 哲郎 + 成 元哲		市民学の挑戦: 支えあう市民の公共空間を求めて	梓出版社
2008	ed.= 佐藤 博樹 + 連合総合生活開発研究所		バランスのとれた働き方	エイデル研究所 (東京)
2008	ed.= 舘 かおる		テクノ/バイオ・ポリティクス: 科学・医療・技術のいま (ジェンダー研究のフロンティア 4)	作品社
2008	ed.= 篠塚 英子 + 永瀬 伸子		少子化とエコノミー: パネル調査で描く東アジア (ジェンダー研究のフロンティア   3)	作品社 (東京)
2008	井本 佳宏		日本における単線型学校体系の形成過程: ルーマン社会システム理論による分析	東北大学出版会
2008	阿子島 香		ことばの世界とその魅力 (人文社会科学講演シリーズ   3)	東北大学出版会 (仙台)
2008	東北大学高等教育開発推進センター		大学における「学びの転換」とは何か	東北大学出版会 (仙台)
2008	東北大学高等教育開発推進センター		研究・教育のシナジーとFDの将来	東北大学出版会 (仙台)
2008	Jane Roland Martin; tr.= 大岡 一亘 + 奥井 現理 + 尾崎 博美 + 生田 久美子		カルチュラル・ミスエデュケーション: 「文化遺産の伝達」とは何なのか	東北大学出版会 (仙台)
2008	ed.= 辻村 みよ子 + 河上 正二 + 水野 紀子		男女共同参画のために: 政策提言 (東北大学21世紀COEプログラムジェンダー法・政策研究叢書   第12巻)	東北大学出版会 (仙台)
2008	木村 和範		ジニ係数の形成	北海道大学出版会 (札幌)
2008	Wink + 太田垣 章子		離婚家庭の子どもの気持ち: 面接交渉実態調査アンケートとインタビュー	日本加除出版
2008	ed.= 大和 礼子 + 斧出 節子 + 木脇 奈智子		男の育児・女の育児: 家族社会学からのアプローチ	昭和堂 (京都)
2008	ed.= 京極 高宣 + 高橋 重郷		日本の人口減少社会を読み解く: 最新データからみる少子高齢化	中央法規出版 (東京)
2008	筒井 淳也		親密性の社会学: 縮小する家族のゆくえ (Sekaishiso seminar)	世界思想社 (京都)
2008	佐藤 嘉倫		ゲーム理論: 人間と社会の複雑な関係を解く (ワードマップ)	新曜社 (東京)
2008	佐藤 郁哉		実践質的データ分析入門: QDAソフトを活用する	新曜社
2008	Charmaz, Kathy and 抱井 尚子 + 末田 清子		グラウンデッド・セオリーの構築: 社会構成主義からの挑戦	ナカニシヤ出版
2008	松浦 均 + 西口 利文		観察法・調査的面接法の進め方 (心理学基礎演習 3)	ナカニシヤ出版
2008	大和礼子		生涯ケアラーの誕生: 再構築された世代関係/再構築されないジェンダー関係	学文社 (東京)
2008	Richard Rubinger; tr.= 川村 肇		日本人のリテラシー: 1600-1900年	柏書房 (東京)
2008	渡辺 尚志		百姓の力: 江戸時代から見える日本	柏書房
2008	橘木 俊詔 + 木村 匡子		家族の経済学: お金と絆のせめぎあい	NTT出版 (東京)
2008	ed.= 浅井 春夫 + 松本 伊智朗 + 湯澤 直美		子どもの貧困: 子ども時代のしあわせ平等のために	明石書店 (東京)
2008	海野 道郎 + 片瀬 一男		「失われた時代」の高校生の意識	有斐閣 (東京)
2008	水町 勇一郎		労働法 (第2版)	有斐閣 (東京)
2008	ed.= 水野 紀子 + 大村 敦志 + 窪田 充見		家族法判例百選 第7版 (別冊ジュリスト 193 = 44(5))	有斐閣 (東京)
2008	ed.= チャールズ・ユウジ・ホリオカ + 家計経済研究所		世帯内分配と世代間移転の経済分析	ミネルヴァ書房 (京都)
2008	ed.= 安河内 恵子		既婚女性の就業とネットワーク	ミネルヴァ書房 (京都)
2008	Nan Lin; tr.= 筒井 淳也 + 石田 光規 + 桜井 政成 + 三輪 哲 + 土岐 智賀子		ソーシャル・キャピタル: 社会構造と行為の理論	ミネルヴァ書房 (京都)
2008	白井 利明 + 高橋 一郎		よくわかる卒論の書き方	ミネルヴァ書房 (京都)
2008	ed.= 新川 敏光		多文化主義社会の福祉国家: カナダの実験 (シリーズ・現代の福祉国家 2)	ミネルヴァ書房 (京都)
2008	増田 雅暢		これでいいのか少子化対策: 政策過程からみる今後の課題	ミネルヴァ書房 (京都)
2008	ed.= 舩橋 惠子 + 宮本 みち子		雇用流動化のなかの家族: 企業社会・家族・生活保障システム (家族社会学研究シリーズ 6)	ミネルヴァ書房
2008	ed.= 杉村 宏 + 岡部 卓 + 布川 日佐史		よくわかる公的扶助: 低所得者支援と生活保護制度 (やわらかアカデミズム・「わかる」シリーズ)	ミネルヴァ書房 (京都)
2008	宮坂 順子		「日常的貧困」と社会的排除: 多重債務者問題 (MINERVA社会福祉叢書   25)	ミネルヴァ書房 (京都)
2008	原 純輔 + 佐藤 嘉倫 + 大淵 憲一		社会階層と不平等 (放送大学教材   1530500-1-0811)	放送大学教育振興会 (東京)
2008	ed.= 宮本 みち子 + 善積 京子		現代世界の結婚と家族	放送大学教育振興会 (東京)
2008	ed.= 樋口 美雄 + 財務省財務総合政策研究所		人口減少社会の家族と地域: ワークライフバランス社会の実現のために	日本評論社 (東京)
2008	森戸 英幸 + 水町 勇一郎		差別禁止法の新展開: ダイヴァーシティの実現を目指して (成蹊大学アジア太平洋研究センター叢書)	日本評論社 (東京)
2008	ed.= 伊藤 元重		リーディングス格差を考える	日本経済新聞出版社 (東京)
2008	ed.= 山口 一男 + 樋口 美雄		論争日本のワーク・ライフ・バランス	日本経済新聞出版社 (東京)
2008	林 美和子 + 肥田 安弥女		「定性調査」がわかる本: 定性調査の実務に関わるすべての人達に向けて	同友館
2008	山口 一男		ダイバーシティ 生きる力を学ぶ物語	東洋経済新報社 (東京)
2008	橘木 俊詔		女女格差	東洋経済新報社
2008	浦上 昌則 + 脇田 貴文		心理学・社会科学研究のための調査系論文の読み方	東京図書
2008	三浦 天紗子		そろそろ産まなきゃ: 出産タイムリミット直前調査	阪急コミュニケーションズ
2008	有吉 与志恵		40歳からの肉体改造: 頑張らないトレーニング (ちくま新書   726)	筑摩書房 (東京)
2008	伊藤塾		伊藤真実務法律基礎講座1 労働法 (第3版)	弘文堂 (東京)
2008	菅野 和夫		労働法 (第8版)	弘文堂 (東京)
2008	佐藤 俊樹		意味とシステム: ルーマンをめぐる理論社会学的探究	勁草書房
2008	萩原 久美子		「育児休職」協約の成立: 高度成長期と家族的責任 (双書ジェンダー分析   18)	勁草書房 (東京)
2008	下夷 美幸		養育費政策にみる国家と家族: 母子世帯の社会学	勁草書房 (東京)
2008	松田 茂樹		何が育児を支えるのか: 中庸なネットワークの強さ	勁草書房 (東京)
2008	川口 章		ジェンダー経済格差: なぜ格差が生まれるのか、克服の手がかりはどこにあるのか	勁草書房 (東京)
2008	ed.= 佐藤 博樹		ワーク・ライフ・バランス: 仕事と子育ての両立支援	ぎょうせい (東京)
2008	ed.= 渡辺 深		新しい経済社会学: 日本の経済現象の社会学的分析	Sophia University Press 上智大学出版 東京 : ぎょうせい (発売) (東京)
2008	酒井 聡樹		これから学会発表する若者のために: ポスターと口頭のプレゼン技術	共立出版
2008	ed.= 磯村 英一 + 川島 武宜 + 小山 隆		現代家族講座6: 家族の扶養: [復刻版] (戦後家族社会学文献選集  (監修= 渡辺 秀樹 + 池岡 義孝) 第1期第8巻)	日本図書センター
2008	白波瀬 佐和子		ゆれる平等神話: 1986-2000 (リーディングス戦後日本の格差と不平等   3)	日本図書センター (東京)
2008	原 純輔		広がる中流意識: 1971-1985 (リーディングス戦後日本の格差と不平等   2)	日本図書センター (東京)
2008	盛山 和夫		変動する階層構造: 1945-1970 (リーディングス戦後日本の格差と不平等   1)	日本図書センター (東京)
2008	碓井 敏正		格差とイデオロギー	大月書店 (東京)
2008	ed.= 河合忠 + 屋形 稔 + 伊藤 喜久		異常値の出るメカニズム	医学書院 (東京)
2008	湯沢 雍彦 + 宮本 みち子		データで読む家族問題 (新版; NHKブックス 1125)	日本放送出版協会 (東京)
2008	岩間 暁子		女性の就業と家族のゆくえ: 格差社会のなかの変容	東京大学出版会 (東京)
2008	谷岡 一郎 + 仁田 道夫 + 岩井 紀子		日本人の意識と行動: 日本版総合的社会調査JGSSによる分析	東京大学出版会 (東京)
2008	ed.= 直井 優 + 藤田 英典		階層 (講座社会学   13)	東京大学出版会 (東京)
2008	藤垣 裕子 + 廣野 喜幸		科学コミュニケーション論	東京大学出版会
2008	榊原 洋一		ササッとわかるアスペルガー症候群との接し方	講談社 (東京)
2008	佐々木 正美 + 梅永 雄二		大人のアスペルガー症候群	講談社 (東京)
2008	橋本 努		経済倫理=あなたは、なに主義? (講談社選書メチエ   419)	講談社 (東京)
2008	ed.= 講談社サイエンティフィク		理系のためのフリーソフトVer.2.0: レポート・論文作成から研究発表まで	講談社 (東京)
2008	阿部 彩		子どもの貧困: 日本の不公平を考える	岩波書店 (東京)
2008	上野 千鶴子 + 大熊 由紀子 + 大沢 真理 + 神野 直彦 + 副田 義也		家族のケア: 家族へのケア (ケアその思想と実践 4)	岩波書店 (東京)
2008	大沢 真知子		ワークライフシナジー: 生活と仕事の「相互作用」が変える企業社会	岩波書店 (東京)
2008	荻野 美穂		「家族計画」への道: 近代日本の生殖をめぐる政治	岩波書店
2008	ed.= Mayra Buvinic + etal		Equality for women: where do we stand on millennium development goal?	World Bank (Washington DC)
2008	Cecilia Wainryb + Judith G. Smetana + Elliot Turiel		Social development, social inequalities, and social justice	Lawrence Erlbaum Associates (New York)
2008	Fumie Kumagai		Families in Japan: changes, continuities, and regional variations	University Press of America (Lanham)
2008			Citizenship: a very short introduction	Oxford University Press (Oxford)
2008	Gordon Guyatt + Drummond Rennie + Maureen O. Meade + Deborah J. Cook		Users' guides to the medical literature: a manual for evidence-based clinical practice: 2nd ed	McGraw Hill Medical; JAMA &amp; Archives Journals
2008	永井 隆雄 + 小野 宗利	介護職における利点職意思形成の分析	社会政策 1(1): 97-114	社会政策学会
2008	ネーナパー ワイラートサック (藪下)	タイにおける女性経営管理職者のキャリア形成	社会政策 1(1): 83-96	社会政策学会
2008	山森 亮	社会政策における公正	社会政策 1(1): 70-82	社会政策学会
2008	武川 正吾	社会政策学会の再々出発	社会政策 1(1): 7-19	社会政策学会
2008	埋橋 孝文	社会政策における国際比較研究	社会政策 1(1): 60-69	社会政策学会
2008	佐口 和郎	制度派労働研究の現代的価値	社会政策 1(1): 44-59	社会政策学会
2008	大沢 真理	生活保障システムという射程の社会政策研究	社会政策 1(1): 31-43	社会政策学会
2008	岩田 正美	社会政策研究としての貧困研究	社会政策 1(1): 20-30	社会政策学会
2008	葛西 リサ	ドメスティックバイオレンス (DV) 被害者の住宅確保の困難性	社会政策 1(1): 115-127	社会政策学会
2008	上村 昌代	親権概念の歴史	現代社会研究科論集 2: 83-94	京都女子大学
2008	大内 章子 + 小高 久仁子	キャリアをどう築いてきたか?: 小高久仁子准教授に聞く  (特集 女性とキャリア)	関学IBAジャーナル 2008: 22-25	関西学院大学専門職大学院経営戦略研究科
2008	大内 章子	大卒女性ホワイトカラーのキヤリア形成: いま総合職は何をしているか?  (特集 女性とキャリア)	関学IBAジャーナル 2008: 14-17	関西学院大学専門職大学院経営戦略研究科
2008	S. Gupta + M. Ash	Whose money, whose time? A nonparametric approach to modeling time spent on housework in the United States	Feminist economics 14(1): 93
2008	E. Bardasi + J. Gornick	Working for less?: Women's part-time wage penalties across countries	Feminist economics 14(1): 37
2008	F. Woolley	Reply to Frederic Lee's comment on The Citation Impact of Feminist Economics	Feminist economics 14(1): 143
2008	F. Lee	A comment on The Citation Impact of Feminist Economics	Feminist economics 14(1): 137
2008	B. Leven	Poland's transition and new opportunities for women	Feminist economics 14(1): 123
2008	H. Boushey	Opting out?: The effect of children on women's employment in the United States	Feminist economics 14(1): 1
2008	藤原 眞砂	子育ての時間構造: 総務省社会生活基本調査ミクロデータ再集計値を用いて	三田社会学 13: 132-133	三田社会学会
2008		 性と性同一性: 心理臨床の観点から	臨床心理学 8(3)	金剛出版
2008	電機連合	2008年度母性保護および仕事と家庭の両立支援に関する調査結果	調査時報 377: 1-191	電機連合
2008	K. Sakamoto + Y. Kitamura; tr.= Stacey Jehlik	Marriage Behavior from the Perspective of Intergenerational Relationships	Japanese economy 34(4): 76-122	M. E. Sharpe
2008	Sigeto Tanaka; tr.= Stacey Jehlik	Housekeepers' Capacity as a Supply of Labor	Japanese economy 34(4): 57-75
2008	Miho Iwasawa + F. Mita; tr.= Stacey Jehlik	Boom and Bust in Marriages Between Coworkers and the Marriage Decline in Japan	Japanese economy 34(4): 3-24
2008	Miki Kohara; tr.= Stacey Jehlik	Is the Full-Time Housewife a Symbol of a Wealthy Family?	Japanese economy 34(4): 25-56
2008	Yasuharu Hidaka + Don Operario + Mie Takenaka + Sachiko Omori + Seiichi Ichikawa + Takuma Shirasaka	Attempted suicide and associated risk factors among youth in urban Japan	Social psychiatry and psychiatric epidemiology 43[=43(9)]: 752-757
2008	藤原 眞砂	子育て世帯の時間構造 (2007年労働政策研究会議報告 雇用システムの変化と労働法の再編)	日本労働研究雑誌 571[=50(Special Issue)]: 120-134	労働政策研究・研修機構
2008	施 利平	戦後日本の親子・親族関係の持続と変化: 全国家族調査(NFRJ-S01)を用いた計量分析による双系化説の検討	家族社会学研究 20[=20(2)]: 20-33	日本家族社会学会
2008	野田 潤	「子どものため」という語りから見た家族の個人化の検討: 離婚相談の分析を通じて (1914〜2007)	家族社会学研究 20(2): 48-59	日本家族社会学会
2008	筒井 隆志	離婚法制の諸課題をめぐって	立法と調査 282: 51-65	参議院事務局
2008	原 ひろみ + 佐藤 博樹	労働時間の現実と希望のギャップからみたワーク・ライフ・コンフリクト: ワーク・ライフ・バランスを実現するために	季刊家計経済研究 79: 72-79
2008	廣嶋 清志	人口政策の展開と家族研究: 一九七〇年代以降の少子化対策との関連で  (特集 戦後日本の家族研究)	比較家族史研究 23: 49-68	比較家族史学会
2008	小原 敏郎 + 入江 礼子 + 南 貴子 + 武藤 安子	育児初期の母親の育児支援のあり方に関する検討II: 子どもの発達的変化,育児サポートとサポート源の関係構造に焦点をあてて	日本家政学会誌 59[=59(7)]: 471-484
2008	大石 美佳 + 松永 しのぶ	大学生の自立の構造と実態: 自立尺度の作成	日本家政学会誌 59[=59(7)]: 461-469
2008	伊藤 セツ	IFHE指導者会議2008シンポジウム「家政学: 家族的責任における男女平等」報告 Challenge for home economics for realizing Work-Life Balance of women and men	日本家政学会誌 59[=59(6)]: 437-442
2008	水野谷 武志	社会経済分野におけるミクロデータ利用の国際的動向  (シリーズ 研究の動向 7)	日本家政学会誌 59[=59(6)]: 435-436
2008	金子 省子 + 青野 篤子	ジェンダーの視点で捉えた保育環境と保育者のジェンダー観	日本家政学会誌 59[=59(6)]: 363-372
2008	工藤 由貴子	IFHE Annual Meeting 報告	日本家政学会誌 59[=59(5)]: 353-354
2008	澤井 セイ子	IFHE Screening Committee (査読委員会) 報告	日本家政学会誌 59[=59(4)]: 279-280
2008	裴 智恵	日本と韓国における既婚女性の就業を規定する要因	慶応義塾大学大学院社会学研究科紀要: 社会学心理学教育学: 人間と社会の探究 66: 1-11	慶應義塾大学大学院社会学研究科
2008	山本 真理子	平等性と個人的差異性: ギリガンのフェミニズム理論への新視角	ソシオロジ 53(2)[=163]: 3-19	社会学研究会
2008		 世帯統計の年次推移: 国民生活基礎調査から	厚生の指標 55[=55(16)]: 1-132	厚生統計協会
2008	玉井 金五 + 杉田 菜穂	日本における〈経済学〉系社会政策論と〈社会学〉系社会政策論: 戦前の軌跡  (小特集 〈経済学〉系社会政策論と〈社会学〉系社会政策論: 近代日本における交差)	経済学雜誌 109[=109(3)]: 4-56	大阪市立大学
2008	平尾 桂子	人口変動とジェンダー・家族: 女子教育の効用とその変化  (特集 人口変動と教育改革)	教育社会学研究 82: 89-107	日本教育社会学会
2008	岩澤 美帆	初婚・離婚の動向と出生率への影響	人口問題研究 64(4): 19-34
2008	金子 隆一 + 三田 房美	将来人口推計の基本的性質と手法的枠組みについて	人口問題研究 64(3): 3-27
2008	釜野 さおり	特集 日本の結婚と出生: 第13回出生動向基本調査の結果から(その3)身近な人の結婚のとらえ方と結婚・子育てとの接触状況: 結婚観と結婚意欲に関する分析	人口問題研究 64(2): 54-75	国立社会保障・人口問題研究所
2008	丹野 清人	結婚・離婚の法社会学: 2007年度社会調査法演習ゼミ報告書概要	人文学報. 社会学 43: 85-129	首都大学東京
2008	菅 桂太	わが国における40歳時無子の傾向と要因に関する考察: 家族形成行動の観点から	人口学研究 42: 57-70	日本人口学会
2008	小谷 朋弘	離婚紛争の4つのタイプ	広島法学 31(4): 308-284	広島大学法学会
2008	打矢 恵	扶養料と養育費の概念	東洋大学大学院紀要 45: 25-42	東洋大学大学院
2008	谷 顕子 + 草苅 仁	家計需要における世帯規模効果の比較分析	神戸大学農業経済 40: 53-60	神戸大学
2008	H. Leridon + R. Slama	The impact of a decline in fecundity and of pregnancy postponement on final number of children and demand for assisted reproduction technology	Human reproduction 23[=23(6)]: 1312	ESHRE
2008	Ziming Liu + Xiaobin Huang	Gender differences in the online reading environment	Journal of documentation 64[=64(4)]: 617-626
2008	橋本 健二	「格差社会論」から「階級-社会階層研究」へ  (特集  現代社会論の現在)	社会学評論 59[=59(1)]: 94-113	日本社会学会
2008	富永 健一	産業主義の思想と戦後日本の社会  (特集  現代社会論の現在)	社会学評論 59[=59(1)]: 75-93	日本社会学会
2008	数土 直紀	<書評> 筒井淳也著『親密性の社会学: 縮小する家族のゆくえ』	社会学評論 59[=59(3)]: 624-626	日本社会学会
2008	是川 夕	外国人の居住地選択におけるエスニック・ネットワークの役割: 国勢調査データを用いた人口移動理論からの分析	社会学評論 59[=59(3)]: 495-513	日本社会学会
2008	阪口 祐介	犯罪リスク知覚の規定構造: 国際比較からみる日本の特殊性	社会学評論 59[=59(3)]: 462-477	日本社会学会
2008	佐藤 嘉倫	<研究動向>分野別研究動向 (階級・階層): 研究の展開とフロンティアの拡張	社会学評論 59[=59(2)]: 388-404	日本社会学会
2008	坂 幸夫	<書評> 河西宏祐著『電産の興亡(1946-1956): 電産型賃金と産業別組合』	社会学評論 59[=59(1)]: 257-259	日本社会学会
2007	新日本婦人の会	母子世帯の就労・子育て実態調査結果報告
2007	福井唯嗣	擬似パネルデータによるわが国の等価所得比率の推計  (Discussion Paper Series 2007-01)		京都産業大学 大学院経済学研究科 (京都)
2007	Serge-Christophe Kolm	Economic Macrojustice: Fair Optimum Income Distribution, Taxation and Transfers
2007	高橋 重郷		少子化関連施策の効果と出生率の見通しに関する研究 (厚生労働科学研究費補助金(政策科学推進研究事業) 課題番号H17-政策-017 平成18年度報告書)
2007	2003年階層調査研究会		2003年仕事と暮らしに関する全国調査 コードブック・基礎集計標 (修正版: 2007年8月)
2007	藤原 眞砂	生活時間データを用いた子育て支援政策構築の研究  (厚生労働科学研究費補助金 政策科学推進研究事業 平成17年度〜18年度総合研究報告書)			NDL=000008599949
2007	中村 隆	日本人の国民性調査とサンプリング	各術資源学の視点からみた戦後日本における社会調査の展開と継承	学術資源学研究会 (東北大学 文学部)	Kaken=18653040
2007	TAMADA K	Woman's education, sibling composition, and wage differentials	Proceedings of MODSIM 2007 International Congress on Modelling and Simulation 2007: 386-392	Modelling and Simulation Society of Australia and New Zealand	MODSIM
2007	2003年階層調査研究会		2004年韓国・職業に関する全国調査(職業威信) コードブック・基礎集計標 (修正版: 2007年8月)
2007	石原 邦雄		日本と韓国における家族生活: ミクロデータ活用による基礎的比較分析 (東北アジアの家族構造と変容に関する国際比較研究 第1次報告書)
2007	東北大学高等教育開発推進センター		学びの転換を育む研究大学型少人数教育: 基礎ゼミを起点とした「大学での学び」の構築	特色ある大学教育支援プログラム			URL (Publisher): http://www.he.tohoku.ac.jp/center/tgpm/
2007	東北大学高等教育開発推進センター		学びの転換を育む研究大学型少人数教育: 基礎ゼミ実践事例集 (DVD)	特色ある大学教育支援プログラム			URL (Table of Contents): http://www.he.tohoku.ac.jp/center/tgpm/mov07.htmlURL (Publisher): http://www.he.tohoku.ac.jp/center/tgpm/
2007	Hiroaki Richard Watanabe	Protective measures for Japanese atypical workers under labour market deregulation: a comparative case study with Italy	Restructuring care responsibility: dynamics of welfare mix in East Asia (Book of Abstracts, the forth annual East Asian Social Policy research network (EASP) international conference) 4: 33-34	(2007-10-20,21, University of Tokyo)
2007	Tuuka Toivonen	Introducing the `youth independence camp': How an innovative policy for jobless youth is re-fining the boundaries of care provision in Japan	Restructuring care responsibility: dynamics of welfare mix in East Asia (Book of Abstracts, the forth annual East Asian Social Policy research network (EASP) international conference) 4: 34-35	(2007-10-20,21, University of Tokyo)
2007	TANAKA Sigeto	Against intra-household exploitation: philosophy and policy for equity within the family in Japanese context	Restructuring care responsibility: dynamics of welfare mix in East Asia (Book of Abstracts, the forth annual East Asian Social Policy research network (EASP) international conference) 4: 18	(2007-10-20,21, University of Tokyo)
2007	TAKAHASHI Mutsuko	The intimate risk as challenge to welfare state	Restructuring care responsibility: dynamics of welfare mix in East Asia (Book of Abstracts, the forth annual East Asian Social Policy research network (EASP) international conference) 4: 48-49	(2007-10-20,21, University of Tokyo)
2007	KANAI Kaoru	Long-term career paths of women part-time workers: can they find regular full-time jobs?	Restructuring care responsibility: dynamics of welfare mix in East Asia (Book of Abstracts, the forth annual East Asian Social Policy research network (EASP) international conference) 4: 34	(2007-10-20,21, University of Tokyo)
2007	東北大学学務審議会 高等教育開発推進センター		第1回東北大学全学教育FD: 報告書 (CAHE Tohoku Report 16)
2007	ニッセイ基礎研究所		両立支援に係るコストとベネフィットに関する研究: 育児休業の取得について (平成18年度 厚生労働省委託調査)	ニッセイ基礎研究所 (東京)
2007	金沢大学文学部		卒業生のキャリア形成と大学評価: 社会学卒業生の生活と意識に関する調査 (金沢大学文学部社会学コース社会調査実習報告書 25号 (2005年度))	金沢大学文学部社会学研究室 (金沢)
2007	大竹 美登利		夫婦の生活時間の比較から見たタイ、インドネシア、日本のライフスタイルの性差 (科学研究費補助金 (基盤研究(B)) 研究成果報告書 平成15-18年度)	大竹美登利 (小金井)
2007	ed.=小内 透		日系ブラジル人のトランスナショナルな生活世界の諸相 (『調査と社会理論』研究報告書 24: 外国人集住地域の社会学的総合研究 その4)	北海道大学大学院教育学研究科教育社会学研究室 (札幌)
2007	ed.=小内 透		日系ブラジル人の労働: 生活世界と地域住民 (『調査と社会理論』研究報告書 23: 外国人集住地域の社会学的総合研究 その3)	北海道大学大学院教育学研究科教育社会学研究室 (札幌)
2007	Gender Equality Bureau, Cabinet Office		Gender equality in Japan	Gender Equality Bureau, Cabinet Office (Tokyo)
2007	海野 道郎		廃棄物をめぐる人間行動と制度: 環境問題解決の数理・計量社会学	東北大学大学院文学研究科行動科学講座 (仙台)
2007	東北大学附属図書館		東北大学生のための情報探索の基礎知識: 人文社会科学編
2007	東北大学附属図書館		東北大学生のための情報探索の基礎知識: 基本編
2007	山田 亮一	グローバリゼーションとフィリピンの看護労働力輸出政策	社会政策学会誌 18: 208-227
2007	森 ます美	今日の賃金制度改革と同一価値労働同一賃金原則	社会政策学会誌 17: 84-102
2007	仁田 道夫	労働法改革と雇用システム: 解雇法制をめぐって	社会政策学会誌 17: 73-83
2007	Katherine V. W. Stone	From widgets to digits: legal regulation of the changing contract of employment	社会政策学会誌 17: 57-72
2007	矢野 聡	格差社会への視座	社会政策学会誌 17: 49-56
2007	金井郁	パートのユニオンリーダーと組合参加: 小売企業におけるパート組織化の事例調査をもとにして	社会政策学会誌 17: 180-204
2007	玉井 金五	現代日本のポバティラインを考える	社会政策学会誌 17: 17-31
2007	居城舜子	日本におけるジェンダーレジームの諸相: ジェンダー部会の10年を経て	社会政策学会誌 17: 146-149
2007	遠藤 公嗣	同一価値労働同一賃金原則と賃金制度改革の動向: 日本におけるペイ・エクイティ実現の課題を探る	社会政策学会誌 17: 129-132
2007	宮下 さおり	男性研究の現在と日本のジェンダー分析: 近代家族の大衆的普及に関する問題を中心に	社会政策学会誌 17: 103-115
2007	橋本 健二	格差拡大とジェンダー: 女性内部の格差拡大と貧困層の集積  (特集1 格差拡大とのたたかい)	女性労働研究 51: 26-40	女性労働問題研究会
2007	北條 範子	「オレを不幸にした魔女だ!」: 暴力亭主が放った最後の言葉 (会社員・41歳)  (特集 離婚 それは女の出発: 読者体験手記 ドロ沼調停離婚、私の闘い)	婦人公論 92(8): 58-60	中央公論新社
2007	田中 有	ルポ・平均年収243万円の家計簿拝見: シングルマザーになっても、食べていけるか  (特集 離婚 それは女の出発)	婦人公論 92(8): 54-57	中央公論新社
2007	藤原 眞砂	子育て支援/家庭・地域の役割 (子育て)	リポート21 2007: 147-161	島根県立大学
2007	長谷川 計二	「答えたくない質問にはお答えいただかなくて構いません」?  (特集 調査倫理)	先端社会研究 6: 49-63	関西学院大学大学院社会学研究科21世紀COEプログラム「人類の幸福に資する社会調査」の研究
2007	柴崎 秀子 + 玉岡 賀津雄 + 高取 由紀	アメリカ人は和製英語をどのぐらい理解できるか: 英語母語話者の和製英語の知識と意味推測に関する調査	日本語科学 21: 89-110	国書刊行会
2007	Conference of European Statisticians		Managing statistical confidentiality and microdata access: principles and guidelines of good practice	United Nations
2007	ed.= 森岡 孝二		格差社会の構造: グローバル資本主義の断層	桜井書店 (東京)
2007	三隅 一人		A formal theory of roles (比較社会文化叢書 4)	Hana-Syoin (Fukuoka)
2007	ed.= 吉岡 睦子 + 林 陽子		実務ジェンダー法講義 (実務法律講義 18)	民事法研究会 (東京)
2007	勝間 和代		ワーク・ライフ・バランス手帳〈2008〉	ディスカヴァー・トゥエンティワン (東京)
2007	ed.= 武川正吾 三重野卓		公共政策の社会学: 社会的現実との格闘	東信堂 (東京)
2007	乙部 由子		ジェンダー・家族・女性	三恵社 (名古屋)
2007	讃岐 美智義		文献管理PCソリューション: PubMed/医中誌検索から論文執筆まで (新版)	秀潤社 (東京)
2007	国立社会保障・人口問題研究所		わが国独身層の結婚観と家族観: 出生動向基本調査 第13回	厚生統計協会 (東京)
2007	国立社会保障・人口問題研究所		わが国夫婦の結婚過程と出生力: 出生動向基本調査 第13回	厚生統計協会 (東京)
2007	厚生労働省 大臣官房 統計情報部		平成18年度 婚姻に関する統計 (人口動態統計特殊報告)	厚生統計協会 (東京)
2007	厚生省人口問題研究所 + 国立社会保障・人口問題研究所		現代日本の世帯変動: 世帯動態調査	厚生統計協会 (東京)
2007	David Bohm; tr.=金井 真弓		ダイアローグ: 対立から共生へ、議論から対話へ	英治出版
2007	Joseph Jawoski; tr.=野津 智子; 日本語版監修= 金井 壽宏		シンクロニシティ: 未来をつくるリーダーシップ	英治出版
2007	TSUJIMURA Miyoko + YANO Emi		Gender &amp; law in Japan	Tohoku University Press (Sendai)
2007	ed.=嵩 さやか + 田中 重人; supervise= 辻村 みよ子		雇用・社会保障とジェンダー (ジェンダー法・政策研究叢書   第9巻)	東北大学出版会 (仙台)
2007	東北大学高等教育開発推進センター		「学びの転換」を楽しむ: 東北大学基礎ゼミ実践集	東北大学出版会
2007	東北大学高等教育開発推進センター		大学における初年次少人数教育と『学びの転換』	東北大学出版会 (仙台)
2007	ed.= 杉浦 郁子 + 野宮 亜紀 + 大江 千束		パートナーシップ・生活と制度: 結婚、事実婚、同性婚	緑風出版 (東京)
2007	齊藤 博 + 岡崎 洋 + 佐藤 勝彦		楽しいキャリアデザイン	八千代出版 (東京)
2007	稲葉 陽二		ソーシャル・キャピタル: 「信頼の絆」で解く現代経済・社会の諸課題 (日本大学法学部叢書 24)	生産性出版 (東京)
2007	竹政 昭利		はじめて学ぶUML (第2版)	ナツメ社 (東京)
2007	丸尾 直美 + 川野辺 裕幸 + 的場 康子		出生率の回復とワークライフバランス: 少子化社会の子育て支援策	中央法規出版 (東京)
2007	Lawrence Lessig; tr.= 山形 浩生		Code	翔泳社
2007	ed.= 浅倉 むつ子 + 角田 由紀子		比較判例ジェンダー法	不磨書房 (東京)
2007	吉田 邦彦		家族法(親族法・相続法)講義録	信山社 (東京)
2007	玉井 金五 + 大森 真紀		社会政策を学ぶ人のために (3訂)	世界思想社 (京都)
2007	ed.= 田中 耕一 + 荻野 昌弘		社会調査と権力: 「社会的なもの」の危機と社会学	世界思想社
2007	鈴木 聡志		会話分析・ディスコース分析: ことばの織りなす世界を読み解く (ワードマップ)	新曜社
2007	沢山 美果子 + 岩上 真珠 + 立山 徳子 + 赤川 学 + 岩本 通弥		「家族」はどこへいく (青弓社ライブラリー   51)	青弓社 (東京)
2007	東京弁護士会弁護士研修センター運営委員会		家族法	商事法務 (東京)
2007	牛久保 秀樹		労働の人間化とディーセント・ワーク: ILO「発見」の旅	かもがわ出版 (京都)
2007	北海道大学 and 北海道大学科学技術コミュニケーター養成ユニット		はじめよう!科学技術コミュニケーション	ナカニシヤ出版
2007	田村 哲樹 + 金井 篤子		ポジティブ・アクションの可能性: 男女共同参画社会の制度デザインのために	ナカニシヤ出版 (京都)
2007	Barent W. Walsh; tr.= 松本 俊彦 + 山口 亜希子 + 小林 桜児		自傷行為治療ガイド	金剛出版 (東京)
2007	吉田 容子		地域労働市場と女性就業	古今書院 (東京)
2007	井上 真理子		リスク・ファミリー: 家事調停の現場から見た現代家族	晃洋書房 (京都)
2007	京極 高宣		社会保障と日本経済: 「社会市場」の理論と実証 (総合研究現代日本経済分析 1)	慶応義塾大学出版会 (東京)
2007	品田 知美		家事と家族の日常生活: 主婦はなぜ暇にならなかったのか	学文社 (東京)
2007	増子 勝義		新世紀の家族さがし: おもしろ家族論 (新版)	学文社 (東京)
2007	星野 潔 + 杉浦 郁子		テキスト社会学	学文社 (東京)
2007	ed.= 毛受 敏浩 + 鈴木 江理子		「多文化パワー」社会: 多文化共生を超えて (国際交流・協力活動入門講座 4)	明石書店
2007	小峰 隆夫 + 連合総合生活開発研究所		人口減・少子化社会の未来: 雇用と生活の質を高める	明石書店 (東京)
2007	北九州市立男女共同参画センター		ジェンダー白書 5: 女性と経済 (ムーブ叢書)	明石書店 (東京)
2007	Peter B. Doeringer + Michael J. Piore; tr.= 白木 三秀		内部労働市場とマンパワー分析: with a new introduction	早稲田大学出版部 (東京)
2007	岩上 真珠		ライフコースとジェンダーで読む家族 (改訂版)	有斐閣
2007	岩井 紀子 + 保田 時男		調査データ分析の基礎: JGSSデータとオンライン集計の活用	有斐閣 (東京)
2007	ed.= 櫻田 嘉章 + 道垣内 正人		国際私法判例百選 新法対応補正版 (別冊ジュリスト 185 = 43(1))	有斐閣 (東京)
2007	ed.= 内田 貴 + 大村 敦志		民法の争点 (ジュリスト増刊   . 新・法律学の争点シリーズ)	有斐閣 (東京)
2007	長谷川 公一 + 浜 日出夫 + 藤村 正之 + 町村 敬志		社会学 (New liberal arts selection)	有斐閣 (東京)
2007	加藤 正信 + 松本 宙		昭和前期日本語の問題点 (国語論究 13)	明治書院 (東京)
2007	荒金 雅子 + 小崎 恭弘 + 西村 智		ワークライフバランス入門: 日本を元気にする処方箋	ミネルヴァ書房 (京都)
2007	ed.= 稲葉 寿		現代人口学の射程	ミネルヴァ書房 (京都)
2007	野村 正実		日本的雇用慣行: 全体像構築の試み (Minerva人文・社会科学叢書 131)	ミネルヴァ書房 (京都)
2007	岩間 暁子 + 劉 孝鐘		マイノリティとは何か: 概念と政策の比較社会学 (Minerva人文・社会科学叢書 124)	ミネルヴァ書房 (京都)
2007	山口 裕幸 + 金井 篤子		よくわかる産業・組織心理学 (やわらかアカデミズム・「わかる」シリーズ)	ミネルヴァ書房
2007	土井 文博 + 萩原 修子 + 嵯峨 一郎		はじめて学ぶ社会学: 思想家たちとの対話	ミネルヴァ書房 (京都)
2007	筒井 淳也 + 平井 裕久 + 秋吉 美都 + 水落 正明 + 坂本 和靖 + 福田 亘孝		Stataで計量経済学入門	ミネルヴァ書房
2007	ed.=片瀬 一男		社会統計学 (放送大学教材   1124102-1-0711)	放送大学教育振興会 (東京)
2007	奈良 由美子		生活とリスク (放送大学教材 1222716-1-0711)	放送大学教育振興会 (東京)
2007	稲田 義行		これでわかる現代社会: 高校 (基礎からのシグマベスト)	文英堂
2007	鬼頭 宏		図説 人口で見る日本史: 縄文時代から近未来社会まで	PHP研究所 (東京)
2007	Lotte Bailyn ; tr.= 三善 勝代		キャリア・イノベーション: 仕事生活の問い直しがつくる個性尊重の組織文化	白桃書房 (東京)
2007	労働政策研究・研修機構 研究調整部 研究調整課		働き方の多様化とセーフティネット: 能力開発とワークライフバランスに着目して (労働政策研究報告書 75)	労働政策研究・研修機構 (東京)
2007	労働政策研究・研修機構		仕事と生活: 体系的両立支援の構築に向けて (プロジェクト研究シリーズ   no.7)	労働政策研究・研修機構 (東京)
2007	千葉 和義 + 仲矢 史雄 + 真島 秀行		サイエンスコミュニケーション: 科学を伝える5つの技法	日本評論社
2007	ed.= 森岡 清志		ガイドブック社会調査 (第2版)	日本評論社 (東京)
2007	Carl Heneghan + Douglas Badenoch; tr.= 斉尾 武郎 + etal		EBMの道具箱 (ツールキット) (EBMライブラリー 第2版)	中山書店 (東京)
2007	橘木 俊詔		日本経済の実証分析: 失われた10年を乗り越えて	東洋経済新報社 (東京)
2007	宮川 公男		政策科学入門 (第2版第4刷)	東洋経済新報社 (東京)
2007	谷岡 一郎		データはウソをつく: 科学的な社会調査の方法 (ちくまプリマー新書 059)	筑摩書房 (東京)
2007	渡辺 健介		世界一やさしい問題解決の授業	ダイヤモンド社
2007	家田 荘子		不妊: 赤ちゃんがほしい (幻冬舎アウトロー文庫 [O-23-7])	幻冬舎
2007	上村 千賀子		女性解放をめぐる占領政策 (双書ジェンダー分析   16)	勁草書房 (東京)
2007	永井 暁子 + 松田 茂樹		対等な夫婦は幸せか (双書ジェンダー分析   13)	勁草書房 (東京)
2007	豊田 真穂		占領下の女性労働改革: 保護と平等をめぐって (双書ジェンダー分析   14)	勁草書房 (東京)
2007	吉川 徹		階層化する社会意識: 職業とパーソナリティの計量社会学	勁草書房 (東京)
2007	目黒 依子		家族社会学のパラダイム	勁草書房 (東京)
2007	林 文夫		経済制度設計 (経済制度の実証分析と設計 3)	勁草書房 (東京)
2007	盛山 和夫		戦後日本社会階層調査研究資料集: 1975年・1985年SSM調査報告書 別冊2: 復刻版	日本図書センター
2007	盛山 和夫		戦後日本社会階層調査研究資料集: 1975年・1985年SSM調査報告書 別冊1: 復刻版	日本図書センター
2007	1985年社会階層と社会移動全国調査委員会		女性と社会階層: 1985年SSM全国調査報告書 第4巻 [復刻版] (戦後日本社会階層調査研究資料集: 1975年・1985年SSM調査報告書 / 盛山和夫監修 5)	日本図書センター
2007	1985年社会階層と社会移動全国調査委員会		教育と社会移動: 1985年SSM全国調査報告書 第3巻 [復刻版] (戦後日本社会階層調査研究資料集: 1975年・1985年SSM調査報告書 / 盛山和夫監修 4)	日本図書センター
2007	1985年社会階層と社会移動全国調査委員会		階層意識の動態: 1985年SSM全国調査報告書 第2巻 [復刻版] (戦後日本社会階層調査研究資料集: 1975年・1985年SSM調査報告書 / 盛山和夫監修 3)	日本図書センター
2007	1985年社会階層と社会移動全国調査委員会		社会階層の構造と過程: 1985年SSM全国調査報告書 第1巻 [復刻版] (戦後日本社会階層調査研究資料集: 1975年・1985年SSM調査報告書 / 盛山和夫監修 2)	日本図書センター
2007	1975年SSM全国調査委員会		社会階層と社会移動: 1975年SSM全国調査報告書 [復刻版] (戦後日本社会階層調査研究資料集: 1975年・1985年SSM調査報告書 / 盛山和夫監修)	日本図書センター
2007	村山 公保 + オーム社開発局		基礎からわかるTCP/IPネットワークコンピューティング入門 (第2版)	オーム社 (東京)
2007	村瀬 洋一 + 高田 洋 + 広瀬 毅士		SPSSによる多変量解析	オーム社 (東京)
2007	Keith L. Moore L. + T. V. N. Persaud; tr.= 瀬口 春道 + 小林 俊博 + Eva Garcia del Saz		ムーア人体発生学: 原著第7版	医歯薬出版
2007	ed.= 日野原 重明 + 阿部 正和		今日の治療指針: 私はこう治療している (2007 (Vol. 49))	医学書院
2007	伊藤 周平		権利・市場・社会保障: 生存権の危機から再構築へ	青木書店 (東京)
2007	厚生労働省		労働経済白書 平成19年版: ワークライフバランスと雇用システム	国立印刷局 (東京)
2007	野々山 久也		現代家族のパラダイム革新: 直系制家族・夫婦制家族から合意制家族へ	東京大学出版会 (東京)
2007	河野 稠果		人口学への招待: 少子・高齢化はどこまで解明されたか (中公新書   1910)	中央公論新社 (東京)
2007	日本性教育協会		「若者の性」白書: 青少年の性行動全国調査報告	小学館 (東京)
2007	ed.= 松岡 悦子		産む・産まない・産めない: 女性のからだと生きかた読本	講談社 (東京)
2007	ed.=橘木 俊詔		経済からみたリスク (リスク学入門 2)	岩波書店 (東京)
2007	大沢 真理		現代日本の生活保障システム: 座標とゆくえ	岩波書店 (東京)
2007	芦部 信喜;  補訂=高橋 和之		憲法 (第4版)	岩波書店 (東京)
2007	ed.= SATO Yoshimichi		Deciphering stratification and inequality: Japan and beyond (Stratification and inequality series 4)	Trans Pacific (Melbourne)
2007	ed.= SUZUKI Atsuko; tr.=Leonie R. Stickland		Gender and Career in Japan (Stratification and inequality series 6)	Trans Pacific (Melbourne)
2007	Kojun Furukawa		Social Welfare in Japan: Principles and Applications	Trans Pacific Press (Melbourne)
2007	ed.= Margaret F. Brinig		Economics of family law (Economic approaches to law 2 (in two volumes))	E. Elgar (Cheltenham)
2007	Richard Rubinger		Popular literacy in early modern Japan	University of Hawaii Press (Honolulu)
2007	ed.=  Frances McCall Rosenbluth		The political economy of Japan's low fertility	Stanford University Press (Stanford, Calif.)
2007	Craig, Lyn		Contemporary motherhood: the impact of children on adult time	Ashgate
2007	Agger, Ben		Public sociology: from social facts to literary acts: 2nd ed (The new social formations)	Rowman &amp; Littlefield
2007	Martha C. Nussbaum		Frontiers of justice: disability, nationality, species membership	Belknap Press of Harvard University Press (Cambridge, Mass.)
2007	Clawson, Dan		Public sociology: fifteen eminent sociologists debate politics and the profession in the twenty-first century	University of California Press
2007			Warm Hands in Cold Age: Gender and Aging	Routledge
2007	Lars Lindberg Christensen		The Hands-on Guide to Science Communicators: A Step-by-step Approach to Public Outreach	Springer-Verlag
2007	ed.=  Daniel H. Foote		Law in Japan: a turning point (Asian law series 19)	University of Washington Press (Seattle)
2007	Drnyei Zoltn		Research methods in applied linguistics: quantitative, qualitative, and mixed methodologies (Oxford applied linguistics)	Oxford University Press (Oxford)
2007	福田 国彦		正常画像と並べてわかる骨軟部CT・MRI: ここが読影のポイント	羊土社 (東京)
2007	伍賀 一道	間接雇用は雇用と働き方をどう変えたか: 不安定就業の今日的断面  (特集 雇用と労働のゆくえ)	季刊経済理論 44(3): 5-18	経済理論学会
2007	中西 新太郎	青年問題を再定義する: ライフコース変動をめぐる社会経済とポリティクス  (特集 雇用と労働のゆくえ)	季刊経済理論 44(3): 32-43	経済理論学会
2007	居城 舜子	賃金構造の変化とペイ・エクイティ戦略の可能性  (特集 雇用と労働のゆくえ)	季刊経済理論 44(3): 19-31	経済理論学会
2007	鍋山 祥子	未婚化が家族ケアに与えるインパクト: いま、なぜ、ワーク・ライフ・バランスが求められるのか	時間学研究 1: 63-76	山口大学
2007	原田 いづみ	間接差別禁止規定解釈によるフレキシブル・ワーキングへの配慮と平等の本質: イギリス性差別禁止法から学ぶ	国立女性教育会館研究ジャーナル 11: 61-72
2007	依田 奈津子	少子化時代における未婚化・晩婚化の要因分析	人間科学研究 20: 20-20	早稲田大学人間科学学術院
2007	Henrik PALLOS, Viktor GERGELY, Naoto YAMADA, Soichiro MIYAZAKI, Masako OKAWA,	The quality of sleep and factors associated with poor sleep in Japanese graduate students	Sleep and biological rhythms 5[=5(4)]: 234-238
2007	Norikazu Kawagishi	The birth of judicial review in Japan	International Journal of Constitutional Law 5[=5(2)]: 308-331
2007	Fiona MacPhail + Xiao-yuan Dong	Women's market work and household status in rural China: Evidence from Jiangsu and Shandong in the late 1990s	Feminist economics 13(3/4): 93-124
2007	Maria Karamessini + Elias Ioakimoglou	Wage determination and the gender pay gap: A feminist political economy analysis and decomposition	Feminist economics 13(1): 31-66
2007		 平成18年度母子家庭の母の就業支援施策の実施状況  (特集 母子家庭の母の就業の支援に関する年次報告のあらまし)	厚生労働 62(7): 4-13	厚生労働問題研究会
2007	国立社会保障・人口問題研究所		人口統計資料集 2007 (人口問題研究資料 314)
2007	藤本 昌代	産業・労働問題と世代論: 「豊かさ」の産業間格差  (特集 世代論から見た日本社会)	フォーラム現代社会学 6: 25-34	関西社会学会
2007	村上 あかね	少子高齢社会における生活保障と世代間関係  (特集 世代論から見た日本社会)	フォーラム現代社会学 6: 15-24	関西社会学会
2007	藤原 眞砂 + 平田 道憲	Toward a General Approach to International Comparison of Time Use Data: Canadian White-collar Workers and Japanese White-collar Workers	総合政策論叢 13: 105-122	島根県立大学
2007	ed.= 三橋 秀彦		現代社会における家族の変容: 東アジアを中心に (III) (アジア研究所・アジア研究シリーズ 62)	亜細亜大学アジア研究所
2007	足立 文美恵	財産分与と清算: アメリカの離婚給付におけるグットウィルについて	宮崎大学教育文化学部紀要. 社会科学 17: 1-10	宮崎大学
2007	橋本 健二	1995年SSM調査データによる階級カテゴリーの作成について(Ver.1)	ソシオロジスト: 武蔵社会学論集 9[=9(1)]: 195-212	武蔵大学
2007	守泉 理恵	先進諸国の出生率をめぐる国際的動向	海外社会保障研究 160: 4-21
2007	丸山 桂	女性と年金に関する国際比較  (特集 先進各国の年金改革の視点)	海外社会保障研究 158: 18-29	国立社会保障・人口問題研究所
2007	電機連合	2007年度母性保護および仕事と家庭の両立支援に関する調査結果	調査時報 370: 1-168	電機連合
2007	永瀬 伸子 + 大林 尚 + 増田 雅暢	特集 乳幼児加算の新設を機に児童手当制度の在り方を議論: 「平成18年版少子化社会白書」をテーマに座談会(下)	週刊社会保障 2420[=61]: 36-41	法研
2007	永瀬 伸子 + 大林 尚 + 増田 雅暢	特集 働き方の見直し等を含めた少子化対策を: 「平成18年版少子化社会白書」をテーマに座談会(上)	週刊社会保障 2419[=61]: 36-41	法研
2007	阿部 彩	母子世帯に対する政策: 児童扶養手当の満額受給有期化の意味  (特集 都市の下層社会)	生活経済政策 127: 3-9	生活経済政策研究所
2007	B. Scarpa + D.B. Dunson	Bayesian methods for searching for optimal rules for timing intercourse to achieve pregnancy	Statistics in medicine 26[=26(9)]: 1920-1936	Wiley Online Library
2007	Anu Pylkknen	Liberal family law in the making: Nordic and European harmonisation	Feminist Legal Studies 15[=15(3)]: 289-306	Springer
2007	Wataru Matsumoto	A Study on Technical and Cultural Differences in Survey Methodology Between Japan and the United States	International Journal of Japanese Sociology 16: 23-34
2007	Kazushi Tamano	Social Survey Research in Japanese Sociology	International Journal of Japanese Sociology 16: 2-9
2007	Akihide Inaba	Problems Relating to Declining Response Rates to Social Survey Research in Japan: Trends After 2000	International Journal of Japanese Sociology 16: 10-22
2007	西 順子	離婚とワークライフバランス: 女性の人生に仕事がもたらす意味 (ワークライフバランス社会をめざして)	女性ライフサイクル研究 17: 72-79	女性ライフサイクル研究所
2007	加藤 容子 + 金井 篤子	共働き夫婦におけるワーク・ファミリー・コンフリクト: 「クロスオーバー効果」と「対処行動の媒介・緩衝効果」の吟味	産業・組織心理学研究 20[=20(2)]: 15-25	産業・組織心理学会
2007	稲葉 昭英	全国家族調査の困難: 第3回全国家族調査の実現にむけて	家族社会学研究 19(2): 99-105	日本家族社会学会
2007	鈴木 富美子	妻からみた夫婦関係・夫からみた夫婦関係: 「夫からの情緒的サポート」と「妻の苛立ち」による夫婦類型の計量的分析	家族社会学研究 19(2): 58-70	日本家族社会学会
2007	久保 桂子	フルタイム就業夫婦の育児分担を規定する要因: 仕事との時間的葛藤を生じる育児を中心に	家族社会学研究 19(2): 20-31	日本家族社会学会
2007	松田 茂樹	全国家族調査の質問項目の使用頻度	家族社会学研究 19(2): 113-120	日本家族社会学会
2007	保田 時男	NFRJ08における複数調査票の作り方	家族社会学研究 19(2): 106-112	日本家族社会学会
2007	神原 文子	ひとり親家族と社会的排除  (特集 社会的排除と家族)	家族社会学研究 18(2): 11-24	日本家族社会学会
2007	呉本 彰子 + 赤岡 仁之	広告コピーの解釈多元性に関する研究: 美容関連製品のキャッチコピーをケースにして	武庫川女子大学紀要. 人文・社会科学編 55: 99-105	武庫川女子大学
2007	筒井 隆志	男性に結婚を促すために: 少子化対策の残された政策課題	立法と調査 269: 74-80	参議院事務局
2007	乙部 由子	スーパーマーケットで働く派遣社員: 中高年女性を中心として	現代社会学研究 20: 93-112	北海道社会学会
2007	古口 真澄	親の代わりに孫を養育する祖母の家族再形成	現代社会学研究 20: 73-91	北海道社会学会
2007	坂無 淳	大学研究室とハラスメント: 閉鎖性とホモソーシャリティ	現代社会学研究 20: 19-36	北海道社会学会
2007	松嶋 道夫	養育費裁判の現状と改革への課題(法学部創設20周年記念論文集)	久留米大学法学 56: 191-240	久留米大学
2007	品田 知美	無償労働の時間配分と社会福祉政策: 日本、イギリス、オランダの3カ国比較から  (研究助成報告論文)	季刊家計経済研究 75: 83-91	家計経済研究所
2007	浜田 浩児	夫婦所得の格差に対する妻の所得の寄与度の国際比較	季刊家計経済研究 75: 56-63	家計経済研究所
2007	藤原 千沙	母子世帯の階層分化: 制度利用者の特徴からみた政策対象の明確化  (特集 子どもを巡る環境の変化)	季刊家計経済研究 73: 10-20	家計経済研究所
2007	高橋 桂子	既婚女性の就業選択と性別役割意識	日本家政学会誌 58[=58(11)]: 709-718	日本家政学会
2007	ガンガ 伸子	AI需要体系による単身世帯の消費構造分析	日本家政学会誌 58[=58(2)]: 65-74	日本家政学会
2007	表 真美	大正・昭和前期の家事科教科書における「食卓での家族団らん」	日本家政学会誌 58[=58(1)]: 5-15	日本家政学会
2007	倉持 清美 + 田村 毅 + 久保 恭子 + 及川 裕子	子どもの発達的変化にともなう夫婦の意識の変容	日本家政学会誌 58[=58(7)]: 389-396	日本家政学会
2007	伊藤 葉子	中・高校生の家庭科の保育体験学習の教育的課題に関する検討	日本家政学会誌 58[=58(6)]: 315-326	日本家政学会
2007	森田 美佐	雇用者の仕事と家庭生活から見た日本の「ファミリー・フレンドリー」企業の課題: 「家族に優しい」銀行の事例研究	日本家政学会誌 58[=58(3)]: 119-127	日本家政学会
2007	永瀬 伸子	少子化にかかわる政策はどれだけ実行されたのか?: 保育と児童育成に関する政策の課題  (特集 社会保障)	フィナンシャル・レビュー 2007[=2007(1)]: 3-22	国立印刷局
2007	雪村 まゆみ	戦争とアニメーション: 職業としてのアニメーターの誕生プロセスについての考察から	ソシオロジ 52(1): 87-102	社会学研究会
2007	太郎丸 博	若年非正規雇用・無業とジェンダー: 性別分業意識が女性をフリーターにするのか?	ソシオロジ 52(1): 37-51	社会学研究会
2007	石田 淳	ブール代数分析による社会的カテゴリーの研究: 「日本人」カテゴリー認識の分析	ソシオロジ 52(1): 3-19	社会学研究会
2007	鶴田 幸恵 + 小宮 友根	人びとの人生を記述する: 「相互行為としてのインタビュー」について	ソシオロジ 52(1): 21-36	社会学研究会
2007	山根 純佳	男性ホームヘルパーの生存戦略: 社会化されたケアにおけるジェンダー	ソシオロジ 51(3): 91-106	社会学研究会
2007	荒木 康代	戦前期の商家の「主婦」(女主人)についての考察: 大阪船場の「ごりょんさん」の事例から	ソシオロジ 51(3): 57-73	社会学研究会
2007	戸江 哲理	悩みの分かち合いの会話分析: 「手抜き」の提案とその受け流し	ソシオロジ 51(3): 39-55	社会学研究会
2007	沢田 善太郎	民主的決定のモデル  (DOING SOCIOLOGY)	ソシオロジ 51(3): 143-151	社会学研究会
2007	有賀 美和子	フェミニズム正義論の新展開: ケアワークの再分配を軸として	東京女子大学紀要論集 57(2): 151-183	東京女子大学
2007	二宮 周平	親子関係否定の法理の解釈論的検討: 事実主義の立場から	立命館法學 316[=6]: 1756-1786	立命館大学法学会
2007	高橋 重郷	未婚労働力需要の拡大と超低出生率 (大淵 寛教授古稀記念論文集)	經濟學論纂 47(3): 163-174	中央大学
2007	西 基 + 三宅 浩次	無職世帯における乳児死亡・周産期死亡・死産	厚生の指標 54(6)[=845]: 34-38	厚生統計協会
2007	小島 里織 + 上木 隆人 + 柳川 洋	少子化の人口学的要因と社会経済的要因の解析	厚生の指標 54(2)[=841]: 7-13	厚生統計協会
2007	棚村 政行	嫡出子と非嫡出子の平等化  (特集 家族法を考える: 平成8年改正要綱から10余年を経て)	ジュリスト 1336: 26-37	有斐閣
2007	水野 紀子	破綻主義的離婚の導入と拡大  (特集 家族法を考える: 平成8年改正要綱から10余年を経て)	ジュリスト 1336: 19-25	有斐閣
2007	小松 史枝 + 近江 源太郎	季語にみられる色彩語の用法	日本色彩学会誌 31[=31(2)]: 85-93	日本色彩学会
2007	安部 圭介	差別の禁止の基礎にあるもの: アメリカ法における「平等」からの示唆  (特集 雇用平等法制の新展開)	法律時報 980[=79]: 37-42	日本評論社
2007	田宮 遊子 + 四方 理人	母子世帯の仕事と育児: 生活時間の国際比較から	季刊社会保障研究 43[=43(3)=178]: 219-231
2007	阿部 正浩	ポジティブ・アクション,ワーク・ライフ・バランスと生産性  (特集 多様化する「子育て支援」の在り方をめぐって)	季刊社会保障研究 43[=43(3)]: 184-196	国立社会保障・人口問題研究所
2007	別府 志海	婚姻・離婚の分析における発生年齢について: 同居時・別居時年齢と届出時年齢	人口問題研究 63(3): 42-57	国立社会保障・人口問題研究所
2007	岩澤 美帆 + 三田 房美	晩産化と挙児希望女性人口の高齢化	人口問題研究 63(3): 24-41
2007	金子 隆一 + 石川 晃 + etal	日本の将来推計人口 (平成18年12月推計): 平成18 (2006) 年-平成67 (2055) 年: 附 参考推計 平成68(2056)年-平成117(2105)年	人口問題研究 63(1): 29-71	国立社会保障・人口問題研究所
2007	菅 桂太	近年の「国勢調査」日本人人口の精度に関する一考察	人口学研究 41: 61-73	日本人口学会
2007	FUKUDA Setsuya	The socio-economic status of women and marital fertility in post-war Japan: effects of education, employment and family structure on parity transitions  (International session)	Journal of population studies 40: 79-100	日本人口学会
2007	岩田 美香	母子生活支援施設の現状とこれから  (特集 母子家庭を支える)	福祉のひろば 84: 24-30	大阪福祉事業財団
2007	丹波 史紀	母子家庭の経済的自立とは: 就業・利用者追跡調査から見えるもの  (特集 母子家庭を支える)	福祉のひろば 84: 13-17	大阪福祉事業財団
2007	大内 章子	均等法世代の総合職女性の離転職行動  (特集 組織の基盤としての人)	組織科学 41(2): 29-41	白桃書房
2007	宮田 尚子	職場への帰属意識と相談ネットワーク: 組織適応期における複合的な相談ネットワークの効果	年報人間科学 28: 99-116	大阪大学大学院人間科学研究科社会学・人間学・人類学研究室
2007	鵜飼 洋一郎	企業が煽る「やりたいこと」: 就職活動における自己分析の検討から	年報人間科学 28: 79-98	大阪大学大学院人間科学研究科社会学・人間学・人類学研究室
2007	永瀬 伸子	若年・子育て世帯の所得分布と課題: 平成19年就業構造基本調査が捉える構造変化  (特集 平成19年就業構造基本調査を迎えて)	統計 58(7): 29-34	日本統計協会
2007	高塩 純子	40歳代未婚者の家族と暮らし: 2005年国勢調査結果第一次基本集計及び第二次基本集計結果から	統計 58(4): 84-90	日本統計協会
2007	William Carbonaro	The effects of education and cognitive skill on earnings: How much do occupations and jobs matter?	Research in Social Stratification and Mobility 25(1): 57-71
2007	P. J. Aspinall	Approaches to Developing an Improved Cross-National Understanding of Concepts and Terms Relating to Ethnicity and Race	International Sociology 22: 41
2007	R.H.N. Nguyen + A.J. Wilcox + Skj rven, R. + D.D. Baird	Men's body mass index and infertility	Human reproduction 22[=22(9)]: 2488	ESHRE
2007	Marco Daniele Paserman	Gender differences in performance in competitive environments: evidence from professional tennis players  (Discussion paper 6335)		Centre for Economic Policy Research
2007	Ian Smith	Property division on divorce with inequity aversion	International review of law and economics 27[=27(2)]: 111-128
2007	Katie R. Genadek + Wendy A. Stock + Christiana Stoddard	No-Fault Divorce Laws and the Labor Supply of Women with and without Children	Journal of human resources 42: 247-274
2007	矢原 隆行	男性ピンクカラーの社会学: ケア労働の男性化の諸相	社会学評論 58[=58(3)]: 343-356	日本社会学会
2007	三具 淳子	妻の就業決定プロセスにおける権力作用: 第1子出産前の夫婦へのインタビューをもとにして	社会学評論 58[=58(3)]: 305-325	日本社会学会
2007	C. Trigilia	Unbalanced Growth Why is Economic Sociology Stronger in Theory than in Policies?	Current Sociology 55: 59
2007	Fumie Kumagai + Akihiko Kato	Factors Facilitating Japanese Married Women Entering the Labour Force	Current Sociology 55: 561
2007	H. Willmot	Young Women, Routes through Education and Employment and Discursive Constructions of Love and Intimacy	Current Sociology 55: 446
2007	U. Bjornberg + M. Latta	The Roles of the Family and the Welfare State: The Relationship between Public and Private Financial Support in Sweden	Current Sociology 55: 415
2007	C. Russell	What Do Older Women and Men Want? Gender Differences in the `Lived Experience' of Ageing	Current Sociology 55: 173
2006	国立社会保障・人口問題研究所	第13回出生動向基本調査: 結婚と出産に関する全国調査 独身者調査の結果概要
2006	国立社会保障・人口問題研究所	第13回出生動向基本調査: 結婚と出産に関する全国調査 夫婦調査の結果概要
2006	石井 加代子 + 山田 篤裕	貧困の動態分析: KHPSに基づく3 年間の動態  (KUMQRP Discussion Paper Series: DP2006-037)		Graduate School of Economics and Graduate School of Business and Commerce, Keio University (Tokyo)
2006	1995年SSM調査研究会		SSM産業分類・職業分類 (95年版) (修正版 2006年7月)				History: first publication: 1995
2006	中澤 港	人口学
2006	藤原 眞砂	生活時間データを用いた子育て支援政策構築の研究  (厚生労働科学研究費補助金 政策科学推進研究事業 平成17年度総括研究報告書)			NDL=000008163088
2006		 改正雇用の分野における男女の均等な機会及び待遇の確保等に関する法律の施行について  (平成18年10月11日 雇児発第1011002号 各都道府県労働局長あて厚生労働省雇用均等・児童家庭局長通知)
2006	厚生労働省	労働者に対する性別を理由とする差別の禁止等に関する規定に定める事項に関し、事業主が適切に対処するための指針  (平成18年10月11日 厚生労働省告示 第614号)
2006	Man-Yee Kan	Husbands and Wives: Making Choices in Work and Politics  (Ph.D. dissertation)		Department of Sociology, St Antony's College, University of Oxford
2006	ed.=原 純輔		学術資源学の構想: 平成15〜17年度科学研究費補助金 (萌芽) 論文集	東北大学大学院文学研究科行動科学研究室	kaken=15653028
2006	岩田 祐子	二言語による社会化: 日英語バイリンガル家庭におけるケーススタディー  (東北大学 魅力ある大学院教育イニシアティブ「言語研究者・言語教育者養成プログラム」主催研究会)		 (2006-12-20 東北大学)
2006	国立社会保障・人口問題研究所		少子化の要因としての離婚・再婚の動向、背景および見通しに関する人口学的研究: 第1報告書 (所内研究報告18)
2006	東北大学 高等教育開発推進センター		学生の主体性を育む授業に向けて (東北大学全学教育FD冊子)
2006	東北大学 大学院文学研究科 言語科学専攻		第2回 海外日本語教育事情国際シンポジウム: 求められる日本語教師像 (平成18年度「魅力ある大学院教育」イニシアティブ 言語研究者・言語教育者養成プログラム 2006.9.24 勝山館 (DVD))
2006	木脇 奈智子		育児をめぐるジェンダー関係とネットワークに関する実証的研究: 質的研究編 (科学研究費補助金研究成果報告書 1651207)	現代育児研究会 (大阪)
2006	平田 道憲		共働き世帯と非共働き世帯の夫妻の生活時間配分	広島大学大学院教育学研究科 (東広島)
2006	ed.=澤口 恵一 + 神原 文子		第2回家族についての全国調査 (NFRJ03) 第2次報告書 No. 2: 親子、きょうだい、サポートネットワーク	日本家族社会学会 全国家族調査委員会
2006	ed.= 西野 理子 + 稲葉 昭英 + 嶋崎 尚子		第2回家族についての全国調査 (NFRJ03) 第2次報告書 No. 1: 夫婦、世帯、ライフコース	日本家族社会学会 全国家族調査委員会
2006	労働政策研究・研修機構 研究調整部研究調整課; 松本真作		大学生の就職・募集採用活動等実態調査結果 I: 大卒採用に関する企業調査 (JILPT調査シリーズ16)
2006	東北大学附属図書館		東北大学生のための情報探索の基礎知識: 基本編
2006	田中 拓道	社会契約の再構成: 社会的排除とフランス福祉国家の再編	社会政策学会誌 16: 77-90
2006	田村 哲樹	就労・福祉・シティズンシップ: 福祉改革の時代における市民像	社会政策学会誌 16: 51-65
2006	阿部 彩	相対的剥奪の実態と分析: 日本のマイクロデータを用いた実証研究	社会政策学会誌 16: 251-275
2006	小越 洋之助	非正規労働の国際比較: 日本・オランダ・アメリカ	社会政策学会誌 16: 145-148
2006	大沢 真理	社会的包摂の系譜と課題: 英・仏の経験から	社会政策学会誌 16: 127-130
2006	権丈 英子	パートタイム社会オランダ: 賃金格差と既婚男女の就業選択	社会政策学会誌 16: 104-118
2006	田中 洋子	長時間労働の歴史・現在・未来	社会政策学会誌 15: 62-80
2006	久本 憲夫	実行可能な労働時間政策を求めて: 仕事と労働時間	社会政策学会誌 15: 48-61
2006	濱口 桂一郎	EU労働法政策における労働時間と生活時間: 日本へのインプリケーション	社会政策学会誌 15: 33-47
2006	斎藤 修	農民の時間から会社の時間へ: 日本における労働と生活の歴史的変容	社会政策学会誌 15: 3-18
2006	宮崎 理枝	イタリアにおける移民労働者と家事・介護労働: 2002年の正規化施策以降の展開	社会政策学会誌 15: 231-250
2006	萩原 久美子	ジェンダー視角から見た全電通「育児休職」協約化の成立過程: 1960年代の〈家族的責任〉と女性労働	社会政策学会誌 15: 209-230
2006	水野谷 武志	ジェンダー視点からみた労働・生活時間の配分構造: 統計による日本の実態の把握と検討	社会政策学会誌 15: 19-32
2006	坂本 福子	男女雇用機会均等法の課題	女性労働研究 49: 7-18	女性労働問題研究会
2006	市川 若子	雇用均等分科会での改正審議の経過と問題点  (特集1 男女雇用機会均等法改正の課題と運動)	女性労働研究 49: 41-45	女性労働問題研究会
2006	笹沼 朋子	平等と均等の間にあるもの: 間接差別に関連して  (特集1 男女雇用機会均等法改正の課題と運動)	女性労働研究 49: 19-32	女性労働問題研究会
2006	中原 朝子	「仕事と子育て調査」から見えてきたもの	女性労働研究 49: 106-109	女性労働問題研究会
2006	坂口 尚文	結婚、離婚に伴う女性の所得、支出変化  (特集 消費の近未来像)	ESP: economy, society, policy 487: 44-49	経済企画協会
2006		 裁量労働制適用労働者数 企画業務型は1事業場あたり平均27.8人: 専門業務型裁量労働制は49.1人/厚生労働省「労働時間等総合実態調査」	労働法令通信 2074: 28-32	労働法令協会
2006	永瀬 伸子	非正規雇用の拡大と女性の社会進出  (特集 女性の社会進出は進むか)	LRL 12: 9-12	全労済協会
2006		 未婚男性の生活観: 既婚男性との比較を中心に: 「生活に関する意識調査」結果より	クォータリー生活福祉研究 14(4): 42-57	明治安田生活福祉研究所
2006	三道 弘明 + 小出 武		文系のためのコミュニケーション数学	大学教育出版 (岡山)
2006	Organisation for Economic Co-operation and Development; tr.= 麻生 裕子; 監訳= 高木 郁朗		図表でみる世界の社会問題: OECD社会政策指標 貧困・不平等・社会的排除の国際比較	明石書店 (東京)
2006	宇都宮 京子		よくわかる社会学 (やわらかアカデミズム・「わかる」シリーズ)	ミネルヴァ書房 (京都)
2006	熊沢 誠		若者が働くとき: 「使い捨てられ」も「燃えつき」もせず	ミネルヴァ書房 (京都)
2006	西岡 敏 + 仲原 穣 + 伊狩 典子 + 中島 由美		沖縄語の入門: たのしいウチナーグチ: 改訂版	白水社
2006	長岡 克行		ルーマン: 社会の理論の革命	勁草書房
2006	酒井 聡樹		これから論文を書く若者のために (大改訂増補版)	共立出版
2006	Katherine Davidsen + A. L. N. Kramer, Sr. + Willie Koen		Tuttle concise Indonesian dictionary: Indonesian-English, English-Indonesian (Completely rev. and updated)	Tuttle (Rutland, Vt)
2006	Lotte Bailyn		Breaking the mold: redesigning work for productive and satisfying lives (ILR/Cornell paperbacks; 2nd ed)	ILR Press (Ithaca, N.Y.)
2006	Lessig, Lawrence		Code: Version 2.0	Basic Books
2006	Carl E. Schneider + Margaret F. Brinig		An invitation to family law: principles, process, and perspectives	3rd ed (Thomson/West)
2006	ed.=原 研二		人文社会科学の新世紀 (改訂版)	東北大学出版会 (仙台)
2006	沼崎 一郎		「ジェンダー論」の教え方ガイド: 女子大生のための性教育とエンパワーメント (フェミックスブックレット   1)	フェミックス (東京)
2006	MATSUTANI Akihiko; tr.= Miller,Brian		Shrinking-population economics: lessons from Japan (LTCB International Library selection 19; 2nd edition)	I-House Press (Tokyo)
2006	ed.=双風社 編集部		バックラッシュ!
2006	花岡 明正		判例を教材にして考える女性の人権	アルタイ社 (東京)
2006	ed.= Martha C. Nussbaum + Amartya Sen; tr.= 水谷 めぐみ		クオリティー・オブ・ライフ: 豊かさの本質とは	里文出版 (東京)
2006	右近 健男 + 小田 八重子 + 辻 朗 + 関西家事事件研究会		家事事件の現況と課題	判例タイムズ社 (東京)
2006	絹川 正吉		大学教育の思想: 学士課程教育のデザイン	東信堂 (東京)
2006	宮下 徹雄 and SCC出版局		XML入門: 改訂版 (SCC books B-313)	エスシーシー
2006	小平 麻衣子 + 氷見 直子		書いて考えるジェンダー・スタディーズ	新水社 (東京)
2006	安田 敏朗		統合原理としての国語	三元社 (東京)
2006	産労総合研究所		職場のトラブル防止ハンドブック: 人事労務スタッフ・管理者,労組担当者のための	経営書院
2006	Herrington, Jack D. and 牧野 聡		PHP hacks: プロが教えるWebプログラミングテクニック	オライリー・ジャパン; 発売=オーム社
2006	三成 美保		ジェンダーの比較法史学: 近代法秩序の再検討	大阪大学出版会 (吹田)
2006	葉石 かおり		産まない理由: 今まで誰にも言えなかった私たちのホンネ	イースト・プレス
2006	ed.=水野 紀子		家族: ジェンダーと自由と法	東北大学出版会
2006	ed.=花登 正宏		東北: その歴史と文化を探る (人文社会科学講演シリーズ   1)	東北大学出版会 (仙台)
2006	日本能率協会総合研究所		ニッポン人の生活時間データ総覧	生活情報センター (東京)
2006	山田 眞知子		フィンランド福祉国家の形成: 社会サービスと地方分権改革	木鐸社 (東京)
2006	中野 裕治		ジェンダー型企業社会の終焉: 組織論的考察	文眞堂 (東京)
2006	竹内佐和子		都市政策	日本経済評論社 (東京)
2006	栗田 宣義		図解雑学 社会学	ナツメ社 (東京)
2006	萩原 久美子		迷走する両立支援: いま、子どもをもって働くということ	太郎次郎社エディタス (東京)
2006	岡本 真		これからホームページをつくる研究者のために: ウェブから学術情報を発信する実践ガイド	築地書館
2006	とみた まさひろ		Postfix辞典: Desktop reference	翔泳社
2006	新井 容子		40代初産をはじめた女性たち	情報センター出版局 (東京)
2006	田間 泰子		「近代家族」とボディ・ポリティクス	世界思想社
2006	太郎丸 博		フリーターとニートの社会学 (Sekaishiso seminar)	世界思想社 (京都)
2006	ed.= 伊藤 公雄 + 牟田 和恵		ジェンダーで学ぶ社会学 (新版)	世界思想社 (京都)
2006	牟田 和恵		ジェンダー家族を超えて: 近現代の生/性の政治とフェミニズム	新曜社 (東京)
2006	高橋 準		ジェンダー学への道案内	北樹出版 (東京)
2006	稲葉 振一郎 + 松尾 匡 + 吉原 直毅		マルクスの使いみち	太田出版
2006	浅田 義正		もう悩まない。赤ちゃんはきっと授かる: 「妊娠適齢期」は待ってくれない!	現代書林
2006	足立 文彦		人間開発報告書を読む	古今書院 (東京)
2006	大沢 秀介 + 小山 剛		東アジアにおけるアメリカ憲法: 憲法裁判の影響を中心に (慶應義塾大学東アジア研究所叢書)	慶應義塾大学出版会 (東京)
2006	権丈 善一		医療年金問題の考え方: 再分配政策の政治経済学 III	慶應義塾大学出版会
2006	吉原千賀		長寿社会における高齢期きょうだい関係の家族社会学的研究	学文社 (東京)
2006	田坂 憲二		大学図書館の挑戦 (和泉選書   154)	和泉書院 (大阪)
2006	吉水 ゆかり		「35歳からの出産」を選ぶあなたに: 自分で決める出産適齢期	亜紀書房 (東京)
2006	Organisation for Economic Co-operation and Development; tr.=濱口 桂一郎		世界の高齢化と雇用政策: エイジ・フレンドリーな政策による就業機会の拡大に向けて	明石書店 (東京)
2006	北九州市立男女共同参画センター「ムーブ」		ジェンダー白書 4: 女性と少子化 (ムーブ叢書)	明石書店 (東京)
2006	セクシュアルマイノリティ教職員ネットワーク		セクシュアルマイノリティ: 同性愛、性同一性障害、インターセックスの当事者が語る人間の多様な性 (明石書店)	東京
2006	河西 宏祐 + Ross E. Mouer		労働社会学入門	早稲田大学出版部 (東京)
2006	棚村 政行		結婚の法律学: 第2版 (有斐閣選書)	有斐閣
2006	ed.=岩田 正美 + 小林 良二 + 中谷 陽明 + 稲葉 昭英		社会福祉研究法: 現実世界に迫る14レッスン (有斐閣アルマ)	有斐閣
2006	溝上 慎一		大学生の学び・入門 (有斐閣アルマInterest)	有斐閣
2006	乙部 由子		中高年女性のライフサイクルとパートタイム: スーパーで働く女たち (女・あすに生きる 22)	ミネルヴァ書房 (京都)
2006	David Cheal; tr.= 野々山久也 + 春日井典子 + 和泉広恵 + 片岡佳美 + 高山育子		家族ライフスタイルの社会学	ミネルヴァ書房
2006	坂口 正之 + 岡田 忠克		よくわかる社会保障 (やわらかアカデミズム・「わかる」シリーズ)	ミネルヴァ書房 (京都)
2006	学術情報探索マニュアル編集委員会		理・工・医・薬系学生のための学術情報探索マニュアル: 電子ジャーナルから特許・会議録まで	丸善 (東京)
2006	大沢 真知子 + 原田 順子		21世紀の女性と仕事 (放送大学教材 1541005-1-0611)	放送大学教育振興会 (東京)
2006	ed.= 和田 仁孝		法社会学	法律文化社 (京都)
2006	室住 真麻子		日本の貧困: 家計とジェンダーからの考察	法律文化社 (京都)
2006	半田 吉信		家族法	法律文化社 (京都)
2006	鈴木 淳子 + 柏木 恵子		ジェンダーの心理学: 心と行動への新しい視座 (心理学の世界   専門編5)	培風館 (東京)
2006	労働政策研究・研修機構		多様な働き方をめぐる論点分析報告書: 「日本人の働き方総合調査」データの総合的分析 (労働政策研究報告書 70)	労働政策研究・研修機構 (東京)
2006	大久保 幸夫		キャリアデザイン入門 [I]: 基礎力編
2006	大久保 幸夫		キャリアデザイン入門 [II]: 専門力編
2006	日本臨床腫瘍学会		新臨床腫瘍学: がん薬物療法専門医のために	南江堂
2006	ed.= 高山 憲之 + 斎藤 修		少子化の経済分析	東洋経済新報社 (東京)
2006	金本 良嗣 + 蓮池 勝人 + 藤原 徹		政策評価ミクロモデル (経済政策分析シリーズ   15)	東洋経済新報社 (東京)
2006	野村 敏夫		国語政策の戦後史	大修館書店 (東京)
2006	ed.=櫻木 晃裕 + 浜松学院大学「女性の仕事とキャリア研究グループ」		女性の仕事環境とキャリア形成	税務経理協会 (東京)
2006	二宮 厚美		ジェンダー平等の経済学: 男女の発達を担う福祉国家へ	新日本出版社 (東京)
2006	初宿 正典 + 辻村 みよ子		新解説世界憲法集	三省堂 (東京)
2006	本田 由紀 + 内藤 朝雄 + 後藤 和智		「ニート」って言うな!
2006	盛山 和夫		リベラリズムとは何か: ロールズと正義の論理	勁草書房
2006	舩橋 恵子		育児のジェンダー・ポリティクス (双書ジェンダー分析   11)	勁草書房 (東京)
2006	土場 学 + 盛山 和夫		正義の論理: 公共的価値の規範的社会理論 (数理社会学シリーズ   4)	勁草書房 (東京)
2006	山下 泰子		女性差別撤廃条約の展開 (双書 ジェンダー分析 10)	勁草書房
2006	武石 恵美子		雇用システムと女性のキャリア (双書 ジェンダー分析 9)	勁草書房
2006	ed.=野沢慎司; tr.= 大岡栄美 + 金光淳 + 立山徳子		リーディングス ネットワーク論: 家族・コミュニティ・社会関係資本	勁草書房
2006	数理社会学会		社会の見方、測り方: 計量社会学への招待	勁草書房
2006	荒井 一博		信頼と自由	勁草書房 (東京)
2006	水町 勇一郎		個人か集団か?: 変わる労働と法	勁草書房 (東京)
2006	清水 睦美		ニューカマーの子どもたち: 学校と家族の間 (はざま) の日常世界	勁草書房
2006	児島 明		ニューカマーの子どもと学校文化: 日系ブラジル人生徒の教育エスノグラフィー	勁草書房
2006	ed.=伊藤 陽一 + 独立行政法人国立女性教育会館		男女共同参画統計データブック 2006: 日本の女性と男性	ぎょうせい
2006	所 敬 + 吉田 晃敏		現代の眼科学 (改訂第9版)	金原出版 (東京)
2006	1995年SSM調査研究会		コード・ブック ; 基礎集計表 (現代日本社会階層調査研究資料集: 1995年SSM調査報告書)	日本図書センター
2006	1995年SSM調査研究会		社会階層の変動と比較 (現代日本社会階層調査研究資料集: 1995年SSM調査報告書6)	日本図書センター
2006	1995年SSM調査研究会		豊かさとライフスタイルの不平等 (現代日本社会階層調査研究資料集: 1995年SSM調査報告書5)	日本図書センター
2006	1995年SSM調査研究会		ジェンダー・市場・家族における階層 (現代日本社会階層調査研究資料集: 1995年SSM調査報告書4)	日本図書センター
2006	1995年SSM調査研究会		学歴社会と機会格差 (現代日本社会階層調査研究資料集: 1995年SSM調査報告書3)	日本図書センター
2006	1995年SSM調査研究会		階層意識と政治意識 (現代日本社会階層調査研究資料集: 1995年SSM調査報告書2)	日本図書センター
2006	1995年SSM調査研究会		現代日本の階層的不平等 (現代日本社会階層調査研究資料集: 1995年SSM調査報告書1)	日本図書センター
2006	和田 光平 + オーム社開発局		Excelで学ぶ人口統計学	オーム社
2006	ed.=池田 康夫 + ほか		新臨床内科学 (第8版 3分冊版)	医学書院
2006	唯物論研究協会		ジェンダー概念がひらく視界: バックラッシュを超えて (唯物論研究年誌   第11号)	青木書店
2006	斎藤 美奈子		文壇アイドル論 (文春文庫)	文藝春秋 (東京)
2006	山田 昌弘		新平等社会: 「希望格差」を超えて	文藝春秋 (東京)
2006	NHK放送文化研究所		日本人の生活時間 2005	日本放送出版協会 (東京)
2006	日本放送出版協会		国民生活時間調査データブック(2005)	日本放送出版協会
2006	吉川 徹		学歴と格差・不平等: 成熟する日本型学歴社会	東京大学出版会
2006	武川 正吾 + 李 惠�Q		福祉レジームの日韓比較: 社会保障・ジェンダー・労働市場	東京大学出版会 (東京)
2006	ed.= 小塩 隆士 + 田近 栄治 + 府川 哲夫		日本の所得分配: 格差拡大と政策の役割	東京大学出版会 (東京)
2006	橘木 俊詔 + 浦川 邦夫		日本の貧困研究	東京大学出版会 (東京)
2006	ed.=玄田有史		希望学
2006	橋本 健二		階級社会: 現代日本の格差を問う (講談社選書メチエ   371)	講談社 (東京)
2006	小野田 博一		論理力を強くする: 考える力を磨くために (ブルーバックス)	講談社
2006	中野 麻美		労働ダンピング: 雇用の多様化の果てに (岩波新書)	岩波書店
2006	大沢 真知子		ワークライフバランス社会へ: 個人が主役の働き方	岩波書店 (東京)
2006	神野 直彦 + 宮本 太郎 + 白波瀬 佐和子		脱「格差社会」への戦略	岩波書店 (東京)
2006	TSUJIMURA Miyoko + Danile Lochak + David Capitant		Egalite des sexes: la discrimination positive en question: une analyse comparative (France, Japon, Union europenne et Etats-Unis)	Societe de legislation comparee (Paris)
2006	SATO Yoshimichi		Intentional social change: a rational choice theory (Stratification and inequality series 2)	Trans Pacific (Melbourne)
2006	Barent W. Walsh		Treating self-injury: a practical guide	Guilford Press (New York)
2006	Ronald Wardhaugh		An introduction to sociolinguistics (fifth edition)	Blackwell
2006	Janet C. Gornick + Alexandra Heron	The regulation of working time as work-family reconciliation policy: Comparing Europe, Japan, and the United States	Journal of Comparative Policy Analysis: Research and Practice 8[=8(2)]: 149-166	Routledge
2006	H. Trappe + A. Sorensen	Economic relations between women and their partners: An East and West German comparison after reunification	Feminist economics 12: 643
2006	Linda DeRiviere	A human capital methodology for estimating the lifelong personal costs of young women leaving the sex trade	Feminist economics 12: 367-402
2006	Namita Datta	Joint titling: a win-win policy?: gender and property rightsin urban informal settlements in Chandigarh, India	Feminist economics 12: 271-298
2006	Greta Friedemann-Sanchez	Assets in intrahousehold bargaining among women workers in Colombia's cut-flower industry	Feminist economics 12: 247-269
2006	John Gibson + Trinh Le + Grant Scobie	Household bargaining over wealth and the adequacy of women's retirement incomes in New Zealand	Feminist economics 12: 221-246
2006	Tracey Warren	Moving beyond the gender wealth gap: On gender, class, ethnicity, and wealth inequalities in the United Kingdom	Feminist economics 12: 195-219
2006	Alexis Yamokoski + Lisa Keister	The wealth of single women: Marital status and parenthood in the asset accumulation of young baby boomers in the United States	Feminist economics 12: 167-194
2006	Lucie Schmidt + Purvi Sevak	Gender, marriage, and asset accumulation in the United States	Feminist economics 12: 139-166
2006	Carmen Diana Deere + Cheryl R. Doss	The gender asset gap: What do we know and why does it matter?	Feminist economics 12: 1-50
2006	楊 帆	誤用訂正に対する意識: 中国人日本語学習者と中国人教師の場合	小出記念日本語教育研究会論文集 14: 37-49	小出記念日本語教育研究会
2006	大内 章子	女性のキャリア形成を促し組織を活性化させる  (特集 女性の登用が企業を伸ばす)	商工ジャーナル 32(11): 24-27	日本商工経済研究所
2006		 2005年度労働時間等総合実態調査: 特別条項付き労使協定を締結している事業場は27.7%  (主要調査にみる労働時間管理の現状)	労政時報 3688: 99-107	労務行政研究所
2006	金野 美奈子	ジェンダー公正と多元主義的規範理論: 家族をめぐるOkin-Rawls論争を手がかりに	国際文化学研究: 神戸大学国際文化学部紀要 26[=26]: 1-26	神戸大学
2006	葛西 リサ + 塩崎 賢明 + 堀田 祐三子	母子世帯の居住実態に関する基礎的研究: 住宅所有関係の経年的変化とその要因	日本建築学会計画系論文集 599: 127-134	一般社団法人日本建築学会
2006	吉原 千賀	情緒的サポート源としてのきょうだいと家族	奈良女子大学社会学論集 13: 195-208	奈良女子大学社会学研究会
2006	M. Sallmon + D.P. Sandler + J.A. Hoppin + A. Blair + D.D. Baird	Reduced fertility among overweight and obese men	Epidemiology 17[=17(5)]: 520
2006	藤原 眞砂	ホワイトカラーのワークライフバランス: 時刻別行為者率アプローチによる生活時間構造変動分析  (特集 仕事と生きがい: 持続可能な雇用社会に向けて)	日本労働社会学会年報 16: 3-58	日本労働社会学会
2006	太田 清	非正規雇用と労働所得格差  (特集 雇用改善の明暗)	日本労働研究雑誌 557[=48(12)]: 41-52	労働政策研究・研修機構
2006	玄田 有史 + 川上 淳之	就業二極化と性行動	日本労働研究雑誌 556: 92-105
2006	玄田 有史 + 川上 淳之	就業二極化と性行動  (特集 投稿論文特集2006)	日本労働研究雑誌 556[=48(11)]: 80-91	労働政策研究・研修機構
2006	山口 雅生	正規-パート間賃金格差拡大のマクロ的要因	日本労働研究雑誌 554[=48(9)]: 94-107	労働政策研究・研修機構
2006	高橋 俊之	タケダの成果主義とその課題  (特集 成果主義を検証する)	日本労働研究雑誌 554[=48(9)]: 84-93	労働政策研究・研修機構
2006	小倉 一哉 + 藤本 隆史	サラリーマンの副業: その全体像  (特集 正社員の自由時間の使い方)	日本労働研究雑誌 552[=48(7)]: 4-14	労働政策研究・研修機構
2006	上田 貴子	正規雇用者の生活時間  (特集 正社員の自由時間の使い方)	日本労働研究雑誌 552[=48(7)]: 34-43	労働政策研究・研修機構
2006	門倉 貴史	公式統計に現れない隠れた副業の規模と実態  (特集 正社員の自由時間の使い方)	日本労働研究雑誌 552[=48(7)]: 26-33	労働政策研究・研修機構
2006	大竹 文雄 + 吉川 徹 + 永瀬 伸子 + etal	座談会 「パネルデータ」を考える  (特集 あらためて「データ」について考える)	日本労働研究雑誌 551[=48(6)]: 71-85	労働政策研究・研修機構
2006	北村 行伸	パネルデータの意義とその活用: なぜパネルデータが必要になったのか  (特集 あらためて「データ」について考える)	日本労働研究雑誌 551[=48(6)]: 6-16	労働政策研究・研修機構
2006	坂本 和靖	サンプル脱落に関する分析: 「消費生活に関するパネル調査」を用いた脱落の規定要因と推計バイアスの検証  (特集 あらためて「データ」について考える)	日本労働研究雑誌 551[=48(6)]: 55-70	労働政策研究・研修機構
2006	佐藤 朋彦 + 佐藤 博樹	データアーカイブの役割とSSJデータアーカイブの現状: 実証研究における再現性を担保するために  (特集 あらためて「データ」について考える)	日本労働研究雑誌 551[=48(6)]: 42-54	労働政策研究・研修機構
2006	本多 則惠	インターネット調査・モニター調査の特質: モニター型インターネット調査を活用するための課題  (特集 あらためて「データ」について考える)	日本労働研究雑誌 551[=48(6)]: 32-41	労働政策研究・研修機構
2006	富岡 淳	労働経済学における主観的データの活用  (特集 あらためて「データ」について考える)	日本労働研究雑誌 551[=48(6)]: 17-31	労働政策研究・研修機構
2006	岡村 清子	定年退職と家族生活  (特集 「2007年問題」を検証する)	日本労働研究雑誌 550[=48(5)]: 67-82	労働政策研究・研修機構
2006	大森 義明 + 神林 龍 + 久保 克行 + etal	学界展望 労働経済学研究の現在: 2003-05年の業績を通じて	日本労働研究雑誌 547[=48(2/3)]: 2-41	労働政策研究・研修機構
2006	松田 茂樹	育児期の夫と妻のワーク・ファミリー・コンフリクト: 合理性見解対ジェンダー役割見解	家族社会学研究 18(1): 7-16	日本家族社会学会
2006	羽根 文	介護殺人・心中事件にみる家族介護の困難とジェンダー要因: 介護者が夫・息子の事例から	家族社会学研究 18(1): 27-39	日本家族社会学会
2006	野田 潤	「夫婦の不仲は親子の不仲」か: 近代家族の情緒的関係についての語りの変容	家族社会学研究 18(1): 17-26	日本家族社会学会
2006	永瀬 伸子	雇用流動化に対応しかつ日本の家族観に沿う社会的保護のあり方を問う: コメントにかえて  (特集 雇用流動化と家族)	家族社会学研究 17(2): 51-55	日本家族社会学会
2006	渡辺 正人	現代日本文化における趣味的世界の台頭について (聖学院大学チャペル完成記念論文集)	聖学院大学論叢 18(3): 187-196	聖学院大学
2006	筒井 隆志	少子高齢社会における政策課題  (特集 政策課題)	立法と調査 S: 69-72	参議院事務局
2006	筒井 隆志	少子化対策と家族政策: 結婚に対する負担感の軽減のために	立法と調査 262: 57-67	参議院事務局
2006	杉岡 直人	渡辺秀樹・稲葉昭英・島崎尚子編『現代家族の構造と変容』	現代社会学研究 19: 61-63	北海道社会学会
2006	杉野 勇	ワーク・ファミリー・フィットの尺度構成: 仕事と家庭の軋轢と相互促進	現代社会学研究 19: 1-20	北海道社会学会
2006	坂口 尚文	低所得世帯とその属性について  (特集 世代間関係)	季刊家計経済研究 72: 49-57	家計経済研究所
2006	福田 節也	未婚女性の離家・ライフスタイル・結婚  (特集 世代間関係)	季刊家計経済研究 72: 31-42	家計経済研究所
2006	坂本 和靖	親との同居選択の要因とその効果: Propensity Score Matching による分析: 既婚者の場合  (特集 世代間関係)	季刊家計経済研究 72: 21-30	家計経済研究所
2006	佐藤 博樹 + 御船 美智子	対談 ワーク・ライフ・バランス社会の実現にむけて  (特集 ワーク・ライフ・バランス)	季刊家計経済研究 71: 8-16	家計経済研究所
2006	水落 正明	父親の育児参加と家計の時間配分	季刊家計経済研究 71: 55-63	家計経済研究所
2006	松田 茂樹	近年における父親の家事・育児参加の水準と規定要因の変化  (特集 ワーク・ライフ・バランス)	季刊家計経済研究 71: 45-54	家計経済研究所
2006	小倉 一哉	ワーク・ライフ・バランス実現のための「壁」: 有給休暇の未消化  (特集 ワーク・ライフ・バランス)	季刊家計経済研究 71: 36-44	家計経済研究所
2006	金井 篤子	ワーク・ファミリー・コンフリクトの視点からのワーク・ライフ・バランス考察  (特集 ワーク・ライフ・バランス)	季刊家計経済研究 71: 29-35	家計経済研究所
2006	脇坂 明	ファミリー・フレンドリーな企業・職場とは: 均等や企業業績との関係  (特集 ワーク・ライフ・バランス)	季刊家計経済研究 71: 17-28	家計経済研究所
2006	西本 真弓	介護が就業形態の選択に与える影響	季刊家計経済研究 70: 53-61	家計経済研究所
2006	浜田 浩児	無償労働と所得分配: 収入階層別の無償労働の貨幣評価	季刊家計経済研究 69: 59-69
2006	酒井 正	年齢別のパートタイマー供給シフトが賃金格差に及ぼす影響について	季刊家計経済研究 69: 48-58
2006	由井 義通	ジェンダーからみた住宅問題  (住宅)	季刊家計経済研究 69: 28-37
2006	南貴子 + 小原敏郎 + 武藤安子	育児初期の母親の育児支援のあり方に関する検討: 「産後の里帰り」経験に焦点をあてて	日本家政学会誌 57[=57(12)]: 807-817
2006	今井 範子 + 伊東 理恵	親子の居住形態からみた遠隔郊外居住の問題点: 奈良県榛原町における	日本家政学会誌 57[=57(11)]: 761-774	日本家政学会
2006	貴志 倫子 + 上原 智子 + 平田 道憲	雇用者夫妻のペイドワーク時間とアンペイドワーク時間: ワーク時間階級別にみた夫妻相互の生活時間	日本家政学会誌 57(1): 3-12	日本家政学会
2006	ed.= Francine D. Blau + Mary C. Brinton + David B. Grusky		The declining significance of gender?	Russell Sage Foundation (New York)
2006	ed.=  David B. Grusky + Ravi Kanbur		Poverty and inequality	Stanford University Press
2006	ed.= Lena Gonas + Jan Ch Karlsson		Gender segregation: divisions of work in post-industrial welfare states	Ashgate (Aldershot, Hampshire)
2006	ed.= Christopher Pierson + Francis G. Castles		The welfare state reader (2nd ed)	Polity (Cambridge)
2006	Anthony Giddens		Sociology (5th Revision)	Polity Press
2006	井上 義和	旧制中学校進学機会における長男優先度の分析	ソシオロジ 51(2): 75-90	社会学研究会
2006	鍋倉 聰	シンガポールにおける「多人種主義」の実践: 団地政策にみる人種編制のメカニズム	ソシオロジ 50(3): 39-55	社会学研究会
2006	加藤 源太	専門分化した医療における「専門医」の現実的対応: ある病院の救急外来での事例から	ソシオロジ 50(3): 143-159	社会学研究会
2006	Sali A. Tagliamonte		Analysing sociolinguistic variation	Cambridge University Press
2006	吉永 一彦 + 畝 博	日本における死因構造の推移 (1950-2000): 平均寿命の性差への寄与	厚生の指標 53(4)[=827]: 26-31	厚生統計協会
2006	松下 敬一郎	無子選択による少子化についての経済学的アプローチ	關西大學經済論集 56(2): 135-148	関西大学
2006	内田 貴 + 大村 敦志 + 角 紀代恵 + etal	特別座談会 家族法の改正に向けて(下): 民法改正委員会の議論の現状	ジュリスト 1325: 148-179	有斐閣
2006	巻 美矢紀	憲法からみる"家族と規制緩和"  (特集 憲法学は「規制緩和」にどう向き合うか)	法学セミナー 619[=51(7)]: 30-33	日本評論社
2006	三宅 利昌	離婚給付をめぐる契約の自由とその制限について: ドイツにおける夫婦財産契約をめぐる契約内容の規制の判断基準を中心として	創価法学 36(1): 45-77
2006	君塚 正臣	憲法とジェンダー: 日本国憲法は性別をどのように考えているのか  (特集 ジェンダーの視座から法と政策を問い直す)	法律時報 965[=78(1)]: 4-9	日本評論社
2006	大沢 真知子	ジェンダーの視点からみた戦後の女性政策  (特集 ジェンダーの視座から法と政策を問い直す)	法律時報 965[=78(1)]: 36-41	日本評論社
2006	浅倉 むつ子	労働世界における「男性規範」への挑戦: 間接性差別概念の意義  (特集 ジェンダーの視座から法と政策を問い直す)	法律時報 965[=78(1)]: 21-25	日本評論社
2006	杉本 貴代栄	貧困とジェンダー: 母子世帯施策の動向と新展開  (特集 ジェンダーの視座から法と政策を問い直す)	法律時報 965[=78(1)]: 16-20	日本評論社
2006	山元 一	「積極的差別」・平等・普遍主義: フランスにおけるポジティヴ・アクション政策の基礎づけ論をめぐって  (特集 ジェンダーの視座から法と政策を問い直す)	法律時報 965[=78(1)]: 10-15	日本評論社
2006	大辻 秀樹	Type M: 「学ぶことに夢中になる経験の構造」に関する会話分析からのアプローチ	教育社会学研究 78: 147-168
2006	西岡 八郎 + 鈴木 透 + 小山 泰代 + et al	現代日本の世帯変動: 第5回世帯動態調査(2004年)の結果より	人口問題研究 62[=62(3)]: 51-76	国立社会保障・人口問題研究所
2006	金子 隆一 + 釜野 さおり + 大石 亜希子 + etal	第13回出生動向基本調査 結婚と出産に関する全国調査: 夫婦調査の結果概要	人口問題研究 62(3): 31-50	国立社会保障・人口問題研究所
2006	石井 太	確率推計による将来人口推計の不確実性の評価について	人口問題研究 62(3): 1-20	国立社会保障・人口問題研究所
2006		 2005年度 労働時間等総合実態調査: 一般労働者の法定時間外労働 月平均15時間 最長の者で25.5時間/裁量労働制適用者の1日の労働時間は専門業務型で9時間19分 最長の者で12時間38分	賃金事情 2504: 41-49	産労総合研究所
2006	NAKANE Ikue	Silence and politeness in intercultural communication in university seminars	Journal of pragmatics 38[=38(11)]: 1811-1835
2006	B. Scarpa + D.B. Dunson + B. Colombo	Cervical mucus secretions on the day of intercourse: an accurate marker of highly fertile days	European Journal of Obstetrics &amp; Gynecology and Reproductive Biology 125[=125(1)]: 72-78	Elsevier
2006	嶋崎 尚子	家族への実証的接近: 「全国家族調査」NFRJの意義と可能性  (特集 社会調査のゆくえ)	社会学年誌 47: 35-51[35-51]	早稲田大学社会学会
2006	中馬 祥子	マルクス経済学とフェミニズムの不幸な離婚: ケアワーク特殊論への批判を中心に	国学院経済学 55(1): 1-48	国学院大学経済学会
2006	塩原 秀子	未婚率の増大要因の分析	帝京経済学研究 39(2): 169-189	帝京大学経済学会
2006	三宅 和子	携帯メールに現れる方言: 「親しさ志向」をキーワードに  (特集 若者の方言)	日本語学 25(1)[=302]: 18-31	明治書院
2006	水野 紀子	日本の離婚手続について: 比較法的観点から家事調停の将来を考える	ケース研究 286: 55-96
2006	松尾 有希子	マン語を話す人々  (先住民たちの現在(13))	言語 35(1): 104-197
2006	若林 芳樹	東京大都市圏における保育サービス供給の動向と地域的差異  (2005年度秋季学術大会シンポジウム「女性の就業と生活空間の多様性: 地理学の視点」)	地理科学 61(3): 210-222
2006	柳 慧政	日韓の依頼談話の開始部の対照研究: 会話分析を中心に	学習院大学国語国文学会誌 49: 110-95
2006	矢野 眞和	「社会生活基本調査」への期待: 生活時間と生活の質	統計 57(7): 2-6	日本統計協会
2006	平田 道憲	週休二日制の普及による夫と妻の生活時間	統計 57(7): 14-19	日本統計協会
2006	早瀬 保子	配偶関係構造の変化: 未婚化の進展と離婚率の上昇  (特集 平成17年国勢調査1%結果の分析)	統計 57(10): 11-16	日本統計協会
2006	R. M. Blackburn + J. Jarman	Gendered Occupations: Exploring the Relationship between Gender Segregation and Inequality	International Sociology 21: 289
2006	Annie Hau-nung Chan	The Effects of Full-Time Domestic Workers on Married Women's Economic Activity Status in Hong Kong, 1981-2001	International Sociology 21: 133
2006	D. Grunow + H. Hofmeister + S. Buchholz	Late 20th-Century Persistence and Decline of the Female Homemaker in Germany and the United States	International Sociology 21: 101
2006	ed.= Masayuki Tanimoto		The role of tradition in Japan's industrialization: another path to industrialization	Oxford University Press
2006	ed.=Elizabeth A. Martin + Jonathan Law		A dictionary of law (6th ed)	Oxford University Press
2006	Tom Kornstad + Thor O. Thoresen	Effects of Family Policy Reforms in Norway: Results from a Joint Labour Supply and Childcare Choice Microsimulation Analysis	Fiscal studies 27[=27(3)]: 339?371
2006	Harold R. Kerbo		Social stratification and inequality: class conflict in historical, comparative, and global perspective (6th edition)	McGraw-Hill
2006	Robert C. Ellickson	Unpacking the Household: Informal Property Rights Around the Hearth	Yale law journal 116[=116(2)]: 226-328
2006	Wei-hsin Yu	National contexts and dynamics of married women's employment reentry: the cases of Japan and Taiwan	Sociological quarterly 47: 215[243]	Midwest Sociological Society
2006	鈴木 透	人口減少と世帯・家族  (特集 人口減少時代の入口で)	オペレーションズ・リサーチ: 経営の科学 51[=51(1)]: 19-23	社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会
2006	広田 康生	分野別研究動向 (移民研究)  (研究動向)	社会学評論 57[=57(3)]: 650-660
2006	樋口 直人	分野別研究動向 (移民・エスニシティ・ナショナリズム)  (研究動向)	社会学評論 57[=57(3)]: 634-649
2006	長谷 正人	分野別研究動向 (文化): 「ポストモダンの社会学」から「責任と正義の社会学」へ  (研究動向)	社会学評論 57[=57(3)]: 615-633
2006	長松 奈美江	仕事の自立性からみた雇用関係の変化	社会学評論 57[=57(3)]: 476-492
2006	盛山 和夫	理論社会学としての公共社会学にむけて  (特集・理論形成はいかにして可能か)	社会学評論 57(1)[=225]: 92-108
2006	江原 由美子	「ジェンダーの社会学」と理論形成  (特集・理論形成はいかにして可能か)	社会学評論 57(1)[=225]: 74-91
2006	木下 康仁	グラウンデッド・セオリーと理論形成  (特集・理論形成はいかにして可能か)	社会学評論 57(1)[=225]: 58-73
2006	太郎丸 博	Laudanの研究伝統論による社会学理論発展法の考察  (特集・理論形成はいかにして可能か)	社会学評論 57(1)[=225]: 41-57
2006	高坂 健次	社会学における理論形成  (特集・理論形成はいかにして可能か)	社会学評論 57(1)[=225]: 25-40
2006	眞住 優助	産業再編成とアメリカ中西部農村地域へのメキシコ人移民の流入	社会学評論 57(1)[=225]: 157-173
2006	大井 由紀	トランスナショナリズムにおける移民と国家	社会学評論 57(1)[=225]: 143-156
2006	石田 淳	社会的ジレンマ状況における資源分配	社会学評論 56(4)[=224]: 882-897
2006	西野 史子	パートの基幹労働力化と正社員の労働	社会学評論 56(4)[=224]: 847-863
2006	加藤 容子 + 金井 篤子	共働き家庭における仕事家庭両立葛藤への対処行動の効果	心理学研究 76[=76(6)]: 511-518	日本心理学会
2006	永瀬 伸子	保育所不足 深刻な大都市に重点を移せ (少子化対策: 政府はやる気があるのか)	エコノミスト 84(10): 84-85	毎日新聞社
2006	Anne Daly + Xin Meng + Akira Kawaguchi + Karen Mumford	The gender wage gap in four countries	The economic record 82: 165-176	Economic Society of Australia
2006	S. H. Alatas	The Autonomous, the Universal and the Future of Sociology	Current Sociology 54: 7
2006	E. C. Thompson	Internet-Mediated Networking and Academic Dependency in Indonesia, Malaysia, Singapore and the United States	Current Sociology 54: 41
2006	Reiko Yamato	Changing Attitudes towards Elderly Dependence in Postwar Japan	Current Sociology 54: 273
2006	H. H. Khondker	Sociology of Corruption and `Corruption of Sociology': Evaluating the Contributions of Syed Hussein Alatas	Current Sociology 54: 25
2006	Chin-fen Chang	The Employment Discontinuity of Married Women in Taiwan: Job Status, Ethnic Background and Motherhood	Current Sociology 54: 209
2005	Tef-Room	便利なコマンド: Netstat -an、そしてポート(Port)って何?	Tef-Room - Windowsセキュリティ対策: セキュリティ・ウイルス・パソコンの不具合・FAQについての勉強部屋
2005	Douglas W. Allen	Marriage as an Institution: A New Institutional Economic Approach
2005	Dorith Geva	From Family Preservation to Nuclear Family Governance: Regulating Families through American Welfare Policy
2005	厚生労働省	労働時間制度の変遷  (今後の労働時間制度に関する研究会 第1回資料)
2005	厚生労働省 雇用均等・児童家庭局	平成15年度 全国母子世帯等調査結果報告  (平成15年11月1日現在)
2005		 The norwegian social insurance scheme					URL (Full-text): http://www.dep.no/filarkiv/237469/Brosjyre__engelsk_-_2005.pdf
2005	高橋 重郷		少子化の新局面と家族・労働政策の対応に関する研究 (厚生労働科学研究費補助金(政策科学推進研究事業) 課題番号H14-政策-029 平成16年度報告書 平成14-16年度総合報告書)
2005	Chiki	ジェンダーフリーとは
2005	辺静	中国中年期女性の職業キャリアと家族キャリア		日本家族社会学会第15回大会
2005	杉浦浩美	女性労働者の差異化の受容: 「出産退職」をめぐる考察		日本家族社会学会第15回大会
2005	笹野悦子	再構成される「主婦」アイデンティティ		日本家族社会学会第15回大会
2005	岡本朝也	最近の雑誌記事に見る「家族」言説		日本家族社会学会第15回大会
2005	野田潤	夫婦の不仲と親子の不仲: 悩み相談欄の語りから		日本家族社会学会第15回大会
2005	橋田久美子	家計内意思決定分析の動向と展望: 文献サーベイ		日本家族社会学会第15回大会
2005	少子化研究会		「少子化に関する自治体調査」総合報告書 (厚生労働科学研究費補助金政策科学推進研究事業「少子化の新局面と家族・労働政策の対応に関する研究」: 少子化の見通しに関する一般調査プロジェクト)	国立社会保障・人口問題研究所	IPSS
2005	「少子化と女性の健康」研究会		少子化と女性の健康 (政策提言 Vol. 1)	日本医療政策機構
2005	Joshua Cohen	Talk for Okin Conference
2005	ニッセイ基礎研究所		フリーター等非正社員から正社員への登用制度の普及促進: 企業事例調査研究報告書	ニッセイ基礎研究所 (東京)
2005	せんだい男女共同参画財団		北欧視察調査報告書: 仕事と家庭生活の両立支援について
2005	文化庁		国語施策百年史	文化庁
2005	ed.=板倉 達文		社会学文献情報の蓄積システムの構築のための試験研究 (平成14年-平成16年度科学研究費補助金 (基盤B1) 研究成果報告書)
2005	荻野 登 + 高畑 いづみ + 渡邊 木綿子		パートタイマーと正社員の均衡処遇: 総合スーパー労使の事例から (労働政策研究報告書 No.34)	労働政策研究・研修機構
2005	ed.=三隅 一人		フォーマライゼーションによる社会学的伝統の展開と現代社会の解明	九州大学大学院比較社会文化研究院
2005	熊谷 苑子 + 大久保 孝治		コーホート比較による戦後日本の家族変動の研究: 全国調査「戦後日本の家族の歩み」(NFRJ-S01) 報告書 No.2 (科学研究費補助金(基盤研究A)研究成果報告書)	日本家族社会学会・全国家族調査 (NFRJ) 委員会 (東京)
2005	男女共同参画会議 + 男女共同参画基本計画に関する専門調査会 + 女性に対する暴力に関する専門調査会		男女共同参画社会の形成の促進に関する施策の基本的な方向についての中間整理 (平成17年5月)
2005	日本家族社会学会 全国家族調査委員会		第2回家族についての全国調査(NFRJ03): 第1次報告書
2005	東北大学附属図書館		東北大学生のための情報探索の基礎知識: 自然科学編
2005	内閣府 男女共同参画局	男女共同参画基本計画  (第2次)
2005	山崎 香織	ニューカマー高校生とメリトクラシー(ニューカマーの教育)	日本教育社会学会大会発表要旨集録 57: 151-152	日本教育社会学会
2005	室住 眞麻子	「少子化・家族・社会政策」: 4報告の要約と若干のコメント  (座長報告)	社会政策学会誌 14: 75-88
2005	所 道彦	少子化社会対策と経済的支援: 国際比較からみた日本的特徴  (共通論題=少子化・家族・社会政策)	社会政策学会誌 14: 52-74[260]
2005	服部 良子	少子化と家族的責任: 家族の子育て費用負担  (共通論題=少子化・家族・社会政策)	社会政策学会誌 14: 38-51[259-260]
2005	津谷 典子	少子化の人口学的背景と将来展望  (共通論題=少子化・家族・社会政策)	社会政策学会誌 14: 3-17[257]
2005	川口 章	女性の就業と出生率の動向  (共通論題=少子化・家族・社会政策)	社会政策学会誌 14: 18-37[257-258]
2005	湯澤 直美	ひとり親家族政策とワークフェア: 日本における制度改革の特徴と問題	社会政策学会誌 13: 92-109
2005	仁田 道夫	ひとり親の就業をめぐる諸問題: JIL母子世帯就業調査をふまえて	社会政策学会誌 13: 209-214
2005	岩田 正美	パネル調査による問題・政策分析の新たな可能性	社会政策学会誌 13: 197-200
2005	小越 洋之助	日本におけるパートタイム労働の実態と組織化について	社会政策学会誌 13: 188-192
2005	三山 雅子	ワークフェアとジェンダー	社会政策学会誌 13: 180-184
2005	藤原 千沙	ひとり親の就業と階層性	社会政策学会誌 13: 161-175
2005	色川 卓男	女性の社会階層と生活満足の変動: 「消費生活に関するパネル調査」を利用して	社会政策学会誌 13: 126-140
2005	青山 悦子	「非正規雇用」の拡大と新たな雇用管理: 大手百貨店A社の動向を中心に	社会政策学会誌 13: 110-125
2005	酒井 計史	母子世帯の母の就業の実態と課題: 『母子世帯の母への就業支援に関する研究』をふまえて	女性労働研究 47: 92-101	女性労働問題研究会
2005	竹中 恵美子	日本の男女雇用平等政策のいま: 「男性稼ぎ手モデル」は転換しうるか	女性労働研究 47: 7-21	女性労働問題研究会
2005	清山 玲	間接差別の禁止と均等待遇政策の課題  (特集1 女性労働の未来を開く総合戦略)	女性労働研究 47: 46-57	女性労働問題研究会
2005	居城 舜子	新たな賃金の平等戦略に向けて: アメリカ合衆国の経験が提起すること  (特集1 女性労働の未来を開く総合戦略)	女性労働研究 47: 36-45	女性労働問題研究会
2005	宮本 太郎	福祉国家の労働支援とジェンダー平等  (特集1 女性労働の未来を開く総合戦略)	女性労働研究 47: 22-35	女性労働問題研究会
2005	中川 スミ	賃金の理念をめぐって: 労働総研報告書「均等待遇と賃金問題」が提起したもの	女性労働研究 47: 102-107	女性労働問題研究会
2005	池内 恵; 聞き手=安田 容子	アラブ世界の今を読む、見る、考える	嗜好 576: 3-23
2005	倉石 泰	動物のかゆみを測る	毎日ライフ 2005(9)
2005	江畑 俊哉	ヒトのかゆみを測る	毎日ライフ 2005(9): 16-17
2005		 <労働時間等総合実態調査> 週所定労働時間四〇時間以下の事業場は九一・一%: 特別条項付き時間外労働に関する労使協定締結事業場は一四・六%	労働法令通信 58(8): 28-31	労働法令協会
2005	真鍋 一史	社会調査と社会学理論: 質問紙法による社会分析の革新をめざして	先端社会研究 3: 209-236	関西学院大学大学院社会学研究科21世紀COEプログラム「人類の幸福に資する社会調査」の研究
2005	今井 信雄	社会調査における制御可能性と不可能性  (特集 場所と社会調査)	先端社会研究 3: 111-130	関西学院大学大学院社会学研究科21世紀COEプログラム「人類の幸福に資する社会調査」の研究
2005	稲葉 昭英	社会調査および公共利用データをめぐるいくつかの問題: 全国家族調査(NFRJ)からの問題提起	中央調査報 572: 5095-5099	中央調査社
2005	大島 弥生 + 池田 玲子 + 大場 理恵子 + 加納 なおみ + 高橋 淑郎 + 岩田 夏穂		ピアで学ぶ大学生の日本語表現: プロセス重視のレポート作成	ひつじ書房
2005	鈴木 淳子		調査的面接の技法 (第2版)	ナカニシヤ出版
2005	加藤 秀一 + 石田 仁 + 海老原 暁子		ジェンダー (図解雑学: 絵と文章でわかりやすい!)	ナツメ社
2005	神崎 正英		セマンティック・ウェブのためのRDF/OWL入門	森北出版
2005	原 純輔 + 浅川 達人		社会調査 (放送大学教材 1127713-1-0511)	放送大学教育振興会 (東京)
2005	酒井 麻衣子		SPSS完全活用法: データの入力と加工 (第2版)	東京図書 (東京)
2005	Alan Brinkley + etal ; tr.= 相原 威 + etal		シカゴ大学教授法ハンドブック	玉川大学出版部 (町田)
2005	前田 正一		インフォームド・コンセント: その理論と書式実例	医学書院 (東京)
2005	白波瀬 佐和子		少子高齢社会のみえない格差: ジェンダー・世代・階層のゆくえ	東京大学出版会
2005			Malay Dictionary (Collins GEM; 2 Rev ed)	HarperCollins Publishers (London)
2005	斉藤 孝 + 西岡 達裕		学術論文の技法
2005	日本エディタースクール		原稿編集ルールブック: 原稿整理のポイント	日本エディタースクール出版部
2005	Alec Fisher		クリティカル・シンキング入門
2005	ed.=安藤 寿康 + 安藤典明		事例に学ぶ 心理学者のための研究倫理	ナカニシヤ出版
2005	平田 厚		家族と扶養: 社会福祉は家族をどうとらえるか	筒井書房
2005	小内 透		教育と不平等の社会理論: 再生産論をこえて	東信堂
2005	二宮 周平		家族法
2005	塩原  良和		ネオ・リベラリズムの時代の多文化主義: オーストラリアン・マルチカルチュラリズムの変容	三元社
2005	中山 徹		子育て支援システムと保育所・幼稚園・学童保育	かもがわ出版 (京都)
2005	加藤 寛		2006-07 ライフデザイン白書: 景気回復がもたらしたライフデザインの変化	第一生命経済研究所
2005	Hammersley, Ben and 菅野 良二		Web開発者のためのRSS&amp;Atomフィード	オライリー・ジャパン,オーム社 (発売)
2005	ed.=小林修一 + 久保田滋 + 西野理子 + 西沢晃彦		テキスト社会調査
2005	ed.=中村 捷		人文科学ハンドブック: スキルと作法	東北大学出版会
2005	鳥羽 賢		日本人の平均値	生活情報センター (東京)
2005	小野田 博之		自分のキャリアを自分で考えるためのワークブック: これがぼくらの歩むみち	日本能率協会マネジメントセンター (東京)
2005	ed.= 藤井 治枝		日本の女子高等教育: 共学大学女子卒業生の追跡調査報告 (現代日本女子教育文献集  第3期 男女平等からの提言)	日本図書センター (東京)
2005	ed.=梶田 孝道		新・国際社会学
2005	Peter Scott ; tr.= トップスタジオ + 伊藤 直也		Perlプログラミング救命病棟: Programmer's foundations	翔泳社
2005	浅倉 むつ子		導入対話によるジェンダー法学 (第2版)	不磨書房 (東京)
2005	辻村 みよ子		ジェンダーと法
2005	河西 宏祐		インタビュー調査への招待	世界思想社 (京都)
2005	中村 彰		男性の「生き方」再考: メンズリブからの提唱
2005	ed.=木村 涼子		ジェンダー・フリー・トラブル: バッシング現象を検証する
2005	権丈 善一		再分配政策の政治経済学 I: 日本の社会保障と医療 (第2版)	慶應義塾大学出版会
2005	鯵坂 真		ジェンダーと史的唯物論	学習の友社 (東京)
2005	佐藤 裕		差別論: 偏見理論批判
2005	Organisation for Economic Co-operation and Development; tr.=井原 辰雄		世界の社会政策の動向: 能動的な社会政策による機会の拡大に向けて	明石書店 (東京)
2005	ed.= ワーキング・ウイメンズ・ネットワーク		「公序良俗」に負けなかった女たち: 男女賃金差別裁判: 住友電工・住友化学の性差別訴訟	明石書店 (東京)
2005	Organisation for Economic Co-operation and Development; tr.= 山田 篤裕 + 金 明中; 監訳= 清家 篤		高齢社会日本の雇用政策	明石書店 (東京)
2005	北九州市立男女共同参画センター		ジェンダー白書 3: 女性とメディア (ムーブ叢書)	明石書店 (東京)
2005	ed.=OECD; tr.= 麻生裕子 + 久保田貴美 + 松信ひろみ; 監訳=高木郁郎		国際比較: 仕事と家族生活の両立: 日本・オーストラリア・アイルランド	明石書店
2005	森岡 清美		発展する家族社会学: 継承・摂取・創造	有斐閣 (東京)
2005	森 ます美		日本の性差別賃金: 同一価値労働同一賃金原則の可能性
2005	泉 久雄		家族法読本	有斐閣 (東京)
2005	利谷 信義		家族の法 (第2版)	有斐閣
2005	二宮 周平 + 榊原 富士子		離婚判例ガイド (2nd ed.)	有斐閣
2005	村松 安子		「ジェンダーと開発」論の形成と展開: 経済学のジェンダー化への試み
2005	ed.= 橘木 俊詔		現代女性の労働・結婚・子育て: 少子化時代の女性活用政策 (経済政策分析シリーズ)	ミネルヴァ書房
2005	ed.= 佐口 和郎 + 中川 清		福祉社会の歴史 (講座・福祉社会 2)
2005	新川 敏光		日本型福祉レジームの発展と変容 (シリーズ・現代の福祉国家 1)
2005	Albert O. Hirschman; tr.=  矢野修一		離脱・発言・忠誠: 企業・組織・国家における衰退への反応	ミネルヴァ書房
2005	吉田 あけみ + 山根 真理 + 杉井 潤子		ネットワークとしての家族	ミネルヴァ書房 (京都)
2005	ed.=岩田 正美 + 西澤 晃彦		貧困と社会的排除: 福祉社会を蝕むもの (講座 福祉社会 9)	ミネルヴァ書房 (京都)
2005	Kathryn L. Allen		スタディスキルズ: 卒研・卒論から博士論文まで: 研究生活サバイバルガイド
2005	毎日新聞社人口問題調査会		超少子化時代の家族意識: 第1回人口・家族・世代世論調査報告書	毎日新聞社
2005	ed.= 北川 正恭 + 県 公一郎 + 総合研究開発機構		政策研究のメソドロジー: 戦略と実践	法律文化社 (京都)
2005	有地 亨		家族法概論 (新版, 補訂版)	法律文化社
2005	西谷 敏 + 萬井 隆令		労働法2 第5版: 個別的労働関係法 (NJ叢書)	法律文化社
2005	西谷 敏		規制が支える自己決定: 労働法的規制システムの再構築	法律文化社
2005	法政大学比較経済研究所 + 原伸子		市場とジェンダー
2005	田山 輝明		事例で学ぶ家族法	法学書院 (東京)
2005	ed.=姫岡 とし子		労働のジェンダー化: ゆらぐ労働とアイデンティティ
2005	市川 茂孝		タイミング妊娠法: 丈夫でよい子を産む: 新版 (健康双書)	農山漁村文化協会
2005	小塩 隆史		社会保障の経済学 第3版	日本評論社
2005	小塩 隆士		教育を経済学で考える	日本評論社
2005	芥川 基		ケース別損害賠償と慰謝料のことがわかる本: 法律知識から相場まで	日本実業出版社 (東京)
2005	大竹 文雄		日本の不平等: 格差社会の幻想と未来	日本経済新聞社 (東京)
2005	ed,= 上島 国利		うつ病診療のコツと落とし穴	中山書店 (東京)
2005	名郷 直樹		EBMキーワード (EBMライブラリー)	中山書店 (東京)
2005	渡辺 峻		大学生のためのキャリア開発入門	中央経済社
2005	川端 大二 + 関口 和代		キャリア形成: 個人・企業・教育の視点から	中央経済社
2005	稲葉 振一郎		「資本」論: 取引する身体/取引される身体 (ちくま新書   556)	筑摩書房 (東京)
2005	小塩 隆士		高校生のための経済学入門 (ちくま新書)	精興社
2005	尾崎 哲夫		法律英語用語辞典 (第2版)	自由国民社 (東京)
2005	竹沢 泰子		人種概念の普遍性を問う: 西洋的パラダイムを超えて	人文書院
2005	高橋 裕次郎		すぐに役立つ財産分与・慰謝料・養育費・親権離婚トラブル解決マニュアル	三修社 (東京)
2005	菅野 和夫		労働法 第7版 (法律学講座双書)	弘文堂
2005	ed.=伊藤セツ + 天野寛子 + 水野谷武志		生活時間と生活福祉
2005	ed.= 佐藤 嘉倫 + 平松 闊		ネットワーク・ダイナミクス: 社会ネットワークと合理的選択 (数理社会学シリーズ 3)	勁草書房
2005	堀江 孝司		現代政治と女性政策 (双書 ジェンダー分析 8)	勁草書房
2005	中山 幹夫		社会的ゲームの理論入門
2005	ed.= 安立 幸男		政策学的思考とは何か
2005	ed.= 森村 進		リバタリアニズム読本
2005	三田図書館情報学会		図書館・情報学研究入門	勁草書房 (東京)
2005	逸村 裕 + 竹内 比呂也		変わりゆく大学図書館	勁草書房 (東京)
2005	長谷川 眞理子		クジャクの雄はなぜ美しい?	紀伊國屋書店 (東京)
2005	水野谷 武志		雇用労働者の労働時間と生活時間: 国際比較統計とジェンダーの視角から	御茶の水書房 (東京)
2005	若桑 みどり		戦争とジェンダー: 戦争を起こす男性同盟と平和を創るジェンダー理論	大月書店 (東京)
2005	Gelard Allan Cohen; tr.= 松井 暁 + 中村 宗之		自己所有権・自由・平等	青木書店
2005	家計経済研究所		リスクと家計 (消費生活に関するパネル調査  (第12年度) 平成17年版)	国立印刷局 (東京)
2005	国立社会保障・人口問題研究所		子育て世帯の社会保障
2005	歴史学研究会 + 日本史研究会		戦後日本論 (日本史講座 10)	東京大学出版会
2005	藤垣 裕子		科学技術社会論の技法	東京大学出版会
2005	白川 一郎		日本のニート・世界のフリーター: 欧米の経験に学ぶ
2005	土肥 幸代		離婚問題これで安心: 財産分与・慰謝料・親権のことがわかる本 (ホームロイヤーシリーズ)	小学館 (東京)
2005	上田 尚一		統計グラフのウラ・オモテ: 初歩から学ぶ、グラフの「読み書き」 (ブルーバックス)	講談社
2005	柳瀬和明		「日本語から考える英語表現」の技術: 「言いたいこと」を明確に伝えるための5つの処方箋
2005	時実 象一		理系のためのインターネット検索術: ホンモノ情報を素早くみつける
2005	大庭 健		「責任」ってなに? (講談社現代新書)	講談社
2005	湯沢雍彦		明治の結婚明治の離婚: 家庭内ジェンダーの原点	角川学芸出版 (東京)
2005	角川書店		漱石の「こころ」	角川書店
2005	森岡孝二		働きすぎの時代
2005			岩波 応用倫理学講義4: 経済
2005	Martha Craven Nussbaum;tr.=  池本 幸生 + 田口 さつき + 坪井 ひろみ		女性と人間開発: 潜在能力アプローチ	岩波書店 (東京)
2005	ジョン・ロールズ + エリン・ケリー(編) + 田中 成明(訳) + 亀本 洋(訳) + 平井 亮輔(訳)		公正としての正義 再説	岩波書店
2005	Franz-Xaver Kaufmann		Schrumpfende Gesellschaft: vom Bevolkerungsruckgang und seinen Folgen	Suhrkamp (Frankfurt am Main)
2005	ed.= Claudine Sauvain-Dugerdil + Henri Leridon + Nocholas Mascie-Taylor		Human clocks: the bio-cultural meanings of age (Population, family, and society 5)	Pater Lang
2005	加藤 陽子	同居未婚子と高齢者の関係: モラトリアムを許容する親たち	人間科学研究 18(1)[=18(1)(1)]: 67-79	早稲田大学
2005	HARA Junsuke + SEIYAMA Kazuo; tr.=Brad  Williams		Inequality amid affluence: social stratification in Japan (Stratification and inequality series 1)	Trans Pacific Press (Melbourne)
2005	Malcolm Dodds		Family law (5th edition)	Old Bailey Press
2005	Noriko O. Tsuya + Larry L. Bumpass + Minja Kim Choe + Ronald R. Rindfuss	Is the gender division of labour changing in Japan?	Asian Population Studies 1: 47-67	Routledge
2005	Eiko Kenjoh	New Mothers' Employment and Public Policy in the UK, Germany, the Netherlands, Sweden, and Japan	Labour 19(s1): 5-49
2005	David S. Rosettenstein	`Big Money' Divorces and Unequal Distributions: Value, Risk, Liquidity and Other Issues on the Road to Unfairness	International journal of law, policy and the family 19: 206-217
2005	Jill Rubery	Reflections on gender mainstreaming: An example of feminist economics in action?	Feminist economics 11(3): 1-26
2005	Martha MacDonald + Shelley Phipps + Lynn Lethbridge	Taking Its Toll: The Influence of Paid and Unpaid Work on Women's Well-Being	Feminist economics 11(1): 63-94
2005	Julie Smith + Lindy Ingham	Mothers' Milk and Measures of Economic Output	Feminist economics 11(1): 41-62
2005	Elaine McCrate	Flexible Hours, Workplace Authority, and Compensating Wage Differentials in the US	Feminist economics 11(1): 11-39
2005	沼崎 一郎	家事・育児する男は少子化を止めるか?: 変容する男性の結婚観・子ども観とその影響に関する試論  (少子化する日本社会とジェンダー)	国際ジェンダー学会誌 3: 63-87
2005	三隅 一人	事例/計量調査と社会学理論: 反証主義的な二次分析の精神をめぐって	西日本社会学会年報 3: 29-41
2005	善積 京子	婚姻制度からみた親子関係  (特集II> 近代家族の揺らぎと親子関係)	フォーラム現代社会学 4: 66-74	関西社会学会
2005	片瀬 一男	意欲があって大学を去る者、意欲を失ってやめる者: 二つの不幸な退学理由へのブール代数アプローチ  (退学者動向・調査報告(1))	東北学院大学教育研究所報告集 5: 43-70
2005	藤原 眞砂	生活時間量表の動態的分析	総合政策論叢 10: 31-53	島根県立大学総合政策学会
2005	勝浦 正樹	社会生活基本調査における生活時間と生活行動の関係	名城論叢 5(4): 145-156	名城大学経済・経営学会
2005	ed.= 中野 達司		現代社会における家族の変容: アジア・ラテンアメリカについて (アジア研究所・アジア研究シリーズ 58)	亜細亜大学アジア研究所
2005	ed.= 金 柄徹		現代社会における家族の変容: 東アジアを中心に (II) (アジア研究所・アジア研究シリーズ 56)	亜細亜大学アジア研究所
2005	電機連合	2005年度母性保護および仕事と家庭の両立支援に関する調査結果	調査時報 355: 1-102	電機連合
2005	安藏 伸治	未婚化、晩婚化、非婚化の実証分析: なぜ「いい人」がいないか  (特集 結婚と情報)	エストレーラ 134: 2-11	統計情報研究開発センター
2005	岩上 真珠	未婚化・晩婚化現象と若者のシティズンシップ  (特集 語ろう つなごう 若者よ)	生活経済政策 96: 13-18	生活経済政策研究所
2005	本沢 巳代子	判例紹介 遺族共済年金の支給を受けるべき配偶者の意義 \(最高裁平成17.4.21第一小法廷判決)	民商法雑誌 133(3): 545-550
2005	鎌田 健司	婚前妊娠に関する社会経済的要因の分析	経済学研究論集 24: 45-63	明治大学大学院
2005	福田 節也	未婚者の居住形態と家族形成意欲: 『少子化に関する自治体調査』を用いた分析	経済学研究論集 23: 11-31	明治大学大学院
2005	葛西 リサ + 塩崎 賢明 + 堀田 祐三子	母子世帯の住宅確保の実態と問題に関する研究	日本建築学会計画系論文集 588: 147-152	一般社団法人日本建築学会
2005	Yumiko Ehara	Feminism in the Grips of a Pincer Attack: Traditionalism, liberalism, and globalism	International Journal of Japanese Sociology 14: 6-14
2005	Akiko Iwama	Social Stratification and the Division of Household Labor in Japan: The Effect of Wives' Work on the Division of Labor among Dual-earner Families	International Journal of Japanese Sociology 14: 15-31
2005	玄田 有史	投稿のすすめ: 私的経験から  (特集 投稿の作法)	日本労働研究雑誌 544[=47(11)]: 54-59	労働政策研究・研修機構
2005	川口 大司 + 佐藤 博樹 + 中窪 裕也 + etal	座談会 投稿の作法  (特集 投稿の作法)	日本労働研究雑誌 544[=47(11)]: 43-53	労働政策研究・研修機構
2005	平沢 和司	大学から職業への移行に関する社会学的研究の今日的課題  (特集 新規学卒労働市場の変容)	日本労働研究雑誌 542[=47(9)]: 29-37	労働政策研究・研修機構
2005	横山 久芳	職務発明をめぐる最近の動向について  (特集 プロフェッショナルの処遇)	日本労働研究雑誌 541[=47(8)]: 4-23	労働政策研究・研修機構
2005	石黒 真吾	職務発明の経済分析: 契約理論的接近  (特集 プロフェッショナルの処遇)	日本労働研究雑誌 541[=47(8)]: 24-33	労働政策研究・研修機構
2005	佐野 晋平	男女間賃金格差は嗜好による差別が原因か	日本労働研究雑誌 540[=47(7)]: 55-67	労働政策研究・研修機構
2005	前田 信彦	欧州における長期休暇制度: ワーク・ライフ・バランス政策の試み  (特集 長期休暇)	日本労働研究雑誌 540[=47(7)]: 47-54	労働政策研究・研修機構
2005	野田 進	長期休暇の法的課題: 「休暇利益」の対立構造  (特集 長期休暇)	日本労働研究雑誌 540[=47(7)]: 26-35	労働政策研究・研修機構
2005	長谷川 珠子	「伝統的な『反差別法』と新しい『便宜法』との類似性	日本労働研究雑誌 539[=47(6)]
2005	勇上和史	都道府県データを用いた地域労働市場の分析: 失業・無業の地域間格差に関する考察	日本労働研究雑誌 539[=47(6)]: 4-16[97]
2005	脇坂明	育児による勤務時間短縮	日本労働研究雑誌 538[=47(5)]: 90-92
2005	遠藤卓美	東京電力におけるポジティブ・アクションの取り組み  (特集 男女雇用平等と均等法)	日本労働研究雑誌 538[=47(5)]: 71-77
2005	川口章 + 長江亮	企業表彰が株価・人気ランキングに与える影響: 均等推進とファミリーフレンドリーの市場評価  (特集 男女雇用平等と均等法)	日本労働研究雑誌 538[=47(5)]: 43-58[94]
2005	浜田富士郎	均等法の現状と課題: 男女雇用機会均等政策研究会報告書を素材にして  (特集 男女雇用平等と均等法)	日本労働研究雑誌 538[=47(5)]: 4-14[93]
2005	相澤美智子	間接差別法理の内容と適用可能性  (特集 男女雇用平等と均等法)	日本労働研究雑誌 538[=47(5)]: 32-42[93-94]
2005	阿部正浩	男女の雇用格差と賃金格差  (特集 男女雇用平等と均等法)	日本労働研究雑誌 538[=47(5)]: 15-31[93]
2005	高橋陽子	ホワイトカラー「サービス残業」の経済学的背景: 労働時間・報酬に関する暗黙の契約	日本労働研究雑誌 536[=47(2/3)]: 56-68[145]
2005	岩永昌晃	労働法主要文献目録: 2002〜04年	日本労働研究雑誌 536[=47(2/3)]: 40-55
2005	森田陽子	育児休業法の規制的側面: 労働需要への影響に関する試論	日本労働研究雑誌 536[=47(2/3)]: 123-136[146]
2005	永井暁子	スウェーデンにおける男性の働き方と子育て  (特集 仕事・出会い・結婚)	日本労働研究雑誌 535[=47(1)]: 56-62
2005	川口章	結婚と出産は男女の賃金にどのような影響を及ぼしているのか  (特集 仕事・出会い・結婚)	日本労働研究雑誌 535[=47(1)]: 42-55[88]
2005	岩澤 美帆 + 三田 房美	職縁結婚の盛衰と未婚化の進展  (特集 仕事・出会い・結婚)	日本労働研究雑誌 535[=47(1)]: 16-28	労働政策研究・研修機構
2005	渡辺 秀樹	特集に寄せて  (特集 書評セッション 現代家族の構造と変容: 全国家族調査[NFRJ98]による計量分析)	家族社会学研究 17[=17(1)]: 7-9	日本家族社会学会
2005	直井 道子	高齢者研究の視点からの書評  (特集 書評セッション 現代家族の構造と変容: 全国家族調査[NFRJ98]による計量分析)	家族社会学研究 17[=17(1)]: 15-19	日本家族社会学会
2005	盛山 和夫	データを分析することの意味  (特集 書評セッション 現代家族の構造と変容: 全国家族調査[NFRJ98]による計量分析)	家族社会学研究 17[=17(1)]: 10-14	日本家族社会学会
2005	目黒 依子	家族社会学における計量分析の期待と課題  (特集 書評セッション 現代家族の構造と変容: 全国家族調査[NFRJ98]による計量分析)	家族社会学研究 17(1): 20-24	日本家族社会学会
2005	片瀬 一男	現代青少年の性愛文化: ロマンティック・ラブの行方	東北学院大学論集: 人間・言語・情報 140: 33-65
2005	筒井 隆志	家族への法の介入の経済学的分析	立法と調査 249: 47-52	参議院事務局
2005	小内透	雇用システムの変化と学歴社会のゆくえ	現代社会学研究 18: 17-37
2005	亀野淳	日本的雇用システムの変化と若年層の雇用・人材育成	現代社会学研究 18: 1-15
2005	松嶋 道夫	子どもの養育費裁判がおかしい: 「東京・大阪裁判官の簡易算定表」について	久留米大学法学 51: 122-100	久留米大学
2005	山崎 香織	特定課題研究 新来外国人生徒と進路指導: 「加熱」と「冷却」の機能に注目して  (特集 在日外国人教育の現在)	異文化間教育 21: 5-18	異文化間教育学会
2005	齋藤 ひろみ + 見世 千賀子	外国人児童生徒教育と国際理解教育: 文化交差による多元的な学びの創造に向けて  (特集 在日外国人教育の現在)	異文化間教育 21: 19-31	異文化間教育学会
2005	斎藤 嘉孝	家庭環境の学業成績への影響: 男女差は存在するか?	季刊家計経済研究 67: 67-73
2005	小塩 隆士	エリート教育はどこまで是認できるか: 所得再分配装置としての教育	季刊家計経済研究 67: 22-29
2005	山口一男	少子化の決定要因と対策について: 夫の役割, 職場の役割, 政府の役割, 社会の役割	季刊家計経済研究 66: 57-67
2005	公証問題研究会	公証Q&amp;A 離婚給付契約公正証書 (3) 離婚の合意に付随して行う慰謝料・財産分与の合意の注意事項	民事法情報 224: 67-69
2005	公証問題研究会	公証Q&amp;A 離婚給付契約公正証書 (2) 離婚の合意に付随して行う養育費・面接交渉の合意の注意事項	民事法情報 223: 64-66
2005	竹田 美知	国際結婚から生まれた子どもの国籍選択とその影響要因	日本家政学会誌 56[=56(1)]: 3-13
2005	中山 節子 + 大竹 美登利 + 伊藤 セツ	タイ・カンボジア・日本の行動者平均生活時間のジェンダー比較: 新4大生活時間行動分類による考察	日本家政学会誌 56(12): 843-855
2005	尾嶋 史章	<書評>渡辺,秀樹 / 稲葉,昭英 / 嶋崎,尚子〔編〕『現代家族の構造と変容 全国家族調査(NFR98)による計量分析』	理論と方法 20[=20(2)]: 265-267	数理社会学会
2005	坂元 慶行	日本人の国民性50年の軌跡: 「日本人の国民性調査」から  (特集 日本人の国民性調査50年)	統計数理 53[=53(1)]: 3-33	統計数理研究所
2005	土屋隆裕	調査不能者の特性に関する一考察: 「日本人の国民性第11次全国調査」への協力理由に関する事後調査から	統計数理 53(1): 35-56
2005	Jonas Pontusson		Inequality and prosperity: social Europe vs. liberal America (Cornell studies in political economy)	Cornell University Press (Ithaca)
2005	ed.=  Martha Albertson Fineman + Terence Dougherty		Feminism confronts homo economicus: gender, law, and society	Cornell University Press (Ithaca)
2005	Osnat Lifshitz	Households' labour supply elasticity	Israel economic review 3[=1]: 87-119
2005	John D. Horne	Sport and the mass media in Japan	Sociology of sport journal 22: 415-432
2005	John Rawls		A theory of justice (Original ed.)	Belknap Press of Harvard University Press (Cambridge, Mass.)
2005	Ross Mouer + Hirosuke Kawanishi		A sociology of work in Japan (Contemporary Japanese society)	Cambridge University Press (New York; Cambridge)
2005	ed.= Avigail Eisenberg + Jeff Spinner-Halev		Minorities within minorities: equality, rights and diversity	Cambridge University Press (Cambridge)
2005	ed.=Erik Olin Wright		Approaches to class analysis	Cambridge University Press
2005	水野 紀子	人事訴訟法制定と家庭裁判所における離婚紛争の展望  (特集 人事訴訟法施行1年)	ジュリスト 1301: 11-16
2005	中窪 裕也	間接差別: 労働法学の立場から  (探究・労働法の現代的課題  第3回)	ジュリスト 1300: 116-120	有斐閣
2005	柏木 昇	法令の外国語訳をめぐる議論と今後の問題状況  (特集1 法令の外国語訳整備にむけて)	ジュリスト 1284: 6-12	有斐閣
2005	法令外国語訳に関するワーキング・グループ	議論の取りまとめ  (特集1 法令の外国語訳整備にむけて)	ジュリスト 1284: 49-56	有斐閣
2005	二宮 正人	在日外国人に対する法情報提供  (特集1 法令の外国語訳整備にむけて)	ジュリスト 1284: 42-48	有斐閣
2005	河野 俊行	日本法情報の海外発信: グローバルユーザーのための日本法総合ポータル立ち上げ  (特集1 法令の外国語訳整備にむけて)	ジュリスト 1284: 37-41	有斐閣
2005	吉村 典晃	韓国における法令外国語訳の現状  (特集1 法令の外国語訳整備にむけて)	ジュリスト 1284: 26-32	有斐閣
2005	安田 佳子	法令の外国語訳の必要性: 法整備支援の体験から  (特集1 法令の外国語訳整備にむけて)	ジュリスト 1284: 20-25	有斐閣
2005	中村 芳夫	経済界から見た日本法令の外国語訳整備の意義  (特集1 法令の外国語訳整備にむけて)	ジュリスト 1284: 13-19	有斐閣
2005	西田 和弘	高齢者医療制度の改革  (特集 少子高齢化社会へ向けての法施策)	ジュリスト 1282: 97-104
2005	岩本 康志	高齢者医療制度の改革  (特集 少子高齢化社会へ向けての法施策)	ジュリスト 1282: 91-96
2005	稲森 公嘉	介護保険制度見直しの方向  (特集 少子高齢化社会へ向けての法施策)	ジュリスト 1282: 83-90
2005	高畠 淳子	年金分割: 女性と年金をめぐる問題の一側面  (少子高齢化社会へ向けての法施策: II 2004年公的年金改革)	ジュリスト 1282: 74-82
2005	中野 妙子	老齢基礎年金・老齢厚生年金の給付水準: 法学の見地から  (特集 少子高齢化社会へ向けての法施策)	ジュリスト 1282: 67-73
2005	駒村 康平	老齢基礎年金・老齢厚生年金の給付水準: 経済学の見地から  (特集 少子高齢化社会へ向けての法施策)	ジュリスト 1282: 60-66
2005	江口 隆裕	少子高齢社会と社会保障  (特集 少子高齢化社会へ向けての法施策)	ジュリスト 1282: 6-13
2005	津田 小百合	公的年金とパートタイマー(短時間労働者)  (特集 少子高齢化社会へ向けての法施策)	ジュリスト 1282: 52-59
2005	岩村 正彦	2004年公的年金改革: その概要と検討  (特集 少子高齢化社会へ向けての法施策)	ジュリスト 1282: 43-51
2005	山田 篤裕	少子高齢化の経済への影響  (特集 少子高齢化社会へ向けての法施策)	ジュリスト 1282: 34-42
2005	高橋 重郷	少子高齢化の背景と将来見通し  (特集 少子高齢化社会へ向けての法施策)	ジュリスト 1282: 24-33
2005	金子 能宏	少子高齢化社会の社会保障財政  (特集 少子高齢化社会へ向けての法施策)	ジュリスト 1282: 14-23
2005	水島 郁子	改正育児・介護休業法の意義と課題  (特集 少子高齢化社会へ向けての法施策)	ジュリスト 1282: 139-144
2005	池本 美香	職業生活と育児との両立  (特集 少子高齢化社会へ向けての法施策)	ジュリスト 1282: 132-138
2005	山田 昌弘	少子化の現状と政策課題  (特集 少子高齢化社会へ向けての法施策)	ジュリスト 1282: 126-131
2005	櫻庭 涼子	雇用における年齢差別: アメリカおよびEUの状況  (特集 少子高齢化社会へ向けての法施策)	ジュリスト 1282: 119-125
2005	柳澤 武	新しい高年齢雇用安定法制  (特集 少子高齢化社会へ向けての法施策)	ジュリスト 1282: 112-118
2005	大橋 勇雄	高齢者雇用の現状と課題  (特集 少子高齢化社会へ向けての法施策)	ジュリスト 1282: 105-111
2005	井上 由里子	商標法  (特集1 知的財産法の基礎知識)	法学セミナー 603[=50(3)]: 15-18	日本評論社
2005	道幸 哲也	労働法をどう学ぶか  (特集1 労働法の基礎知識)	法学セミナー 602[=50(2)]: 6-9	日本評論社
2005	小宮 文人	団体交渉・労働協約  (特集1 労働法の基礎知識)	法学セミナー 602[=50(2)]: 26-29	日本評論社
2005	三井 正信	就業規則  (特集1 労働法の基礎知識)	法学セミナー 602[=50(2)]: 22-25	日本評論社
2005	本久 洋一	労働契約  (特集1 労働法の基礎知識)	法学セミナー 602[=50(2)]: 10-13	日本評論社
2005	梶村 太市	最新判例批評(53)1.離婚の訴えの原因である事実によって生じた損害賠償請求の反訴の提起及び離婚の訴えに附帯してする財産分与の申立てについての控訴審における相手方の同意の要否 2.原審の口頭弁論の終結に至るまでに離婚請求に附帯して財産分与の申立てがされた場合において上訴審が原審の判断のうち財産分与の申立てに係る部分について違法があることを理由に原判決を破棄し又は取り消して当該事件を原審に差し戻すとの判断に至ったときに離婚請求に係る部分を差し戻すことの要否(最一判平成16.6.3)	判例時報 1891: 205-209
2005	Beverley Bishop		Globalization and women in the Japanese workforce (The Sheffield Centre for Japanese Studies/RoutledgeCurzon series)	RoutledgeCurzon (London)
2005	青木 紀久代	未婚あるいは非婚という生き方  (特集 人口減少社会を生きる)	発達 101: 83-88	ミネルヴァ書房
2005	大野 祥子	働く母親の生活時間	鶴川女子短期大学研究紀要 25: 1-8	鶴川女子短期大学
2005	河津 博史	論考 裁判員制度と事実認定  (特集 変革期の刑事裁判と事実認定)	法律時報 962[=77(11)]: 49-55	日本評論社
2005	土佐 弘之	グローバリゼーションと人の移動: 国境の風景はどう変わりつつあるのか  (特集 国際人権法から見たグローバリゼーション)	法律時報 952[=77(1)]: 46-51	日本評論社
2005	白木 朋子	グローバリゼーションと児童労働: 国際条約と企業の社会的責任  (特集 国際人権法から見たグローバリゼーション)	法律時報 952[=77(1)]: 39-45	日本評論社
2005	川村 暁雄	グローバル市場と人権: 問題の所在と解決の潜在力  (特集 国際人権法から見たグローバリゼーション)	法律時報 952[=77(1)]: 19-24	日本評論社
2005	平尾 桂子	渡辺秀樹,稲葉昭英,嶋崎尚子[編], 『現代家族の構造と変容-全国家族調査[NFRJ98]による計量分析-』, A5判, 480頁, 本体7,800円, 東京大学出版会, 2004年1月刊	教育社会学研究 76: 287-289	日本教育社会学会
2005	濱本 知寿香	母子世帯の生活状況とその施策  (特集 家族形成の変容と社会保障)	季刊社会保障研究 41[=41(2)]: 96-110	国立社会保障・人口問題研究所
2005	永瀬 伸子 + 村尾 祐美子	社会保障や税制等は家族・家族形成に影響を与えるか: 日本の社会的保護の仕組みが持つ特定タイプの家族へのバイアス  (特集 家族形成の変容と社会保障)	季刊社会保障研究 41[=41(2)]: 137-149	国立社会保障・人口問題研究所
2005	尾澤 恵	家族形態の変容と子どもを持つ家族への所得保障: 児童手当・扶養控除の対象の考察  (特集 家族形成の変容と社会保障)	季刊社会保障研究 41[=41(2)]: 122-136	国立社会保障・人口問題研究所
2005	鈴木 透	Why is Fertility in Korea Lower than in Japan?  (特集:韓国・台湾・シンガポール等における少子化と少子化対策に関する比較研究)	人口問題研究 61[=61(2)]: 23-39	国立社会保障・人口問題研究所
2005	吉田 千鶴	出生水準と就業状態との関係についての国際比較  (特集:「世代とジェンダー」の視点から見た少子高齢社会の国際比較研究(その1))	人口問題研究 61(4): 22-38	国立社会保障・人口問題研究所
2005	James M. Raymo + 岩澤 美帆 + Larry  Bumpass	日本における離婚の現状: 結婚コーホート別の趨勢と教育水準別格差  (特集 少子化の新局面とその背景)	人口問題研究 61(3)[=255]: 50-67	国立社会保障・人口問題研究所
2005	高田 しのぶ	未婚女性の労働供給に関する分析: 親との同居は労働供給に影響を与えているか	人口学研究 37: 31-46	日本人口学会
2005	阿藤 誠	会長講演 少子化をめぐる研究の課題と展望	人口学研究 37: 1-9	日本人口学会
2005	奥山 明良	法政策としての職業生活と家庭生活の両立支援問題: 両立支援法制の変遷と今後の政策課題	成城法学 73: 135-179	成城大学
2005	富永 大介	離婚に伴う財産分与に於ける民法・税法の接点	私法学研究 29: 37-78
2005	中里見 博	ジェンダー法学の新たな可能性: 笹沼,菅野報告に関するコメント  (シンポジウム2 ジェンダーと労働法)	日本労働法学会誌 106: 96-104	日本労働法学会
2005	菅野 淑子	少子化対策と労働法: リプロダクティブ・ライツと家族概念からの検討  (シンポジウム2 ジェンダーと労働法)	日本労働法学会誌 106: 83-95	日本労働法学会
2005	笹沼 朋子	ジェンダー視座による労働法理: 差別と自己決定の再定義  (シンポジウム2 ジェンダーと労働法)	日本労働法学会誌 106: 68-82	日本労働法学会
2005	浅倉 むつ子	シンポジウムの趣旨と総括  (シンポジウム2 ジェンダーと労働法)	日本労働法学会誌 106: 61-67	日本労働法学会
2005	柳澤 武	雇用における年齢差別の法理: アメリカ法を中心に	日本労働法学会誌 106: 157-171	日本労働法学会
2005	水町 勇一郎	労働時間政策と労働時間法制  (シンポジウム3 ホワイトカラー労働とこれからの労働時間法制)	日本労働法学会誌 106: 140-153	日本労働法学会
2005	Jacqueline Martin		The English legal system, second edition. Key facts	Hodder Arnold
2005	Chris Turner		Employment law (2nd edition)	Hodder &amp; Stoughton
2005	Jane Lewis + Susanna Giullari	The adult worker model family, gender equality and care: the search for new policy principles and the possibilities and problems of a capabilities approach	Economy and society 34[=34(1)]: 76-104	Routledge
2005	Giuliano Bonoli	The politics of the new social policies: providing coverage against new social risks in mature welfare states	Policy and politics 33[=33(3)]: 431-449	Policy Press
2005	足立 文美恵	財産分与と離婚後扶養: 判例の比較	東洋大学大学院紀要 (法・経営・経済) 42: 73-85
2005	有賀 美和子	ジェンダー研究と教育の連動: 女性学研究所の取り組み	大学時報 305[=54(320)]: 94-99	日本私立大学連盟
2005	中野 佐知子	生活時間調査の社会的な活用: 第26回国際生活時間学会報告	放送研究と調査 55(2): 86-89	日本放送出版協会
2005	永山 ゆかり	アリュート語を話す人々  (先住民たちの現在(3))	言語 34(3): 16-19
2005	吉田 千鶴	1975から2000年における日本女性の労働供給構造: 就業意欲喪失効果と追加的労働力効果の観点から	経済系 222: 37-51	関東学院大学経済学会
2005	太田 美帆	スウェーデン過疎地域における保育サービスの提供	年報人間科学 26
2005	立川 結花	若年層の携帯メールにおける各種絵記号の使用: メールのテキスト分析	語文 122: 123-108
2005	西 文彦 + 菅 まり	親と同居の若年未婚者の最近の状況 (その1)	統計 56(8): 83-87	日本統計協会
2005	金 希宰; tr.=姜 文源	韓国と日本の生活時間比較	福岡大学経済学論叢 49(3/4): 349-364	福岡大学
2005	Malcolm Hornby		Get that job!: easy steps to the job you want	Pearson/Prentice Hall Business
2005	David Flath		The Japanese economy (2nd ed)	Oxford University Press
2005	Marcus Rebick		The Japanese employment system: adapting to a new economic environment	Oxford University Press (Oxford)
2005	ed.=John Scott + Gordon Marshall		Oxford dictionary of sociology (3rd ed)	Oxford University Press
2005	David Allen		Ready for Anything	Penguin Books
2005	Martin N. Marger		Social inequality: patterns and processes (3rd edition)	McGraw-Hill
2005	Yu Wei-Hsin	Changes in Women's Postmarital Employment in Japan and Taiwan	Demography 42[=42(4)]: 693-717
2005	金子 勇	「少子化する高齢社会」の社会学  (特集・還暦を迎える日本社会)	社会学評論 56(1)[=221]: 93-111
2005	白波瀬 佐和子	高齢社会にみる格差  (特集・還暦を迎える日本社会)	社会学評論 56(1)[=221]: 74-92
2005	前田 信彦	定年後の職業観  (特集・還暦を迎える日本社会)	社会学評論 56(1)[=221]: 55-73
2005	稲葉 昭英	家族と少子化  (特集・還暦を迎える日本社会)	社会学評論 56(1)[=221]: 38-54
2005	赤川 学	人口減少社会における選択の自由と負担の公平  (特集・還暦を迎える日本社会)	社会学評論 56(1)[=221]: 20-37
2005	小笠原 祐子	有償労働の意味	社会学評論 56(1)[=221]: 165-181
2005	松本 康	都市度と友人関係	社会学評論 56(1)[=221]: 147-164
2005	金 貞任	韓国の介護保険制度の導入  (特集 東アジア・欧州と日本の高齢者保健福祉ケアの動向)	保健の科学 47(8): 576-583
2005	Satoshi Minamikata	Resolution of disputes over parental rights and duties in a marital dissolution case in Japan: a nonlitigious approach in chotei (family court mediation)	Family law quarterly 39(2): 489-506
2005	Barbara Haas	The Work-Care Balance: Is it Possible to Identify Typologies for         Cross-National Comparisons?	Current sociology 53[=53(3)]: 487-508
2005	M. Joffe + J. Key + N. Best + N. Keiding + T. Scheike + T.K. Jensen	Studying time to pregnancy by use of a retrospective design	American journal of epidemiology 162[=162(2)]: 115	Oxford Univ Press
2004	加藤 容子	女子大学生のライフコースの選択とそれへの不安	名古屋大学学生相談総合センター紀要 4: 23-30	名古屋大学学生相談総合センター	Z71G652;
2004	Hans-Tore Hansen + Anne hege Traedal-Henden + Olaf Jurgens + Wolfgang	Poverty among Households with Children: A comparative study of lone parents and couples with children in Norwey and Germany					URL (Full-text): http://www.ub.uib.no/elpub/rokkan/N/N07-04.pdf
2004	Veronica Jacobsen + Lindy Fursman + John Bryant + Megan Claridge + Benedikte Jensen	Theories of the Family and Policy  (New Zealand Treasury Working Paper 04/02)
2004	Porgerour Einarsdottir + Gyoa Margret Petursdottir	Culture, custom and caring: Men's and women's possibilities to parental leave					URL (Full-text): http://www.nmr.dk/gender/projekt/uk/CultureCC.pdf
2004	厚生労働省	政府経済計画と時短促進法の関係について  (第35回 労働政策審議会労働条件分科会 資料3-2(2))
2004	Torben Iversen + Frances Rosenbluth	The Political Economy of Gender: Explaining Cross-National Variation in Household Bargaining, Divorce, and the Gender Voting Gap
2004	Kazutoshi Koshiro	The Extension of Pension Rights to Part-time Workers in Japan		IIRA 5th Asian Regional Congress (2004-06-23..26 Seoul)
2004	浜田 浩児	無償労働と所得分配: 収入階層別の無償労働の貨幣評価  (ESRI Discussion Paper Series No. 112)		内閣府 経済社会総合研究所 (東京)
2004	Antonia Diaz &amp; M. Dolores Guillo	Family Ties and Labor Supply					URL (Full-text): http://www.eco.uc3m.es/~andiaz/pdfs/research/famties.pdf
2004	Michael Hout	WHAT WE HAVE LEARNED: RC28'S CONTRIBUTIONS TO KNOWLEDGE					URL (Full-text): http://web.iss.u-tokyo.ac.jp/~rc28/Hout.pdf
2004	Marja Erkkila	Sak gender equality plan and a guide to mainstreaming			TheCentralOrganisationofFinnishTradeUnions(SAK)		URL (Full-text): http://netti.sak.fi/sak/pdf/ta-suune.pdf
2004	Hiroshi Ono	Divorce in Japan: Why it happens, why it doesn't
2004	藤原 千沙	シングルペアレントの就業とその階層性  (第9分科会 ひとり親の就業をめぐる諸問題: JIL母子世帯就業調査を踏まえて)		社会政策学会第108回大会 (2004-05-22 Tokyo)
2004	湯澤 直美	ひとり親家族政策とワークフェア: 日本における制度改革の特徴と課題		社会政策学会第108回大会
2004	永瀬 伸子	離別母子家庭の就業と賃金経路  (第9分科会 ひとり親の就業をめぐる諸問題: JIL母子世帯就業調査を踏まえて)		社会政策学会第108回大会 (2004-05-22 Tokyo)
2004	永井 暁子	子どもの誕生による家族生活の変化と政策問題  (パネル調査による問題・政策分析の新たな可能性)		社会政策学会第108回大会
2004	宮本 太郎	ワークフェア改革とジェンダー・ポリティクス  (第2分科会「ワークフェアとジェンダー」)		社会政策学会第108回大会
2004	宮本 みち子	若者: 長期化する移行期の実態と移行政策		社会政策学会第108回大会
2004	耳塚 寛明	揺れる学校の機能と職業社会への移行: 教育システムの変容と高卒無業者  (長期化する移行期と社会政策)		社会政策学会第108回大会
2004	川原 恵子	ホームレス政策から見るワークフェアとジェンダー		社会政策学会第108回大会
2004	色川 卓男	社会階層と生活意識: 有配偶者女性の就業タイプ別にみた主観的幸福度の構造と変動		社会政策学会第108回大会
2004	濱本 知寿香 + 岩田 正美	女性の貧困ダイナミックス  (テーマ別分科会 パネル調査による問題・政策分析の新たな可能性)		社会政策学会 第108回
2004	馬場 康彦 + 近藤 克則 + 末盛 慶	社会階層と主観的健康ー媒介プロセスに関する探索的検証ー  (パネル調査による問題・政策分析の新たな可能性)		社会政策学会第108回大会
2004	Bhrolchain, Maire Ni + Sigle-Rushton, Wendy	Gender contrasts in partner supply: marriage market estimates and their implications			S3RIApplicationsWorkingPapersA04/07		URL (Full-text): http://eprints.soton.ac.uk/8159/01/s3ri-workingpaper-a04-07.pdf
2004	Jeremy Lise + Shannon Seitz	Consumption Inequality and Intra-Household Allocations					URL (Full-text): http://qed.econ.queensu.ca/pub/papers/abstracts/download/2004/1019.pdfKeywords: adult equivalance scale
2004	杉浦 芳夫	労働市場との関連からみた千葉ニュータウンの主婦の生活時間・生活空間			NDL=000007548480; Kaken=13680088
2004	Michael Kevane	What are the effects of moving to gender equality? Using CEDAW in cross-country regressions
2004	牛島 千尋		大都市郊外の歴史的変遷と地域変容の実証的研究		kaken=90245324
2004	轟 亮 + 岩本 健良 + 田邊 浩	回収状況分析のためのデータ・セットの作成について: 「地域ー社会調査の回収状況の比較分析」:補足資料		日本社会学会第77回大会
2004	岩上 真珠 + 宮本 みち子 + ポスト青年期研究会		親からみた20代未婚者の仕事・結婚・親子関係: 2003年府中・松本50代調査報告書 (「成人期への移行」に関する調査研究 Part III)
2004	Nada Stropnik	Family policy in European post-socialist countries		International Federation for Home Economics, 20th World Congress, August 1-7 2004, Kyoto
2004	Kristina Aalto	The use of laundry and cleaning services in Finnish households		International Federation for Home Economics, 20th World Congress, August 1-7 2004, Kyoto
2004	Matthew J. Baker + Joyce P. Jacobsen	A human capital-based theory of post marital residence rules					URL (Full-text): http://ideas.repec.org/p/usn/usnawp/2.html
2004	行武 憲史 + 大橋 勇雄	既婚女性の労働供給行動: 横断面と時系列  (Hi-Stat Discussion Paper Series 17)		一橋大学21世紀COEプログラム「社会科学の統計分析拠点構築」	HiStat=DP17
2004	Frances Olsen	Institutionalizing feminist legal theory: the example from the United States of America		COE International Symposium: Comparative Perspectives on Gender Law and Politics (2004-11-04,05, Sendai)
2004	水町 勇一郎	ふたつのポジティブ・アクション: 雇用分野における男女平等政策の新潮流  (21世紀COEプログラム「男女共同参画社会の法と政策」東北大学法学研究科)		ジェンダー法・政策研究センター 公開研究会
2004	原田 いづみ	間接差別について考える: 必要性と用件  (21世紀COEプログラム「男女共同参画社会の法と政策」東北大学法学研究科)		ジェンダー法・政策研究センター 公開研究会
2004	Tetsushi Fujimoto	Preferences for Work and Family Time over Life Course in Japan		American Sociological Association
2004	Verena MELAN + Erik CHRISTIANSEN + Christian HOLST + etc	Europeans' attitudes to parental leave					URL (Full-text): http://europa.eu.int/comm/employment_social/news/2004/sep/EB59_1_parental_leave_rev1_july_en.pdf
2004	Sacha Prechal + Annick Masselot	Bulletin legal issues in gender equality					URL (Full-text): http://europa.eu.int/comm/employment_social/gender_equality/docs/newsletter/bulletin04_1_en.pdf
2004	宮本 みち子		イギリス・スウェーデン・イタリアの若者の実態と社会政策の展開: 労働市場・教育制度・家庭・結婚の動向を中心として
2004	後藤 玲子 + 吉原 直毅		「基本所得」政策の規範的経済理論: 「福祉国家」政策の厚生経済学序説
2004	本田 一成		職場のパートタイマー: 基幹化モデルを手がかりにした文献サーベイ (労働政策レポート 1)	労働政策研究・研修機構
2004	国立社会保障・人口問題研究所 + 厚生政策セミナー   (第8回:2003:東京)		人口減日本の選択: 外国人労働力をどうする? (厚生政策セミナー   第8回)	国立社会保障・人口問題研究所 (東京)
2004	東北大学附属図書館		東北大学生のための情報探索の基礎知識: 基本編
2004	ONO Hiroshi	In pursuit of college quality: migration decisions among Japanese college students	Research in sociology of education 14: 103-123
2004			社会政策学会誌 11
2004	武川 正吾	「新しい社会政策の構想」に寄せて: 第106回大会の前と後  (共通論題=新しい社会政策の構想: 20世紀的前提を問う (座長報告))	社会政策学会誌 11: 67-80
2004	大沢 真理	「男性稼ぎ主」型から脱出できるか: 社会政策のジェンダー主流化  (共通論題=新しい社会政策の構想: 20世紀的前提を問う)	社会政策学会誌 11: 52-66
2004	田中 洋子	労働の未来: ドイツからの提言  (共通論題=新しい社会政策の構想: 20世紀的前提を問う)	社会政策学会誌 11: 32-51
2004	川本 隆史	卓越・正義・租税  (共通論題=新しい社会政策の構想: 20世紀的前提を問う)	社会政策学会誌 11: 3-17
2004	小沢 修司	ベーシック・インカム構想と新しい社会政策の可能性  (共通論題=新しい社会政策の構想: 20世紀的前提を問う)	社会政策学会誌 11: 18-31
2004	鄭 鎮星	金大中政府の女性政策	社会政策学会誌 11: 149-165
2004	春日 キスヨ	高齢者介護倫理のパラダイム転換とケア労働, ジェンダー	社会政策学会誌 11: 100-115
2004	水野 紀子	書評 松川正毅著『民法 親族・相続』	書斎の窓 538: 55-59
2004	Norbert Neuwirth + Astrid Haider	The economics of the family: a review of the development and a bibliography of recent papers  (Working paper No. 45)		Austrian Institute for Family Studies (Wien)
2004	Shelly Lundberg + Robert A. Pollak	Bargaining in families
2004	TANAKA Sigeto	Principal Earner and Accommodator in Household: an Illustration of Gender Stratification Process in Contemporary Japan	Gender law and policy annual review 1: 25-48	Gender Law and Policy Center, Tohoku University (Sendai, Japan)
2004	田中 重人	世帯のなかの所得核と調整役: 現代日本における性別階層の過程	東北大学21世紀COEプログラム「男女共同参画社会の法と政策 ジェンダー法・政策研究センター」研究年報 1: 31-43	東北大学21世紀COEプログラム「男女共同参画社会の法と政策 ジェンダー法・政策研究センター」
2004	加藤 容子	夫婦ペア・データによるワーク・ファミリー・コンフリクトの検討	経営行動科学学会年次大会: 発表論文集 7: 174-180	経営行動科学学会
2004	加藤 伊都子	性別役割意識とフェミニズムの間で: 離婚を選べない女性たち	フェミニストカウンセリング研究 3: 28-46	日本フェミニストカウンセリング学会
2004	Thomas G. Oey + Wendy Hutton		Everyday Malay: Phrasebook and Dictionary	Periplus Editions/Berkeley Books Pte Ltd (Singapore)
2004	無藤 隆 + 山田 洋子 + 南 博文 + 麻生 武 + 佐藤 達哉		質的心理学: 創造的に活用するコツ (ワードマップ)	新曜社
2004	新田 一郎		中世に国家はあったか (日本史リブレット 19)	山川出版社
2004	Gary King + Keohane, Robert O. (Robert Owen) + Sidney Verba + 真渕 勝		社会科学のリサーチ・デザイン: 定性的研究における科学的推論	勁草書房
2004	ed. 丸尾 猛 + 岡井 崇		標準産科婦人科学 (第3版)	医学書院 (東京)
2004	Erica D. Chick		Fundamentals of Work-Life Balance (Career Development)	ASTD
2004	Katharina Boele-Woelki + etal		Principles of European family law regarding divorce and maintenance between former spouses	Intersentia (Antwerp)
2004	ed.= Leng Leng Thang &amp; Wei-Hsin Yu		Old challenges, new strategies: women, work and family in contemporary Asia (Social sciences in Asia 1)	Brill (Leiden ; Boston)
2004	Statistics Norway		Statistical yearbook of Norway 2004 (123rd issue)	Statistk sentralbyra (Oslo)
2004	馬場 敬之		確率統計を人に教えられる本: 対話形式でスラスラ読めるほのぼの確率統計学	マセマ出版社
2004	馬場 敬之		数学を人に教えられる本: 対話形式でスラスラ読めるほのぼの数学	マセマ出版社
2004	李 強; tr.= 高坂 健次 + 李 為		中国の社会階層と貧富の格差	ハーベスト社
2004	ed.=辻村 みよ子		世界のポジティヴ・アクションと男女共同参画
2004	ed.= 岡田 昌史		The R book: データ解析環境Rの活用事例集	九天社 (東京)
2004	中村 建策 + 古田 裕繁		賃金センサス・毎勤統計活用の手引: 賃金統計ユーザーズガイド	労働法令協会
2004	ヘルガ・クーゼ + 竹内 徹(監訳) + 村上 弥生(監訳)		ケアリング: 看護婦・女性・倫理	メディカ出版
2004	有賀 誠 + 伊藤 恭彦 + 松井 暁		現代規範理論入門: ポスト・リベラリズムの新展開	ナカニシヤ出版 (京都)
2004	ed.= 松本 伊瑳子 + 金井 篤子		ジェンダーを科学する: 男女共同参画社会を実現するために	ナカニシヤ出版 (京都)
2004	David A. Thayne		英語ライティングルールブック: 正しく伝えるための文法・語法・句読法	DHC
2004	Anthony Giddens; tr.=松尾 精文 et al		社会学 (第4版)	而立書房
2004	ed.= 山内 俊雄		性同一性障害の基礎と臨床	新興医学出版社 (東京)
2004	厚生労働省 大臣官房 統計情報部		出生前後の就業変化に関する統計: 人口動態職業・産業別統計と21世紀出生児縦断調査のリンケージ分析 (人口動態統計特殊報告)	厚生統計協会
2004	国立社会保障・人口問題研究所		わが国独身層の結婚観と家族観: 出生動向基本調査 第12回	厚生統計協会 (東京)
2004	厚生労働省 大臣官房 統計情報部		世帯にみる女性の就業 (国民生活基礎調査特殊報告 5)	厚生労働省大臣官房統計情報部 (東京)
2004	国立社会保障・人口問題研究所		わが国夫婦の結婚過程と出生力: 出生動向基本調査 第12回	厚生統計協会 (東京)
2004	ed.= Anthony W. Dnes + ロバート・ローソン; tr.= 飯田 高 etal		結婚と離婚の法と経済学: The law and economics of marriage and divorce	木鐸社 (東京)
2004	R・ノージック + 嶋津 格(訳)		アナーキー・国家・ユートピア: 国家の正当性とその限界	木鐸社
2004	ジョン・ロールズ + 田中 成明(編訳)		公正としての正義	木鐸社
2004	日本図書館協会 and 日本図書館協会多文化サービス研究委員会		多文化サービス入門 (JLA図書館実践シリーズ 2)	日本図書館協会
2004	山下 泰子 + 植野 妙実子		フェミニズム国際法学の構築	中央大学出版部
2004	Lawrence Lessig; tr.= 山形 浩生 + 守岡 桜		Free culture: いかに巨大メディアが法をつかって創造性や文化をコントロールするか	翔泳社
2004	ジェレミー・シーブルック		階級社会: グローバリズムと不平等
2004	ed.= 井上 真理子		現代家族のアジェンダ: 親子関係を考える (Sekaishiso seminar)	世界思想社 (京都)
2004	高橋 準		ファンタジーとジェンダー	青弓社
2004	大串 夏身		文科系学生の情報術
2004	西上原 裕明		文書作りでつまずくWordの仕組みと落とし穴
2004	井上 香緒里		稼げるSEになるためのプレゼンシート作成入門: PowerPoint活用編	技術評論社
2004	影山 穂波		都市空間とジェンダー (椙山女学園大学研究叢書   16)	古今書院 (東京)
2004	佐藤 文香		軍事組織とジェンダー: 自衛隊の女性たち	慶應義塾大学出版会 (東京)
2004			大学で学ぶ議論の技法
2004	権丈 善一		年金改革と積極的社会保障政策: 再分配政策の政治経済学 II	慶應義塾大学出版会
2004	有吉 春代		日本一わかりやすい離婚と財産分与: 新しい旅立ちへ離婚とそれから (Asuka business &amp; language books)	明日香出版社 (東京)
2004	清水 恭一		「兼業主夫」マニュアル: 「仕事」と「育児」両立のノウハウと哲学	大村書店
2004	北九州市立男女共同参画センター		ジェンダー白書 2: 女性と労働 (ムーブ叢書)	明石書店 (東京)
2004	浅倉 むつ子 + 戒能民江 + 若尾 典子		フェミニズム法学: 生活と法の新しい関係	明石書店
2004	進藤 久美子		ジェンダーで読む日本政治: 歴史と政策 (有斐閣選書)	有斐閣 (東京)
2004	杉本 貴代栄		ジェンダーで読む21世紀の福祉政策 (有斐閣選書 1660)	有斐閣
2004	落合 恵美子		21世紀家族へ: 家族の戦後体制の見かた・超えかた (第3版)	有斐閣 (東京)
2004	大村 敦志		家族法 (有斐閣法律学叢書; 第2版補訂版)	有斐閣 (東京)
2004	副田 隆重 + 浜村 彰 + 棚村 政行 + 武田 万里子		ライフステージと法: 第4版 (有斐閣アルマ Interest)	有斐閣
2004	ed.=角田 邦重 + 毛塚 勝利 + 浅倉 むつ子		ジュリスト増刊 法律学の争点シリーズ  7: 労働法の争点 (第3版)
2004	田中 成明 + 竹下 賢 + 深田 三徳 + 亀本 洋 + 平野 仁彦		法思想史 第2版 (有斐閣Sシリーズ)	有斐閣
2004	ed.=前田 正子		子育てしやすい社会: 保育・家庭・職場をめぐる育児支援策
2004	ed.= 齋藤 純一		福祉国家: 社会的連帯の理由
2004	ed.=大沢 真理		アジア諸国の福祉戦略
2004	藤垣 裕子		研究評価・科学論のための科学計量学入門	丸善
2004	ed.= 大淵寛 + 高橋重郷		少子化の人口学 (人口学ライブラリー 1)	原書房
2004	ed.= 岡田 実 + 大淵 寛		人口学の現状とフロンティア: 南亮三郎博士の生誕百年を記念して (シリーズ・人口学研究 6)	原書房
2004	柴山 恵美子 + 中曽根 佐織		EU男女均等法・判例集
2004	指宿 信 + 米丸 恒治		インターネット法情報ガイド	日本評論社 (東京)
2004	柴山 恵美子 + 中曽根 佐織		EUの男女均等政策
2004	ed.=樋口 美雄 + 太田 清 + 家計経済研究所		女性たちの平成不況: デフレで働き方・暮らしはどう変わったか	日本経済新聞社
2004	武野 秀樹		GDPとは何か: 経済統計の見方・考え方	中央経済社
2004	稲葉 振一郎		経済学という教養	東洋経済新報社
2004	ed.=宮川 公男 + 大守 隆		ソーシャル・キャピタル: 現代経済社会のガバナンスの基礎	東洋経済新報社
2004	橘木 俊詔 + 苅谷 剛彦 + 斎藤 貴男 + 佐藤 俊樹		封印される不平等	東洋経済新報社 (東京)
2004	赤川 学		子どもが減って何が悪いか!
2004	平山 信一 + 有吉 春代 + 山川 直人		わかりやすい離婚 (「イラスト六法」シリーズ; 改訂4版)	自由国民社 (東京)
2004	ed.= 清水 浩昭 + 森 謙二 + 岩上 真珠 + 山田 昌弘		家族革命	弘文堂 (東京)
2004	有賀 美和子 + 篠目 清美		親子関係のゆくえ	勁草書房 (東京)
2004	浅倉 むつ子		労働法とジェンダー (双書ジェンダー分析   7)	勁草書房 (東京)
2004	ed.=本田 由紀		女性の就業と親子関係: 母親たちの階層戦略	勁草書房
2004	杉本 貴代栄		福祉社会のジェンダー構造	勁草書房
2004	目黒 依子 + 西岡 八郎		少子化のジェンダー分析	勁草書房
2004	ed.= 大竹 文雄 + 大内 伸哉 + 山川 隆一		解雇法制を考える: 法学と経済学の視点 (増補版)	勁草書房
2004	ed.=佐藤 博樹		変わる働き方とキャリア・デザイン
2004	飯田 高		「法と経済学」の社会規範論	勁草書房 (東京)
2004	内閣府男女共同参画局		逐条解説男女共同参画社会基本法	ぎょうせい (東京)
2004	Cynthia H. Enloe; tr.= 秋林 こずえ + 舘 かおる		フェミニズムで探る軍事化と国際政治 (シリーズ国際ジェンダー研究 3)	御茶の水書房 (東京)
2004	青柳 和身		フェミニズムと経済学: ボーヴォワール的視点からの『資本論』再検討
2004	伊田 広行		はじめて学ぶジェンダー論	大月書店 (東京)
2004	American Psychiatric Association; tr.=高橋 三郎 + 大野 裕 + 染矢 俊幸		DSM-IV-TR精神疾患の診断・統計マニュアル (新訂版)	医学書院 (東京)
2004	James Samuel Coleman; tr.=久慈 利武		社会理論の基礎 (社会学の思想 4)	青木書店 (東京)
2004	女性労働問題研究会		女性労働 20世紀から21世紀へ	青木書店
2004	日本放送協会 放送文化研究所		現代日本人の意識構造 (NHKブックス 1019; 第6版)	日本放送出版協会 (東京)
2004	ed.=渡辺 秀樹 + 稲葉 昭英 + 嶋崎 尚子		現代家族の構造と変容	東京大学出版会
2004	原純輔 + 海野道郎		社会調査演習 (第2版)	東京大学出版会
2004	品田 知美		「子育て法」革命: 親の主体性をとりもどす (中公新書   1765)	中央公論新社 (東京)
2004	佐藤 博樹 + 武石 恵美子		男性の育児休業: 社員のニーズ、会社のメリット	中央公論新社 (東京)
2004	田中 涼子		女性のための「離婚のマネー学」	主婦の友社 (東京)
2004	崎山政毅		資本
2004	姫岡 とし子		ジェンダー化する社会: 労働とアイデンティティの日独比較史
2004	大庭 健		所有という神話: 市場経済の倫理学	岩波書店 (東京)
2004	ed.=苅谷 剛彦 + 志水宏吉		学力の社会学: 調査が示す学力の変化と学習の課題
2004	Catherine Hakim		Key issues in women's work: female diversity and the polarisation of women's employment (2nd ed.;  Contemporary issues in public policy)	GlassHouse Press (London)
2004	Masami Nomura + Yoshihiko Kamii ; tr.=Brad  Williams		Japanese companies: theories and realities	Trans Pacific Press (Melbourne)
2004	Dominique Anxo + Paul Carlin	Intra-family Time Allocation to Housework: French Evidence	Electronic international journal of time use research 1(1): 14-36
2004	Kimberly Fisher + Richard Layte	Measuring Work-Life Balance and Degrees of Sociability: A Focus on the Value of Time Use Data in the Assessment of Quality of Life	Electronic international journal of time use research 1(1): 1-13
2004	Martha Albertson Fineman		The autonomy myth: a theory of dependency	New Press (New York)
2004	ONO Hiroshi	College quality and earnings in the Japanese labor market	Industrial relations 43: 595-617
2004	Aspasia Tsaoussis	Protecting Homemakers' Marriage-Specific Investments under No-Fault Divorce: A Model for Restructuring Alimony in Civil Law Countries	American law and economics review 6: 217-247
2004	Marianne A. Ferber + Edith Kuiper + Agnieszka Majcher + Krisztina Majoros + Andrea Peto	Feminist and economic inquiry in central and eastern Europe	Feminist economics 10(3): 81-118
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2004	Anne Skevik	Family economy workers or caring mothers?: male breadwinning and widows' pensions in Norway and the UK	Feminist economics 10(2): 91-114
2004	Margaret Nelson	How men matter: housework and self-provisioning among rural single-mother and married-couple families in Vermont, US	Feminist economics 10(2): 9-36
2004	Randi Kjeldstad + Marit Ronsen	Welfare rules, business cycles, and employment dynamics among lone parents in Norway	Feminist economics 10(2): 61-89	Routledge
2004	Susan Himmelweit + Barbara Bergmann + Kate Green + Randy Albelda + The Women's Committee of One Hundred + Charlotte Koren	Lone Mothers: What is to be done?	Feminist economics 10(2): 237-264
2004	Shireen Kanji	The Route Matters: Poverty and Inequality among Lone-Mother Households in Russia	Feminist economics 10(2): 207-225
2004	Randy Albelda + Susan Himmelweit + Jane Humphries	The dilemmas of lone motherhood: key issues for feminist economics	Feminist economics 10(2): 1-7
2004	Francesca Bettio + Janneke Plantenga	Comparing Care Regimes in Europe	Feminist economics 10(1): 85-113
2004	Shoba V. Arun + Thankom G. Arun + Vani K. Borooah	The effect of career  breaks on the working lives of women	Feminist economics 10(1): 65-84
2004	Jongsoog Kim + Lydia Zepeda	When the work is never done: time allocation in US family farm households	Feminist economics 10(1): 115-140
2004	安藏 伸治	少子社会の結婚: JGSS-2000, JGSS-2001, およびJGSS-2002を用いて	JGSSで見た日本人の意識と行動: 日本版General Social Surveys研究論文集 3: 13-28	大阪商業大学
2004	中川 孝博	少年審判における「事実認定の適正化」: 検察官関与をめぐる実務の動向とその問題点	龍谷大学矯正・保護研究センター研究年報 1: 60-79
2004	藤野 敦子	未婚男女の子どもを持つ意欲: その実態と決定要因	21世紀ヒューマンケア研究機構研究年報 10: 85-94	21世紀ヒューマンケア研究機構
2004	藪長 千乃	2004年年金制度改正における女性と年金の問題について: 女性のライフコースの変化に着目して	文京学院大学研究紀要 6[=6(1)]: 25-42	文京学院大学総合研究所
2004	国府田 晶子	絵本と対話による「読み書き能力」の育成: JSL教育を必要とする定住型児童を対象に	早稲田大学日本語教育研究 5: 61-75	早稲田大学
2004	八木 公子	現職日本語教師の言語教育観: 良い日本語教師像の分析をもとに	日本語教育論集 20: 50-58	国立国語研究所
2004	文野 峯子	「質問-説明」連鎖の終了に関する質的研究: 初級日本語クラスの一斉授業の場合	日本語教育論集 20: 34-49
2004	TANAKA Sigeto	A Cross-National Comparison of the Gender Gap in Time-Use: Reanalyzing Data from Japan and Six Western Countries	The annual reports of Graduate School of Arts and Letters, Tohoku University 53: 152-137
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2004	藤原 眞砂	時刻別行為者率表に対する一般的アプローチをめざして: ライフスタイルの新たな比較手法(野中保雄教授・TSUCHIGANE, Robert Tatsuo教授退職記念特集)	総合政策論叢 7: 83-95	島根県立大学
2004	伊藤 眞知子	山形県の男女共同参画政策: 市町村への調査をもとに	社会政策研究 4: 270-287	東信堂
2004	鹿嶋 桃子	遊びにおける即興的な相互行為とその分析視座	北海道大学大学院教育学研究科紀要 93: 159-196
2004	有本 昌代	公立中学校における外国人生徒のための「JSL内容重視クロスカリキュラム」の開発と実施	国際文化学 11: 1-20	神戸大学
2004	小林 隆	アクセサリーとしての現代方言  (特集 方言)	社会言語科学 7(1): 105-107	社会言語科学会
2004	天野 晴子 + 斎藤 悦子 + 伊藤 純 他	評価ファクターを用いたアンペイドワークの社会的評価の可能性	生活経営学研究 39: 53-61	日本家政学会生活経営学部会
2004	伊藤 純	50代,60代の生活時間: 平成13年社会生活基本調査の利用から	生活経営学研究 2004/3: 3-9	日本家政学会生活経営学部会
2004	ANDO Yoshimi	The Changing Transition to Adulthood in Japan: Timing and Order of Events in the Life Course	Human science 14: 227-249	琉球大学法文学部
2004	森 純子	第二言語習得研究における会話分析: Conversation Analysis (CA)の基本原則、可能性、限界の考察	第二言語としての日本語の習得研究 7: 186-213
2004	樫田 美雄	エスノメソドロジー・会話分析からみた医師と患者の会話: 患者の同意の共同的達成	保健医療社会学論集 14(2): 35-44
2004	本沢 巳代子	社会福祉と契約 総論 (介護保険と福祉契約): (第44回〔日本社会保障法学会〕大会 シンポジウム 社会福祉と契約)	社会保障法 19: 95-98
2004	水川 喜文	高次脳機能障害作業所における記録実践: 記録への指向と共同的推論	北星学園大学社会福祉学部北星論集 41: 13-25
2004	浜田 浩児	SNA概念による高齢者の所得・資産分布: 世帯所得・資産と等価尺度(equivalence scale)による分析	生活経済学研究 20: 71-84	生活経済学会
2004	斎藤 悦子 + 天野 晴子 + 松葉口 玲子	地域通貨によるアンペイド・ワーク評価と時間の関係性: 東京都世田谷区在住雇用労働者夫妻の生活時間調査から	生活経済学研究 19: 121-132	生活経済学会
2004	山田 富秋	エスノメソドロジー・会話分析におけるメッセージ分析の方法  (特集 メッセージ分析の可能性)	マス・コミュニケーション研究 64: 70-86
2004	葛西 リサ + 塩崎 賢明	母子世帯と一般世帯の居住状況の相違: 住宅所有関係, 居住面積, 住居費, 家賃分析	日本建築学会計画系論文集 581: 119-126	一般社団法人日本建築学会
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2004	Bruce Burnett	Resistance in Education: Japanese and Western theoretical sites 1948-1980	Electronic journal of sociology 7(4) Tier 1: 4th
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2004	足達英一郎	企業の社会的責任と雇用・労働問題  (特集 コンプライアンスと労働関係)	日本労働研究雑誌 530[=46(9)]: 45-52
2004	岩上 真珠	書評 渡辺秀樹・稲葉昭英・嶋崎尚子編『現代家族の構造と変容: 全国家族調査[NFRJ98]による計量分析』	日本労働研究雑誌 529[=46(8)]: 67-69	労働政策研究・研修機構
2004	松原光代	短時間正社員の可能性: 育児短時間勤務制度利用者への聞き取りを通して	日本労働研究雑誌 528[=46(7)]: 69-79[104]
2004	武内真美子	女性就業のパネル分析: 配偶者所得効果の再検証	日本労働研究雑誌 527[=46(6)]: 76-88[110]
2004	西本真弓	育児休業取得とその取得期間の決定要因について	日本労働研究雑誌 527[=46(6)]: 63-75[110]
2004	武石恵美子	男性はなぜ育児休業を取得しないのか	日本労働研究雑誌 525[=46(4)]: 54-57
2004	片瀬 一男	ポストモダン状況におけるアスピレーション・アノミーを超えて: 現代高校生におけるアスピレーションの変容	東北学院大学論集: 人間・言語・情報 139: 61-89
2004	筒井 隆志	「子育て支援政策」は少子化対策として有効か?: 課題の整理と今後の方向性	立法と調査 242: 34-42	参議院事務局
2004	松葉口 玲子 + 天野 晴子 + 斎藤 悦子	世帯内における「持続可能な消費」と生活時間との関係: 東京都世田谷区在住雇用労働者夫妻の2000年生活時間調査から	日本家政学会誌 55(3): 207-212	日本家政学会
2004	ONO Hiroshi	Are sons and daughters substitutable?: allocation of family resources in contemporary Japan	Journal of the Japanese and international economies 18: 143-160
2004	Harald Fuess		Divorce in Japan: Family, gender, and the state, 1600-2000
2004	Catherine Hakim		Models of the family in modern societies: ideals and realities	Ashgate (Aldershot)
2004	Stephen J. McNamee		The Meritocracy Myth	Rowman and Littlefield
2004	Stephen J. McNamee + Robert K. Miller		The meritocracy myth	Rowman &amp; Littlefield (Lanham, Md.)
2004	小石 侑子	Rodrigue v. Rodrigue, 218 F. 3d 432 (5th Cir. 2000): 著作権に基づく収益を離婚給付の対象とすることは,連邦法である著作権法に抵触せず,専占されないとした事例	アメリカ法 2003(2): 453-457
2004	田中 恭子	スウェーデンにおける保育園の立地と女性の生活時間	社会科学論集 113: 59-72	埼玉大学経済学会
2004	森岡 孝二	アメリカの労働時間論争と働きすぎの実態  (経済学部創設100周年記念特輯)	關西大学経済論集 54(3/4): 521-544	関西大学
2004	名取 はにわ	国の取組みと今後の課題  (特集2 男女共同参画社会基本法の成果と課題)	ジュリスト 1266: 82-89	有斐閣
2004	吉岡 睦子	法曹界における男女共同参画社会形成に向けての取組み: 弁護士会を中心として  (特集2 男女共同参画社会基本法の成果と課題)	ジュリスト 1266: 107-113	有斐閣
2004	浅倉 むつ子 + 林 陽子	法科大学院におけるジェンダー法教育  (特集2 男女共同参画社会基本法の成果と課題)	ジュリスト 1266: 102-106	有斐閣
2004	出島 敬久	夫婦の賃金率と結婚年齢に関する計量経済分析: 日本の晩婚化は配偶者サーチと整合的か?	上智經濟論集 49(1): 31-43	上智大学
2004	足立 文美恵	財産の清算と離婚後扶養について: アメリカの離婚給付における専門職の資格を中心に	比較法 41: 395-420
2004	棚村 政行	法律上の配偶者と事実上の配偶者との異同: 法律上の配偶者と事実上の配偶者との間にはどのような差異があるか。具体的な場面を挙げながら説明せよ。  (特集1 関連でみる民法(5)家族法)	法学セミナー 591[=49(3)]: 11-15	日本評論社
2004	水野 紀子	家族  (ミニ・シンポジウム: フランス民法典の200年)	比較法研究 66: 171-179
2004	二宮 周平	判例評釈 家族(1)離婚に伴う財産分与として、夫の退職共済年金の30%を支払うよう命じた事例(仙台地判平成13.3.22)	判例タイムズ 1144[=55(11)]: 96-100
2004	梶村 太市	判例評論 最新判例批評(38)離婚に伴う財産分与として、夫(元公務員)から妻(元会社員)に対し、夫の退職年金支給額から夫の加給年金部分及び妻の老齢厚生年金相当額控除後の二分の一(支給額の一〇分の三)に相当する金員を支給日ごとに支払うよう命じられた事例(仙台地裁平成13.3.22民一部判決)	判例時報 1849: 189-194
2004	Andre Sorensen		The making of urban Japan: cities and planning from Edo to the twenty-first century	Routledge
2004	ed.=Edmund Terence Gomez		The State of Malaysia: ethnicity, equity, and reform	RoutledgeCurzon
2004	Ed.=Nancy Folbre + Michael Bittman		family time
2004	Goran Therborn		Between sex and power: family in the world, 1900-2000	Routledge
2004	山口 麻衣	高齢者ケアが就業継続に与える影響: 第1回全国家族調査(NFR98)2次分析	老年社会科学 26[=26(1)]: 58-67	日本老年社会科学会
2004	小山 静子	少産社会の子ども観: 「作るもの」「育てるもの」としての子ども  (<特集>少子社会と子ども・学校・家族)	教育学研究 71(4): 399-409
2004	釜野 さおり	専業主婦という生き方の捉え方: 未婚女性の理想と予想のライフコース  (特集 第12回(2002年)出生動向基本調査 その2)	人口問題研究 60(2)[=250]: 1-18	国立社会保障・人口問題研究所
2004	岩澤 美帆	妻の就業と出生行動: 1970年〜2002年結婚コーホートの分析  (特集 第12回(2002年)出生動向基本調査(その1))	人口問題研究 60(1)[=249]: 50-69	国立社会保障・人口問題研究所
2004	佐々井 司	近年の夫婦出生力低下の動向とその背景 (特集:第12回(2002年)出生動向基本調査(その1))  (特集 第12回(2002年)出生動向基本調査(その1))	人口問題研究 60(1)[=249]: 36-49	国立社会保障・人口問題研究所
2004	大山 昌子	子供の養育・教育費用と出生率低下	人口学研究 35: 45-58	日本人口学会
2004	小林 淑恵	世帯財と市場財の代替の弾力性推定	人口学研究 35: 35-44	日本人口学会
2004	高田 しのぶ	Living Arrangements of Single Japanese Women: Are Japanese Parents Altruistic?	人口学研究 34: 1-11	日本人口学会
2004	浜井 浩一	日本の治安悪化神話はいかに作られたか: 治安悪化の実態と背景要因(モラル・パニックを超えて)(I 課題研究 日本の治安と犯罪対策-犯罪学からの提言)	犯罪社会学研究 29: 10-26	日本犯罪社会学会
2004	水野谷 武志	雇用労働者夫妻における生活時間配分の研究	日本統計研究所報 32: 65-105	法政大学日本統計研究所
2004	Roger Gomm		Social research methodology: a critical introduction	Palgrave Macmillan
2004	T. Chandola + P. Martikainen + M. Bartley + E. Lahelma + M. Marmot + S. Michikazu + A. Nasermoaddeli + S. Kagamimori	Does conflict between home and work explain the effect of multiple roles on mental health?: A comparative study of Finland, Japan, and the UK	International Journal of Epidemiology 33: 884
2004	布施 晶子	渡辺秀樹・稲葉昭英・嶋崎尚子編『現代家族の構造と変容: 全国家族調査[NFRJ98]による計量分析』	家族研究年報 29: 102-107	家族問題研究会
2004	足立 文美恵	離婚給付における婚姻財産の範囲: アメリカ法律協会の『婚姻解消法の原理』における営業権について	東洋大学大学院紀要 (法・経営・経済) 41: 79-89
2004	日水 俊夫	バブル以降における「労働時間」と「家事時間」の代替に関する分析: 平成13年「社会生活基本調査」より	日本女子大学紀要. 家政学部 51: 175-182	日本女子大学
2004	水野 紀子	女性と家族 家族法をめぐる日本の課題と先進各国の現状: 戦後「家族法」の再構築に向けて  (特集 ジェンダー平等への課題 (先進国の現状): ジェンダー平等実現のためのガイドブック (パート2) 家族・税制・法律・国際機関)	世界の労働 54(3): 12-19	日本ILO協会
2004	八木 孝夫	英語の比較表現	言語 33(10): 40-47
2004	吉田 千鶴	日本における低出生力水準と離婚母子世帯	経済系 221: 32-44	関東学院大学経済学会
2004	小川 直宏 + 廣嶋 清志 + 新村 保子 + et al	座談会 平成17年国勢調査に向けて  (特集 平成17年国勢調査に向けて)	統計 55[=55(10)]: 2-14	日本統計協会
2004	井上 俊一	未婚化の都道府県別格差: その実態と決定要因  (特集 都道府県間格差 (2))	統計 55(12): 17-23	日本統計協会
2004	市野 省三	雇用・賃金統計と男女雇用機会均等法(6・最終回)	統計 55(10): 52-57	日本統計協会
2004	井上 俊一	変化する社会と統計(6)労働力の将来(最終回)	統計 55(10): 44-51	日本統計協会
2004	井出 満	統計調査支援活動をおこなうボランティア組織の構築	統計 55(10): 42-443	日本統計協会
2004	エリス 由紀子	アメリカ地域社会調査の背景と経緯  (特集 平成17年国勢調査に向けて)	統計 55(10): 37-41	日本統計協会
2004	早瀬 保子	日本の外国人  (特集 平成17年国勢調査に向けて)	統計 55(10): 30-36	日本統計協会
2004	鈴木 春子	日本の女性労働: 「M字の谷」の行方  (特集 平成17年国勢調査に向けて)	統計 55(10): 23-29	日本統計協会
2004	阿部 隆	就業人口減少の時代を迎えて: 従業人口の地域的分布の変化と労働力状態「不詳」人口急増の影響  (特集 平成17年国勢調査に向けて)	統計 55(10): 15-22	日本統計協会
2004	Martin J. Osborne		An introduction to game theory	Oxford University Press
2004	Nijole V. Benokraitis		Study Guide for Marraige and Families: Changes Choices and Constraints	Prentice Hall
2004	Nijole V. Benokraitis		Marriages and Families: Changes, Choices, and Constraints (5th ed)	Prentice Hall
2004	Christine P. Dancey + John Reidy		Statistics without maths for psychology: using SPSS for Windows	Pearson Education
2004	Manuela Tomei	Discrimination and equality at work: a review of the concepts	International labour review 142[=142(4)]: 401-418
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2003	John Creedy + Guyonne Kalb	Discrete Hours Labour Supply Modelling: Specification,Estimation and Simulation					URL (Full-text): http://www.treasury.govt.nz/workingpapers/2003/twp03-20.pdfURL (Full-text): http://melbourneinstitute.com/wp/wp2003n16.pdf
2003	Thomas A. D. + S. Philip M. + Henriette E. + Hana P	Do cross-national differences in the costs of children generate cross-national differences in fertility rates?					URL (Full-text): http://www.springerlink.com/media/3duf6uyylm6xtnj2cb9q/contributions/q/6/4/x/q64x553313420g23.pdf
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2003	Sawako Shirahase	Wife's Economic Contribution to the Household Income in Japan with Cross-national Perspective					URL (Full-text): http://www.lisproject.org/publications/liswps/349.pdf
2003	Akira Kawaguchi	Safety Net and Harmonization of Work and Family: Part I: Social Policy and Division of Labor in the Household: Transition in Society from Male-Breadwinner Households to Dual-Earner Household					URL (Full-text): http://www.esri.go.jp/jp/prj-rc/macro/macro14/10kyoto_t3.pdf
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2003	Yoshimichi Sato	An Analysis of Social Structural Effects on Status Attainment Process					URL (Full-text): http://web.iss.u-tokyo.ac.jp/~rc28/Paper.pdf
2003	Tore Lindbekk	THE LASTING IMPACT OF FAMILY PATTERNS					URL (Full-text): http://web.iss.u-tokyo.ac.jp/~rc28/Family%20patterns.pdf
2003	Hsiu-Jen Jennifer Yeh + Chin-Shyan Chen + Tsai-Ching Liu	Equity in Delivery of Health Care in Taiwan					URL (Full-text): http://web.iss.u-tokyo.ac.jp/~rc28/Equity.pdf
2003	Sin Yi Cheung	Welfare Regimes, Household Living Arrangements and Income Inequalities in Hong Kong and Britain					URL (Full-text): http://web.iss.u-tokyo.ac.jp/~rc28/Cheung%20Tokyo%20RC28.pdf
2003	中澤 港	出生
2003	武内 真美子	女性就業のパネル分析: 配偶者所得の効果等の再検証  (OSSIPディスカッション・ペーパー DP-2003-J-001)		大阪大学大学院国際公共政策研究科	OSSIP=DP2003J001
2003	ニッセイ基礎研究所		両立支援と企業業績との関係に関する海外文献調査研究報告書 (平成14年度厚生労働省委託調査)
2003	中田 照子	生活時間調査による生活構造分析: 幼稚園・保育所制度の検討			NDL=000007085499; Kaken=12572002
2003	東京都 福祉局	平成14年度東京都社会福祉基礎調査「東京の子どもと家庭」の結果(速報)
2003	Wei-hsin Yu	Self-Employment in Taiwan: Striving for Success or Escaping from Poverty		The Kyoto Conference on Social Stratification in East Asia
2003	Kwang-Yeong Shin	The Economic Crisis and Mobility Regime in Korea		The Kyoto Conference on Social Stratification in East Asia at Doshisya University, November
2003	Hiroshi Ishida	Class Mobility and Subjective Social Status in Japan		The Kyoto Conference on Social Status in Japan
2003	加藤 彰彦	家族変動の社会学的研究: 現代日本家族の持続と変容  (博士論文, 早稲田大学文学研究科)
2003	山崎 きよ子 + 山西 裕美		ドメスティック・バイオレンスについての調査研究: D.V. に関する意識と実態およびシェルターへの入所経路の視点から		kaken=13610259
2003	研究代表者=尾嶋 史章		女性の社会進出と階層構造に関する計量社会学的研究		kaken=13610249
2003	小林 久高		大都市と地方間の人口移動に関する生活構造論的研究		kaken=11610181
2003	岩上 真珠 + 宮本 みち子 + ポスト青年期研究会		20代未婚者の仕事・結婚・親子関係 (「成人期への移行」に関する調査研究 Part II)	岩上 真珠 (聖心女子大学 人間関係研究室)
2003	Helina Melkas + Richard Anker	Towards gender equity in Japanese and Nordic labour markets: A tale of two paths					URL (Full-text): http://ilo.law.cornell.edu/public/english/protection/ses/download/docs/2gender.pdf
2003	勇上 和史		日本の所得格差をどうみるか: 格差拡大の要因をさぐる (労働政策レポート 3)	日本労働研究機構
2003	小谷 朋弘		離婚紛争処理過程にかんする法社会学的研究
2003	坂田 桐子		ジェンダー・ステレオタイプの作用を規定する集団要因の検討
2003	内閣府大臣官房政府広報室		個人情報保護に関する世論調査
2003	ニッセイ基礎研究所		男性の育児休業取得に関する研究会報告書 (平成14年度厚生労働省委託調査)
2003	松田 (熊谷) 苑子		全国調査「戦後日本の家族の歩み」(NFRJ-S01) (KAKENHI 13301010)	日本家族社会学会 全国家族調査 (NFRJ) 委員会
2003	吉田 容子		地理空間のジェンダー分析: フェミニスト的視角をめぐって
2003	内閣府男女共同参画局 + ニッセイ基礎研究所		男女共同参画諸外国制度等調査研究報告書: アメリカ、フィリピン、韓国 (平成14年度 内閣府委託調査研究)	内閣府男女共同参画局 (東京)
2003	日本労働研究機構 + 仁田 道夫		母子世帯の母への就業支援に関する研究 (調査研究報告書 156)	日本労働研究機構 (東京)
2003	国立社会保障・人口問題研究所		こども,家族,社会: 少子社会の政策選択 (厚生政策セミナー   第7回)	国立社会保障・人口問題研究所 (東京)
2003	田中 共子		よくわかる学びの技法 (やわらかアカデミズム・「わかる」シリーズ)	ミネルヴァ書房
2003	東北大学附属図書館		東北大学生のための情報探索の基礎知識
2003	かながわ女性センター		アンペイドワーク (無償労働) に関する調査報告書
2003	佐藤 厚	働き方の変化と労働時間管理弾力化  (共通論題=雇用関係の変貌)	社会政策学会誌 9: 58-77
2003	中野 麻美	労働者派遣の拡大と労働法  (共通論題=雇用関係の変貌)	社会政策学会誌 9: 44-57
2003	脇坂 明	パートタイマーの基幹労働力化について  (共通論題=雇用関係の変貌)	社会政策学会誌 9: 26-43
2003	室住 眞麻子	家計のジェンダー化と貧困測定	社会政策学会誌 9: 258-279
2003	永山 利和	派遣労働の今日的問題  (第5分科会 座長報告)	社会政策学会誌 9: 180-183
2003	藤井 とよみ	現行労働者派遣法の問題点と派遣労働者の権利: 均等待遇の可能性を探る	社会政策学会誌 9: 131-147
2003	遠藤 みち	租税判例 検証・納税者勝訴の判例(16)離婚に伴う財産分与により取得した資産の取得費等(東京地裁平成3.2.28判決)	税経通信 58(9): 203-209
2003	小宮 文人	イギリスにおける育児休業制度  (特集 育児休業制度の国際比較)	労働法律旬報 1558: 6-14	旬報社
2003	吉岡 睦子	少子化社会対策基本法の内容と問題点  (特集 育児休業制度の国際比較)	労働法律旬報 1558: 50-53	旬報社
2003	菅野 淑子	ノルウェーにおける育児休業制度  (特集 育児休業制度の国際比較)	労働法律旬報 1558: 42-49	旬報社
2003	清水 弥生	スペインにおける育児休業制度  (特集 育児休業制度の国際比較)	労働法律旬報 1558: 31-41	旬報社
2003	小谷 眞男	イタリアにおける育児休業制度  (特集 育児休業制度の国際比較)	労働法律旬報 1558: 25-30	旬報社
2003	丸山 亜子	ドイツにおける育児休業制度  (特集 育児休業制度の国際比較)	労働法律旬報 1558: 15-24	旬報社
2003	Paula England + Nancy Folbre	Gender and economic sociology
2003	Richard Breen + Lynn Prince Cooke	The persistence of the gendered division of domestic labor  (Sociology working papers 2003-01)		Department of Sociology, University of Oxford
2003	Reginald M. Peyton + Sarah Pitts + Rob H. Kamery	A review of significant consumer satisfaction/dissatisfaction models: the family decision-making process  (Allied Academic International Conference)	Proceedings of the Academy of Family Business 1(2): 3-8		AFB
2003	厚生労働省 大臣官房 統計情報部		第1回 21世紀出生児縦断調査 (平成13年度)	厚生統計協会
2003	内田 健	「少子高齢化」言説で語られないこと	社会と文化 1: 51-64	新潟大学 大学院 現代社会文化研究科
2003	永瀬 伸子	非正社員と正社員の賃金格差の納得性に関する分析	国立女性教育会館研究紀要 7: 3-19
2003	厚生労働省 雇用均等・児童家庭局		平成14年度 女性雇用管理基本調査 結果報告書: 育児・介護休業制度等実施状況調査 (雇用均等・児童家庭局調査資料No.2)
2003	Stella R. Quah		Home and kin: families in Asia	Eastern Universities Press (Singapore)
2003	国立社会保障・人口問題研究所		現代日本の家族変動: 第3回全国家庭動向調査 (2003年社会保障・人口問題基本調査)	厚生統計協会 (東京)
2003	ed.= 足立 幸男 + 森脇 俊雅		公共政策学	ミネルヴァ書房 (京都)
2003	ed.= 田中共子		よくわかる学びの技法	ミネルヴァ書房 (京都)
2003	藤垣 裕子		専門知と公共性: 科学技術社会論の構築へ向けて	東京大学出版会
2003	ed.= David Cheal; introduction= David H. J. Morgan		Family (Critical Concepts in Sociology)	Taylor and Francis (London)
2003			Linguistics	Oxford University Press (Oxford)
2003	Ministry of Labour, Finland		Finland's National Action Plan for Employment 2003: in accordance with the EU's employment guidelines (Publication of labour administration 333 (2003.10.20))
2003	OECD		Babies and Bosses: Reconciling Work and Family Life, Vol. 2: Austria, Ireland and Japan	Organization for Economic Cooperation, Development
2003	M. Abe + C. Hamamoto + S. Tanaka		Reconciling work and family: issues and policies in Japan (conditions of work and employment series No. 5)	International Labour Office (Geneva, Switzerland)
2003	Mieko Takahashi		Gender dimensions in family life: a comparative study of structural constraints and power in Sweden and Japan
2003	Yoshio Sasajima		Labor in Japan (About Japan Series)	Foreign Press Center (Japan)
2003	澁谷 恵宜		これで安心「卒論」ラクラク基本マニュアル (卒論応援団 2)
2003	David Griffiths + W. Douglas Stirling + Kenneth Laurence Weldon; tr.= 津崎 晃一		データから学ぶ統計学 (コンピュータ・エイジのための統計学指南 II)	メディカル・サイエンス・インターナショナル (東京)
2003	Lo Bernard + 北野 喜良 + 中澤 英之 + 小宮 良輔		医療の倫理ジレンマ: 解決への手引き: 患者の心を理解するために	西村書店 (東京)
2003	ed.= 渡辺 三枝子		キャリアの心理学	ナカニシヤ出版
2003	造事務所		慰謝料最新マニュアル	スターツ出版 (東京)
2003	二通 信子 + 佐藤 不二子		留学生のための論理的な文章の書き方 (改訂版)	スリーエーネットワーク
2003	監修 = 加藤 寛		新しい生活価値観が変えるライフデザイン: ライフデザイン白書 2004-05	第一生命経済研究所
2003	国立社会保障・人口問題研究所		現代日本の家族変動: 第2回全国家庭動向調査 (1998年社会保障・人口問題基本調査)	厚生統計協会
2003	溝口 敏行		日本の統計調査の進化: 20世紀における調査の変貌 (広島経済大学研究双書 24)	溪水社
2003	David L. Sackett		Evidence‐based medicine: EBMの実践と教育	エルゼビア・サイエンス
2003	野宮 亜紀 + 針間 克己 + etal		性同一性障害って何?: 一人一人の性のありようを大切にするために	緑風出版 (東京)
2003	Daniel Dorling + Stephen Simpson		現代イギリスの政治算術: 統計は社会を変えるか	北海道大学図書刊行会
2003	梅沢 正 + 脇坂 敦史		「働く」を考える (なるにはBooks 別巻)	ぺりかん社 (東京)
2003	伊勢田 哲治		疑似科学と科学の哲学	名古屋大学出版会
2003	京極 高宣		社会保障 (京極高宣著作集 5)	中央法規出版 (東京)
2003	西原 博史		平等取扱の権利	成文堂
2003	片瀬 一男		ライフ・イベントの社会学	世界思想社
2003	櫻井雅夫		レポート・論文の書き方上級
2003	森 典子 + 上松 由紀子 + 秋山 憲治		男女共生の社会学	学文社 (東京)
2003	ソシオロジスト編集委員会		社会学と過ごす一週間	学文社 (東京)
2003	ed.=筒井清子 + 山岡照子		グローバル化と平等雇用
2003	鍋島祥郎		見えざる階層的不平等	解放出版社 (大阪)
2003	ed.=Ute Behning + Amparo Serrano Pascual; tr.=高木 郁郎 + 麻生 裕子		ジェンダー主流化と雇用戦略
2003	ed.=青木 紀		現代日本の「見えない」貧困: 生活保護受給母子世帯の現実 (明石ライブラリー 52)	明石書店 (東京)
2003	北九州市立男女共同参画センター		ジェンダー白書 1: 女性に対する暴力 (ムーブ叢書)	明石書店 (東京)
2003	下井 隆史		労働法 第3版	有斐閣
2003	村山 眞維 + 濱野 亮		法社会学 (有斐閣アルマ)	有斐閣 (東京)
2003	ed.= 犬塚 先		新しい産業社会学: 仕事をとおしてみる日本と世界 (有斐閣アルマ   Specialized; 改訂版)	有斐閣 (東京)
2003	佐藤 博樹 + 藤村 博之 + 八代 充史		新しい人事労務管理 (有斐閣アルマ   Specialized; 新版)	有斐閣 (東京)
2003	江原 由美子 + 山田 昌弘		ジェンダーの社会学 (改訂新版;  放送大学教材 1837117-1-0311)	放送大学教育振興会 (東京)
2003	ed.=佐藤 良一		市場経済の神話とその変革: 「社会的なこと」の復権
2003	小倉 一哉		日本人の年休取得行動: 年次有給休暇に関する経済分析 (日本労働研究機構 研究双書)	日本労働研究機構
2003	いしかわ まりこ + 村井 のり子 + 藤井康子		リーガル・リサーチ	日本評論社
2003	奥林 康司		成果と公平の報酬制度 (シリーズ人的資源を活かせるか   2)	中央経済社 (東京)
2003	県 俊彦		EBM FAQで学ぶ理論と実際	中外医学社 (東京)
2003	原 誠		図解早く別れたいアナタのための離婚と財産分与	東洋経済新報社 (東京)
2003	村尾 祐美子		労働市場とジェンダー: 雇用労働における男女不公平の解消に向けて	東洋館出版社
2003	川本 隆史		現代倫理学の冒険: 社会理論のネットワーキングへ (創文社 現代自由学芸叢書)	創文社
2003	赤松 良子		均等法をつくる	勁草書房 (東京)
2003	野崎 綾子		正義・家族・法の構造転換: リベラル・フェミニズムの再定位	勁草書房
2003	池本 美香		失われる子育ての時間: 少子化社会脱出への道	勁草書房
2003	首藤 若菜		統合される男女の職場 (双書 ジェンダー分析 3)	勁草書房
2003	矢澤 澄子 + 国広 陽子 + 天童 睦子		都市環境と子育て: 少子化・ジェンダー・シティズンシップ	勁草書房
2003	木本 喜美子		女性労働とマネジメント	勁草書房
2003	北田 暁大		責任と正義
2003	黒木 宣夫		PTSD診断と賠償: 臨床医によるPTSD診断と賠償及び補償の留意点	自動車保険ジャーナル (東京)
2003	高木 郁朗 + 生活経済政策研究所		良い社会を創る: 21世紀のアジェンダ	御茶の水書房
2003	ドゥルシラ・コネール + 仲正 昌樹(監訳)		脱構築と法: 適応の彼方へ	御茶の水書房
2003	Nancy Fraser; tr.=仲正 昌樹 etal		中断された正義: 「ポスト社会主義的」条件をめぐる批判的省察	御茶の水書房
2003	Robert A. Spasoff;  tr.= 上畑 鉄之丞 + 水嶋 春朔 + 望月 友美子 + 中山 健夫 + etal		根拠に基づく健康政策のすすめ方: 政策疫学の理論と実際	医学書院 (東京)
2003	矢野 栄二 + 小林 廉毅 + 山岡 和枝 + 荒木 葉子		EBM健康診断 (第2版)	医学書院 (東京)
2003	永田 靖		サンプルサイズの決め方 (統計ライブラリー)	朝倉書店 (東京)
2003	Friedan Betty + Brigid O'Farrell; tr.=女性労働問題研究会労働と福祉部会 + 杉本 貴代栄		ビヨンド・ジェンダー: 仕事と家族の新しい政治学	青木書店
2003	家計経済研究所		家計・仕事・暮らしと女性の現在: 消費生活に関するパネル調査 第10年度 (平成15年版)	国立印刷局
2003	浜田 浩児 + 内閣府 経済社会総合研究所 + 経済企画庁 経済研究所		SNA家計勘定の分布統計: 国民経済計算ベースの所得・資産分布 (経済分析 167)	財務省 印刷局 (東京)
2003	斎藤 美奈子		モダンガール論 (文春文庫)	文藝春秋 (東京)
2003	湯沢 雍彦		データで読む家族問題 (NHKブックス 965)	日本放送出版協会 (東京)
2003	苅谷 剛彦		なぜ教育論争は不毛なのか: 学力論争を超えて (中公新書ラクレ   88)	中央公論新社 (東京)
2003	高橋 徹		日本人の価値観・世界ランキング (中公新書ラクレ 81)	中央公論新社 (東京)
2003	江下 雅之		レポートの作り方: 情報収集からプレゼンテーションまで (中公新書 1718)	中央公論新社 (東京)
2003	久本 憲夫		正社員ルネサンス (中公新書)	中央公論新社
2003	宮 淑子		黙りこくる少女たち: 教室の中の「性」と「聖」	講談社 (東京)
2003	Hashimoto Kenji		Class structure in contemporary Japan	Trans Pacific Press
2003	Diane M. Houston + Julie A. Waumsley		Attitudes to flexible working and family life (Family and work series)	Policy Press (Bristol)
2003	Robert Hornstein + Daniel G. Atkins + Treena A. Kaye	Politics of Equal Justice	American University journal of gender, social policy and the law 11: 1089-1105	American University Washington College of Law
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2003	安藏 伸治	離婚とその要因: わが国における離婚に関する要因分析	JGSSで見た日本人の意識と行動: 日本版General Social Surveys研究論文集 2: 25-45	大阪商業大学
2003	Nobutaka Fukuda	Comparing family-friendly policies in Japan and Europe: Are we in the same or in a different league?	Journal of Population and Social Security (Population) 1(supplement): 31-45
2003	藤原 眞砂	Changing Times of Women: Another Look at Opportunity Costs of Unpaid Work through an Activity Rates Approach	総合政策論叢 6: 49-70	島根県立大学
2003	藤原 眞砂	Comparison of Life Styles by Testing the Similarity of Pairs of Graphs	総合政策論叢 4: 67-76	島根県立大学
2003	川端 亮 + 樋口 耕一	インターネットに対する人々の意識: 自由回答の分析から	大阪大学大学院人間科学研究科紀要 29: 161-181	大阪大学大学院人間科学研究科
2003	葛西 リサ + 塩崎 賢明	8012 死別・生別母子世帯の居住状況の相違 (建築経済・住宅問題)	日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系 43: 749-752	一般社団法人日本建築学会
2003	ed.= 金 柄徹		現代社会における家族の変容: 東アジアを中心に (I) (アジア研究所・アジア研究シリーズ 46)	亜細亜大学アジア研究所
2003	細田 由利	非母語話者と母語話者の日常コミュニケーションにおける言語学習の成立	社会言語科学 6(1): 89-98
2003	本沢 巳代子	論評 介護保険と低所得者対策: ドイツ法を参考として	週刊社会保障 57(2218): 24-27
2003	安達 正嗣	日米における高齢者のきょうだい関係の考察: NSFH調査(第1次)とNFR調査(第1次)のデータ分析を中心に	名古屋市立大学人文社会学部研究紀要 14: 39-51	名古屋市立大学
2003	紺渡 弘幸	学習者英文テキストの特徴	福井大学教育実践研究 28: 69-76
2003	水野 貴浩	フランス離婚給付法の再出発 (2・完) 2000年六月三〇日法による軌道修正	民商法雑誌 129(2): 199-239
2003	水野 貴浩	フランス離婚給付法の再出発 (1) 2000年六月三〇日法による軌道修正	民商法雑誌 129(1): 69-105
2003	今井 章 + 轟 亮 + 潮村 公弘	大学・学部運営への個人貢献度評価についての検討: 諸委員会委員の職務分析・職務評価を中心として	人文科学論集<人間情報学科編> 37: 45-63
2003		 厚生労働省告示第百二号 母子家庭及び寡婦の生活の安定と向上のための措置に関する基本的な方針  (特集 ひとり親家庭への福祉支援)	月刊福祉 86(10): 42-51	全国社会福祉協議会
2003	泉 亜由美	性役割観についての研究 第2報: 日本の性役割の現状	日本女子大学大学院紀要: 家政学研究科 人間生活学研究科 9: 25-32
2003	福島 悦子 + 上原 聡	日本語の丁寧体否定辞二形式に関する通時的研究: テキスト分析によるケーススタディ	国際文化研究科論集 11: 79-89
2003	佐藤 裕紀子	雑誌『主婦之友』にみる大正期の新中間層主婦における家事労働観	生活社会科学研究 10: 47-61
2003	中野 裕美子	夫の転勤が妻の就業形態に及ぼす影響: 夫の単身赴任を選択した夫婦の事例から	生活社会科学研究 10: 31-45
2003	Yanghee Kim	Gender Indicators for Monitoring the Implementation of the Beijing Platform for Action in the Asia Pacific Region	Asian Women 16: 189-218
2003	F Andersson + Kai A. Konrad	Globalization and Risky Human-Capital Investment	International Tax and Public Finance 10[=10(3)]: 211-228
2003	阿辺川武 + 難波英嗣 + 高村大也 + 奥村学	機械学習による科学技術論文からの書誌情報の自動抽出	情報処理学会研究報告 98: 83-90
2003	Myungsoo Kim	Ethnic stratification and inter-generational differences in Japan: a comparative study of Korean and Japanese status attainment	International journal of Japanese sociology 12: 6-16
2003	金子 勇	少子化と老若男女共生社会 (3) 少子化の原因: 未婚率の上昇と既婚者の出生力の低下	総合ケア 13(1): 82-85	医歯薬出版
2003	伊東 美智留	Turn-takingを促す日本語のデイスコース・マーカー	創価大学別科紀要 15: 50-67
2003	川口大司	年齢差別禁止法が米国労働市場に与えた影響  (特集 高齢者雇用と年齢差別)	日本労働研究雑誌 521[=45(12)]: 43-53[88]
2003	櫻庭 (中村) 涼子	諸外国における年齢差別への取組み  (特集 高齢者雇用と年齢差別)	日本労働研究雑誌 521[=45(12)]: 31-42[87]
2003	小野寺 理佳	別居祖母の育児支援満足度をめぐる一考察	家族社会学研究 14(2): 77-87
2003	佐久間 政広 + 丹治 祥子	農家女性の就労と育児労働へのかかわり方の変遷: 宮城県田尻町における産直農家を事例として	家族社会学研究 14(2): 66-76
2003	平井 昌子	近代化以前の日本の人口と家族: 失われた世界からの手紙	家族社会学研究 14(2): 170-171
2003	大江 守之	都市学・住宅学分野における家族研究の最新動向	家族社会学研究 14(2): 162-167
2003	片瀬 一男	教育アスピレーションの変容	東北学院大学論集: 人間・言語・情報 135: 1-18
2003	大野 祥子 + 田矢 幸江 + 柏木 惠子	男性の家事分担を促進する要因	発達研究 17: 53-67	発達科学研究教育センター
2003	江原 由美子	「労働である」ということに何がかけられているのか: 買売春と労働概念  (特集 公開シンポジウム プロジェクトAI  労働のジェンダー化 (パート2))	立命館言語文化研究 15(1): 4-13	立命館大学国際言語文化研究所
2003	大井 方子 + 松浦 克己	女性の就業形態選択に影響するものとしないもの: 転職・退職理由と夫の年収・職業を中心として	会計検査研究 27: 213-226
2003	田中 慶子	「パラサイトシングル」仮説の検証: NFRJ98データの分析から	家族関係学 22: 95-104	日本家政学会家族関係学部会
2003	筒井 隆志	世代間の共生: 家族内の富の移転と世代間格差	立法と調査 236: 44-48	参議院事務局
2003	周 燕飛 + 大石 亜希子	保育サービスの潜在需要と均衡価格	季刊家計経済研究 60: 57-68
2003	田中 重人	男女共同参画社会の実現可能性: 生活時間データに基づく政策評価	季刊家計経済研究 60: 48-56
2003	本沢 巳代子	ジェンダーと年金	季刊家計経済研究 60: 29-37
2003	石塚浩美	女性の就業選択と制度の中立性にかんする実証分析: 「パートの壁」にかかわる制度の影響	季刊家計経済研究 59: 64-75	家計経済研究所
2003	駿河輝和 + 張建華	育児休業制度が女性の出産と継続就業に与える影響について: パネルデータによる計量分析	季刊家計経済研究 59: 56-63	家計経済研究所
2003	古郡鞆子	日本、韓国、ニュージーランドにみる女性労働と育児問題	季刊家計経済研究 59: 47-55	家計経済研究所
2003	新川敏光	グローバル化の中の福祉国家  (特集 グローバリゼーション)	季刊家計経済研究 59: 12-20	家計経済研究所
2003	上枝朱美	保育コストの現状と規制緩和: 保育所運営費と保育料について	季刊家計経済研究 58: 97-105	家計経済研究所
2003	三山 雅子	日本における労働力の重層化とジェンダー: パートタイム労働を中心に  (パート労働の国際比較)	大原社会問題研究所雑誌 536: 15-26
2003	D. Marianne Blair + Merle H. Weiner		Family law in the world community: cases, materials, and problems in comparative and international family law
2003	Raymond F. Gregory		Women and workplace discrimination ality: overcoming barriers to gender equality
2003	Martha Chamallas		Introduction to feminist legal theory (second edition)	Aspen
2003	ed.= Donald A. Wittman		Economic analysis of the law: selected readings	Blackwell
2003	シャール・サンドラ	「女工哀史」言説を超えて: 戦前日本における女性製糸業労働者の生活世界	ソシオロジ 48(2)[=148]: 3-21[158]
2003	平井 晶子	近世東北農村における「家」の確立: 歴史人口学的分析	ソシオロジ 47(3) 146[=146]: 3-18
2003	工藤 豪	結婚研究の動向: 未婚化・晩婚化の要因解釈を中心にして	社会学論叢 147: 39-57	日本大学社会学会
2003	仙田 幸子	非コア従業員の社会的勢力獲得におけるコミュニケーションの効果	哲学 110: 169-197
2003	Stephen Edelston Toulmin		The uses of argument (Updated ed.)	Cambridge University Press
2003	有賀 美和子	「フェミニズム正義論」の射程とその可能性(2): 契約に基づくアプローチをめぐって	東京女子大学紀要論集 54(1): 129-162	東京女子大学
2003	宇佐美 まゆみ	異文化接触とポライトネス: ディスコース・ポライトネス理論の観点から	国語学 214[=54(3)]: 117-132	日本語学会
2003	綿巻 徹	終助詞「ね」と人・関係指向の会話: 自閉症児の会話分析と座談会の会話分析から	国文学 解釈と教材の研究 48(12): 78-85
2003	中島通子	雇用における性差別: 賃金・昇進・昇格差別の判例を中心に  (特集・ジェンダーと法)	ジュリスト 1237: 89-88
2003	林弘子	ジェンダー主流化と性差別禁止法: 国際的動向と日本の現状  (特集・ジェンダーと法)	ジュリスト 1237: 77-88
2003	井上 典之	平等保障の理論展開: 結果の平等・積極的差別是正措置をめぐって  (特集・ジェンダーと法)	ジュリスト 1237: 48-58
2003	井上 達夫	フェミニズムとリベラリズム: 公私二元論批判をめぐって  (特集・ジェンダーと法)	ジュリスト 1237: 23-30
2003	辻村 みよ子	男女共同参画社会基本法後の動向と課題: 男女共同参画とポジティヴ・アクションの理念をめぐって  (特集・ジェンダーと法)	ジュリスト 1237: 2-10
2003	野川 忍	アンペイド・ワーク論の再検討  (特集・ジェンダーと法)	ジュリスト 1237: 117-125
2003	寺尾 美子	ジェンダー法学が切り拓く地平  (特集・ジェンダーと法)	ジュリスト 1237: 11-22
2003	大村 敦志	家族関係の変容とジェンダー  (特集・ジェンダーと法)	ジュリスト 1237: 108-116
2003	足立 文美恵	アメリカ法律協会の「離婚法の原則-分析と提言 (2002年)」における補償について	比較法 40: 347-370
2003	渡辺 和恵	「離婚」と女性の就労・子どもの養育 (仕事と家庭の両立: ライフスタイル・フレンドリーな社会をめざして):  (地域での家庭支援)	現代のエスプリ 429: 176-183	至文堂
2003	ed.=Sybil Lipschultz		Locating the role of labor politics within feminism in the late twentieth century (Women, the law, and the workplace, vol. 3)	Routledge
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2003	John B. Davis		The theory of the individual in economics: identity and value (Advances in social economics)	Routledge
2003	Alison Diduck		Law's families (Law in Context)	LexisNexis (London)
2003	亀本 洋	国家と自由: 憲法学の可能性(52)J・ロールズ『公正としての正義・再説』を読む	法律時報 929[=75(4)]: 79-83	日本評論社
2003	齋藤 修	民事判例研究(824)交通事故と医療事故が共同不法行為になるとされた事例(最高裁平成13.3.13第3小法廷判決)	法律時報 929[=75(4)]: 103-106	日本評論社
2003	いしかわ まりこ	法情報データベースの比較報告: 「NDL-OPAC雑誌記事索引」と「法律判例文献情報」  (特集 法情報検索教育と法科大学院)	法律時報 928[=75(3)]: 30-35	日本評論社
2003	齊藤 正彰	法律情報検索における検索スキル  (特集 法情報検索教育と法科大学院)	法律時報 928[=75(3)]: 25-29	日本評論社
2003	須網 隆夫 + 神野 直彦 + 土田 和博 + etal	座談会 国家の役割・市場の役割  (特集 市場の法律学: 経済法はいかに立ち向かうべきか)	法律時報 926[=75(1)]: 5-24	日本評論社
2003	川濱 昇	「法と経済学」の行方  (特集 市場の法律学: 経済法はいかに立ち向かうべきか)	法律時報 926[=75(1)]: 43-47	日本評論社
2003	中島 徹	財産権の領分: 市場の暴走を抑制する日本国憲法のメカニズム  (特集 市場の法律学: 経済法はいかに立ち向かうべきか)	法律時報 926[=75(1)]: 36-42	日本評論社
2003	長谷川 晃	市場における法的正義とは何か  (特集 市場の法律学: 経済法はいかに立ち向かうべきか)	法律時報 926[=75(1)]: 25-29	日本評論社
2003	松嶋 道夫	養育費のセーフティネットとガイドラインについて: 養育保障基準の新しい提案	法律時報 75[=75(13)]: 304-314	日本評論社
2003	西川 真規子	1990年代の日本女性の労働供給に関する考察  (90年代の日本経済再考)	社会科学研究 54(6): 99-167
2003	鈴木 透	韓国と日本の極低出生力	人口問題研究 59[=59(3)]: 1-16	国立社会保障・人口問題研究所
2003	高橋 重郷 + 金子 隆一 + 釜野 さおり + 大石 亜希子 + 佐々井 司 + 池ノ上 正子 + 三田 房美 + 岩澤 美帆 + 守泉 理恵	第12回出生動向基本調査 結婚と出産に関する全国調査: 独身者調査の結果概要  (資料)	人口問題研究 59(3): 17-42
2003	吉田 容子	男性主義的な空間への一批判: 日本の大都市郊外ニュータウンを事例として	研究年報 46: 73-89	奈良女子大学
2003	高橋 和宏 + 山崎 哲史 + 鈴木 努 他	数理的テクスト分析技法の再吟味に向けて: データの集積を通じて	人文学報 338: 1-57
2003	福田 節也	日本における離家要因の分析:離家タイミングの規定要因に関する考察	人口学研究 33: 41-60	日本人口学会
2003	松村 迪雄	学会消息 2000年国勢調査事後調査について	人口学研究 33: 139-143	日本人口学会
2003	安東 歩太	少子化問題に関する一研究: 育児支援策を中心として  (第55回日本人口学会大会報告ノート)	人口学研究 33: 105-108	日本人口学会
2003	S. A. Basow + K. Rubenfeld	Troubles Talk Effects of Gender and Gender-Typing	Sex Roles 48: 183
2003	妻木 進吾	野宿者の析出に見られる社会的不平等の世代間再生産: 野宿者の生育家族からの検討	部落解放研究 155: 90-102
2003	足立 文美恵	離婚後扶養の判例における最近の動向について	東洋大学大学院紀要 (法・経営・経済) 40: 65-78
2003	杉田 くるみ	十代の出産と未婚の母: 抱える課題と求められる援助  (特集 困難をかかえた家族への社会的な援助)	福祉のひろば 44: 28-31	大阪福祉事業財団
2003	神林 博史	未婚者の階層帰属意識のジェンダー差に関する試論	社会学年報 32: 93-112	東北社会学会
2003	片瀬 一男	きょうだいと教育期待・教育投資	社会学年報 32: 113-130	東北社会学会
2003	生越 直樹	使用者の属性から見る言語の使い分け: 在日コリアンの場合  (特集:移民コミュニティの言語)	言語 32(6): 28-35
2003	磐崎 弘貞	辞書を補う力をつけよう  (辞書を作ろう)	言語 32(5): 34-41
2003	井上優	文接続の比較対照: 日本語と中国語  (特集 つなぐ言葉: 接続関係の言語学)	言語 32(3): 54-59	大修館書店
2003	高梨信乃	遠そうで近い条件と理由、条件と主題  (特集 つなぐ言葉: 接続関係の言語学)	言語 32(3): 47-53	大修館書店
2003	前田直子	出来事の把握から見た接続関係: 「ように」をめぐって  (特集 つなぐ言葉: 接続関係の言語学)	言語 32(3): 40-46	大修館書店
2003	滝浦真人	「だって」の語用論: 演算子(オペレーター)が演算するもの  (特集 つなぐ言葉: 接続関係の言語学)	言語 32(3): 33-39	大修館書店
2003	井島正博	期待と対照の文法から見た条件文(特集 つなぐ言葉  (特集 つなぐ言葉: 接続関係の言語学)	言語 32(3): 26-32	大修館書店
2003	野矢茂樹	「しかし」の論理  (特集 つなぐ言葉: 接続関係の言語学)	言語 32(3): 18-25	大修館書店
2003	中澤 高志	東京都心三区で働く女性の居住地選択	地理科学 58[=58(1)]: 3-21	地理科学学会
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2002	高橋重郷		少子化に関する家族・労働政策の影響と少子化の見通しに関する研究 (厚生労働科学研究費補助金政策科学推進研究事業平成13年度報告 課題番号H11-政策-009)
2002	総務省 統計局		平成13年 社会生活基本調査
2002	宮下 さおり	戦後日本の労働者家族とマスキュリニティ: 活版工の職業・生活史調査から		社会政策学会第104回大会
2002	遠藤公嗣	社会政策学会における労働研究		社会政策学会第104回大会
2002	脇坂 明	パートタイマーの基幹労働化について  (共通論題報告 2002.5.25)		第102回社会政策学会大会
2002	佐藤 厚	「働き方の変化と労働時間管理弾力化」  (共通論題報告)		第102回社会政策学会大会
2002	中野 麻美	労働者派遣の拡大と労働法		第102回社会政策学会大会
2002	森 建資	雇用関係の変化をどのようにとらえるか  (共通論題報告)		第102回社会政策学会大会
2002	秋尾 浩史 + 加藤 慶子 + 北上 寛子 + 住岡 真理子	企業の女性支援: 保育サービスとの補完と今後の課題		政策フォーラム2002
2002	尾嶋 史章	計量的モノグラフ: 計量分析の位置づけ再考		計量社会学研究会
2002	三矢恵子	2000年国民生活時間調査の結果  (特集 日本世論調査協会2001年度研究大会)	よろん 89: 31-35	日本世論調査協会
2002	男女間の賃金格差問題に関する研究会; 座長=笹島芳雄		男女間の賃金格差問題に関する研究会報告	厚生労働省 雇用均等・児童家庭局雇用均等政策課
2002	加藤 彰彦	全国調査「戦後日本の家族の歩み」(NFR-S01) のサンプリングについて  (NFRサンプリング研究会資料)		 (2002-09-23)
2002	長友 和彦		第二言語としての日本語の自然習得の可能性と限界	お茶の水女子大学大学院日本語教育コース	Kaken=12878043
2002	平井晶子	「家」の確立: 近世東北農村の歴史人口学的分析  (博士論文, 総合研究大学院大学)		平井晶子 (京都大学医療技術短期大学部 非常勤講師)
2002	厚生労働省大臣官房統計情報部		出生に関する統計: 人口動態統計特殊報告	厚生統計協会
2002	ed.= 岩本 健良		高齢者福祉サービスと地域社会 (平成11年度〜13年度科学研究費補助金〔基盤研究(B)(2)〕研究成果報告書)
2002	女性差別撤廃条約・選択議定書の批准を促進する会		あなたも使える女性のための国際やくそく	女性差別撤廃条約・選択議定書の批准を促進する会 (大阪)
2002	ed.=川端 亮 + 吉川 徹		高槻市民の社会とコミュニティに関する意識調査報告書	大阪大学大学院人間科学研究科社会環境学講座先進経験社会学・社会データ科学研究分野
2002	国立社会保障・人口問題研究所		地球人口100億の世紀: 「南」と「北」のコントラスト (厚生政策セミナー   第6回)	国立社会保障・人口問題研究所 (東京)
2002	池添 弘邦		解雇法制: 日本における議論と諸外国の法制 (労働政策レポート 2)	日本労働研究機構
2002	ed.=三隅 一人		フォーマライゼーションによる社会学的伝統の継承と刷新	九州大学大学院比較社会文化研究院
2002	久本 憲夫	座長報告: ファミリーフレンドリーな雇用管理  (テーマ別分科会2 ファミリーフレンドリーな雇用管理)	社会政策学会誌 8: 209-212	社会政策学会; 法律文化社
2002	冨田 安信	ファミフレ制度の経済分析: 女性の継続就業と採用に与える影響  (テーマ別分科会2 ファミリーフレンドリーな雇用管理)	社会政策学会誌 8: 195-208[269-270]	社会政策学会; 法律文化社
2002	脇坂 明	育児休業の代替要員問題  (テーマ別分科会2 ファミリーフレンドリーな雇用管理)	社会政策学会誌 8: 178-194[269]	社会政策学会; 法律文化社
2002	中村 艶子	ファミリー・フレンドリー企業と育児支援政策  (テーマ別分科会2 ファミリーフレンドリーな雇用管理)	社会政策学会誌 8: 159-177[268-269]	社会政策学会; 法律文化社
2002	橋本 摂子	女性の社会移動の新たな視座に向けて: 所得関数による地位達成過程分析  (社会的・経済的格差とジェンダー)	社会政策学会誌 7: 77-88
2002	中川 清	社会変動と不平等への視点  (共通論題=経済格差と社会変動)	社会政策学会誌 7: 64-76
2002	橋本 健二	女性と階級構造: 所属階級と配偶関係からみた女性の経済的・社会的格差  (共通論題=経済格差と社会変動)	社会政策学会誌 7: 47-63
2002	橘木 俊詔	経済格差と経済政策  (共通論題=経済格差と社会変動)	社会政策学会誌 7: 3-16
2002	村上 英吾	衣服産業における生産過程の国外移転と女性移住労働者の流入	社会政策学会誌 7: 252-272
2002	竹内 敬子	社会的・経済的格差とジェンダー  (第1分科会 座長報告)	社会政策学会誌 7: 165-167
2002	北村 安樹子	MONTHLY REPORT 成人未婚者の離家と親子関係 (2) 単身成人未婚者の親子関係	LDI report 140: 4-28	ライフデザイン研究所
2002	山根 伸洋	情報社会化の中での自治体経営: 三鷹市のSOHO支援事業に関する調査	社会調査実習報告書 18: 222-253	明治学院大学社会学部社会学科
2002	Irene van Staveren	Social capital: What is in it for feminist economics?  (Working Paper 368)		Institute of Social Studies (Hague, Netherlands)
2002	Robert A. Pollak	Gary Becker's Contributions to Family and Household Economics  (Preliminary draft)
2002	Michael Bittman + Paula England + Liana Sayer + Nancy Folbre + George Matheson	When does gender trump money?: bargaining and time in household work
2002	北村 安樹子	単身成人未婚者の生活問題	ライフデザインレポート 144: 25-41	第一生命経済研究所ライフデザイン研究本部
2002	遠藤 公嗣	日本化した奇妙な統計的差別論  (連載 現代日本を読む)	ポリティーク 3: 193-199	旬報社
2002	厚生労働省 雇用均等・児童家庭局		平成13年度 女性雇用管理基本調査 (雇用均等・児童家庭局調査資料No.1)
2002	統計数理研究所		郵送調査法の特性に関する研究: 2000年度1都3県有権者調査報告 (統計数理研究所研究教育活動報告 14)
2002	ed.= 伊藤 悟 + 虎井 まさ衛		多様な「性」がわかる本: 性同一性障害・ゲイ・レズビアン	高文研 (東京)
2002	鈴木 克明		教材設計マニュアル: 独学を支援するために	北大路書房 (京都)
2002	Vickery, B. C. (Brian Campbell) and 村主 朋英		歴史のなかの科学コミュニケーション	勁草書房
2002	Kerry Rittich		Recharacterizing restructuring: law, distribution, and gender in market reform	Kluwer Law International
2002	ed.=縫部 義憲		多文化共生時代の日本語教育: 日本語の効果的な教え方・学び方	瀝々社
2002	博報堂生活総合研究所		末子度: 末子年齢で切る5層の女性たち	博報堂
2002	パド・ウィメンズ・オフィス		ドメスティック・バイオレンス: データブック 2004/2005   (女性情報ライブラリー)	パド・ウィメンズ・オフィス (東京)
2002	小沢 修司		福祉社会と社会保障改革: ベーシック・インカム構想の新地平	高菅出版
2002	宮本 みち子		若者が《社会的弱者》に転落する	洋泉社
2002	David Boucher + Paul J. Kelly; tr.=飯島 昇藏 + 佐藤 正志 etal		社会正義論の系譜: ヒュームからウォルツァーまで	御茶の水書房
2002	高木 郁朗		労働経済と労使関係 (教育文化協会; 第一書林)
2002	ed.=脇坂明 + 電機連合総合研究センター		働く女性の21世紀: いま、働く女性に労働組合は応えられるか	第一書林
2002	厚生省人口問題研究所 + 国立社会保障・人口問題研究所		現代日本の世帯変動: 世帯動態調査	厚生統計協会 (東京)
2002	Larry Wall + Tom Christiansen + Jon Orwant; tr.= 近藤 嘉雪		プログラミング Perl: Volume 2 (第3版)	オライリー・ジャパン
2002	Larry Wall + Tom Christiansen + Jon Orwant; tr.= 近藤 嘉雪		プログラミング Perl: Volume 1 (第3版)	オライリー・ジャパン
2002	根本 孝		ワークシェアリング: 『オランダ・ウェイ』に学ぶ日本型雇用革命: ゆったりと豊かに	ビジネス社 (東京)
2002	ed.=樋口 美雄		日本型ワークシェアリングの実践: 仕事と暮らしを変える
2002	本田 一成		チェーンストアの人材開発: 日本と西欧	千倉書房
2002	Lawrence Lessig; tr.= 山形 浩生		コモンズ: ネット上の所有権強化は技術革新を殺す	翔泳社
2002	細谷 雄三		統計的証拠とその解釈 (増補版)
2002	西野 喜一		法律文献学入門: 法令・判例・文献の調べ方	成文堂 (東京)
2002	中野 聡		EU社会政策と市場経済
2002	青木 孝平		コミュニタリアニズムへ: 家族・私的所有・国家の社会哲学	社会評論社
2002			日本の人口移動: ライフコースと地域性
2002	監訳=神谷 浩夫		ジェンダーの地理学	古今書院
2002	井下 千以子		高等教育における文章表現教育に関する研究: 大学教養教育と看護基礎教育に向けて	風間書房
2002	ed.= Samuel Bowles + Herbert Gintis + Erik Olin Wright; tr.= 遠山 弘徳		平等主義の政治経済学: 市場・国家・コミュニティのための新たなルール	大村書店
2002	ed.=米田 眞澄 + 堀口 悦子		Q&amp;Aで学ぶ女性差別撤廃条約と選択議定書
2002	棚村 政行		結婚の法律学: 補訂版 (有斐閣選書)	有斐閣
2002	岩井 紀子 + 佐藤 博樹		日本人の姿: JGSSにみる意識と行動 (有斐閣選書)	有斐閣 (東京)
2002	平野 仁彦 + 亀本 洋 + 服部 高宏		法哲学	有斐閣
2002	伊藤 公雄 + 樹村 みのり + 國信 潤子		女性学・男性学: ジェンダー論入門 (有斐閣アルマ Interest)	有斐閣
2002	馬場 紀子 + 宮本 みち子 + 御船 美智子		生活経済論 (有斐閣アルマ Basic)	有斐閣 (東京)
2002	ed.= 荒木 尚志 + 菅野 和夫 + 西谷 敏		労働判例百選 第7版 (別冊ジュリスト 165 = 38(5))	有斐閣 (東京)
2002	ed.= 久貴 忠彦 + 米倉 明 + 水野 紀子		家族法判例百選 第6版 (別冊ジュリスト 162 = 38(2))	有斐閣 (東京)
2002	中野 次雄		判例とその読み方 (改訂版)	有斐閣 (東京)
2002	ed.= 大谷 信介		これでいいのか市民意識調査: 大阪府44市町村の実態が語る課題と展望	ミネルヴァ書房
2002	ed.=原純輔		講座・社会変動5: 流動化と社会格差	ミネルヴァ書房 (京都)
2002	今村 寛治		<労働の人間化>への視座: アメリカ・スウェーデンのQWL検証	ミネルヴァ書房
2002	内井 惣七		科学の倫理学	丸善
2002	山崎 茂明		科学者の不正行為: 捏造・偽造・盗用
2002	ed.=原 ひろ子		比較文化研究: ジェンダーの視点から (放送大学大学院教材; 第2刷)	放送大学教育振興会
2002	趙 惠貞;  tr.=春木 育美		韓国社会とジェンダー	法政大学出版局
2002	上田 智司		損害賠償・慰謝料の知識とQ&amp;A (くらしの法律相談   7; 改訂版)	法学書院 (東京)
2002	ed.= 江原 由美子 + 金井 淑子		フェミニズムの名著50	平凡社 (東京)
2002	渡部 洋		心理統計の技法	福村出版
2002	日本人口学会		人口大事典	培風館
2002	ed.=仁田 道夫		労使関係の新世紀	日本労働研究機構 (東京)
2002	日経産業消費研究所		全国市区の行政比較: 行政革新度・行政サービス度 (データ集; 2002年度調査)	日本経済新聞社
2002	Milton Friedman + Rose D. Friedman; tr.=西山 千明		選択の自由: 自立社会への挑戦 (日経ビジネス人文庫)	日本経済新聞社
2002	木全 美千男 + 進藤 裕史		離婚のことがなんでもわかる本Q&amp;A: 慰謝料・財産分与・養育費から年金・育児など離婚後の生活まで (CK books)	中央経済社 (東京)
2002	山本 和利		EBMを飼いならす	中外医学社 (東京)
2002	松井 彰彦		慣習と規範の経済学: ゲーム理論からのメッセージ	東洋経済新報社
2002	宮川 公男		政策科学入門 (第2版)
2002	ed.=中村 高康 + 藤田 武志 + 有田 伸		学歴・選抜・学校の比較社会学: 教育からみる日本と韓国	東洋館出版社
2002	斎藤 美奈子		文章読本さん江	筑摩書房 (東京)
2002	ed.=阿藤 誠 + 早瀬 保子		シリーズ・人口学研究11: ジェンダーと人口問題	大明堂 (東京)
2002	ed.=江守 賢治		楷行草筆順・字体字典 (第2版)	三省堂
2002	高橋 裕次郎		すぐに役立つ離婚と慰謝料のしくみと手続き	三修社 (東京)
2002	ed.= 町田 健		日本語文法のしくみ	研究社
2002	荻野 美穂		ジェンダー化される身体	勁草書房
2002	横山文野		戦後日本の女性政策	勁草書房
2002	金森 修 + 中島 秀人		科学論の現在	勁草書房
2002	福井 康太		法理論のルーマン	勁草書房
2002	千葉県弁護士会		慰謝料算定の実務	ぎょうせい (東京)
2002	内閣府		国民生活白書 平成13年版: 家族の暮らしと構造改革	ぎょうせい
2002	Drucilla Cornell; tr.=川久保 文紀 + 仲正 昌樹 etal		正義の根源	御茶の水書房
2002	石原 英樹 + 金井 雅之		進化的意思決定 (シリーズ意思決定の科学)	朝倉書店
2002	小山 明宏		財務と意思決定 (シリーズ意思決定の科学)	朝倉書店
2002	ed.=豊田 秀樹		項目反応理論: 新しい心理テストの構成法 (統計ライブラリー)	朝倉書店
2002	B. S. Everitt; tr.=清水 良一		統計科学辞典	朝倉書店
2002	女性労働問題研究会		女性労働 20世紀から21世紀へ	青木書店
2002	家計経済研究所		停滞する経済、変動する生活: 消費生活に関するパネル調査 第9年度 (平成14年版)	財務省印刷局
2002	大堀 昭二		慰謝料法廷: 男の女のトラブルファイル (文春新書   284)	文藝春秋 (東京)
2002	戸田山 和久		論文の教室: レポートから卒論まで
2002	大沢 真理		男女共同参画社会をつくる (NHKブックス   950)	日本放送出版協会 (東京)
2002	佐々木啓子		戦前期女子高等教育の量的拡大過程: 政府・生徒・学校のダイナミクス	東京大学出版会
2002	国立社会保障・人口問題研究所		少子社会の子育て支援
2002	中公新書ラクレ編集部		夫と妻のための新・専業主婦論争	中央公論新社
2002	館野 之男		画像診断 (中公新書   1676)	中央公論新社 (東京)
2002	黒田 玲子		科学を育む (中公新書 1668)	中央公論新社
2002	松谷 明彦 + 藤正 巌		人口減少社会の設計 (中公新書)	中央公論新社
2002	木下 是雄		理科系の作文技術 (中公新書   624,  改版 (第46版))	中央公論社 (東京)
2002	斎藤 美奈子		戦下のレシピ: 太平洋戦争下の食を知る (岩波アクティブ新書   37)	岩波書店 (東京)
2002	竹信 三恵子		ワークシェアリングの実像	岩波書店
2002	ed.=Hugh Mosley + Jacqueline O'Reilly + Klaus Schomann		Labour markets, gender and institutional change: essays in honour of Gunther Schmid
2002	Lawrence W. Waggoner + etal		Family property law: cases and materials on wills, trusts, and future interests (3rd ed.; University casebook series)	Foundation Press (New York)
2002	Wendy  McElroy		Liberty for Women: Freedom and Feminism in the Twenty-First Century	Ivan R. Dee
2002	Hideko Shimizu + Kathy E. Green	Japanese Language Educators' Strategies for and Attitudes toward Teaching Kanji	Modern language journal 86[=86(2)]: 227-241
2002	Katherine M. Whitley	Analysis of SciFinder Scholar and Web of Science Citation Searches	Journal of the American society for information science and technology 53(14): 1210-1215
2002	Mia Vaisanen + Jouko Natti	Working time preferences in dual-earning households	European societies 4[=4(3)]: 307-329
2002	Satoshi Minamikata + Teiko Tamaki	Family law in Japan during 2000	International survey of family law 2002: 221-228
2002		 Financial Aspects of the Divorce Transition in Australia: Recent Empirical Findings	International journal of law, policy and the family 16: 95-126
2002	Scott R. Steele	Gender-based advantage: a model of emerging and constructed opportunities	Feminist economics 8(3): 77-97
2002	Patricia A. Simpson + Linda K. Stroh	Revisiting gender variation in training	Feminist economics 8(3): 21-53
2002	大沢真里	キーワードからみる男女共同参画社会 第1回: 男女共同参画ビジョン	共同参画21 1: 28-29	内閣府; ぎょうせい
2002	永瀬 伸子	年金制度における育児期間の配慮について: 検討会報告書をめぐって  (第2特集 女性と年金)	年金と経済 21(1): 54-58	年金総合研究センター
2002	江原 由美子	近代国民国家とジェンダー  (Special: Women and Politics)	Rikkyo studies 24: 1346-4825
2002	藤原真砂	The Aging Society and Foreign Workers in Japan:: Recent Responses of the Japanese Government, Enterprises, and Citizens	総合政策論叢 3: 75-78	島根県立大学総合政策学会
2002	新田目 夏実	夫婦関係の安定性について: 家族経済学の可能性と限界	社会学研究科紀要 2: 9-30	四国学院大学大学院社会学研究科委員会
2002	金子 勇	少子社会における「共生」の問題  (特集 生活の質研究(QOL)と社会政策)	社会政策研究 3: 70-90	東信堂
2002	圷 洋一 + 金子 充	社会政策における差異と連帯	社会政策研究 3: 159-176	東信堂
2002	中村 三緒子	未婚大卒女性の結婚希望年齢の規定要因に関する研究	日本女子大学大学院人間社会研究科紀要 8: 11-19	日本女子大学大学院人間社会研究科
2002	松信 ひろみ	夫婦の勢力関係再考: 勢力過程への着目とフェミニスト的視点の導入	新潟ジェンダー研究 4: 31-46	ジェンダー視点に立った研究、教育ネットワーク (新潟, 日本)
2002	永瀬 伸子	子育て支援策の日加比較: 加日社会保障政策研究円卓会議の成果  (特集 日本とカナダの社会保障)	海外社会保障研究 139: 46-56	国立社会保障・人口問題研究所
2002	舩橋 惠子	スウェーデンにおける「父親の育児休業」の到達点	女性空間 19: 52-61	日仏女性資料センター
2002	永瀬 伸子	論評 女性と年金改革: 「妻」の考慮から「子どもケア」の考慮へ	週刊社会保障 56(2172): 24-27	法研
2002	アントン アンドレエフ	ブルガリア人学習者の日本語アクセントケーススタディー	言語科学論集 6: 1-12
2002		 関連資料 1 2002年度労働時間等総合実態調査: 時間外・休日労働に関する労使協定を締結している事業場は21.6%  (労働時間: 年休取得・時間外・割増率等の実態)	労政時報 3566: 46-51	労務行政研究所
2002	大瀧,敏夫	医師・患者間の会話分析日米比較: 「人生相談」テクスト・スキーマとの比較において	金沢大学文学部論集. 言語・文学篇 22: 1-21
2002	水上 悦雄 + 右田 正夫	チャット会話の秩序: インターバル解析による会話構造の研究	認知科学 = Cognitive studies 9(1): 77-88
2002	泉 亜由美	性役割観についての研究: BSRIの妥当性の吟味と新たな性役割観の展望	日本女子大学大学院紀要: 家政学研究科 人間生活学研究科 8: 53-58
2002	三隅 一人	社会調査における複数回答の論理: ブール代数による例解	比較社会文化 8: 57-65
2002	高橋 桂子 + 岡部 千鶴	家族経営協定の締結と女性の経済的地位に関する考察: 新潟県と福岡・久留米市の事例調査から	生活社会科学研究 9: 43-58
2002	長町 恵理子	既婚女性の就業選択における夫と妻の意識の違い	生活社会科学研究 9: 29-42
2002	片田江 綾子	「家族」教育におけるミニマム・エッセンシャルズ: 高等教育向け教科書の分析	生活社会科学研究 9: 1-13
2002	竹内 和広 + 松本 裕治	自動文節対応付けを用いた要約中の文再構成操作の調査	自然言語処理 = Journal of natural language processing 9(3): 87-108
2002	Ren? Levy + Eric Widmer + Jean Kellerhals	Modern family or modernized family traditionalism?: master status and the gender order in Switzerland	Electronic journal of sociology 6(4): 1st
2002	Ito Peng	Social care in crisis: Gender, demography, and welfare state restructuring in Japan	Social politics 9[=9(3)]: 411-443
2002	Gottfried H, O'Reilly J	Reregulating breadwinner models in socially conservative welfare systems: Comparing Germany and Japan	Social politics 9[=9(1)]: 29-59
2002	Nordenmark M	Multiple Social Roles: A Resource or a Burden: Is it Possible for Men and Women to Combine Paid Work with Family Life in a Satisfactory Way?	Gender, work and organization 9[=9(2)]: 125-145
2002	Christine Everingham	Engendering time: gender equity and discourses of workplace flexibility	Time and society 11[=11(2/3)]: 335-351
2002	S. Tietze + G. Musson	When 'Work' Meets 'Home': temporal flexibility as lived experience	Time and society 11[=11(2/3)]: 315-334
2002	Kobayashi Y	The role of gender in foreign language learning attitudes: Japanese female students' attitudes towards English learning	Gender and education 14[=14(2)]: 181-197
2002	Haya Stier + A. C. Lewin	Does women's employment reduce poverty?: Evidence from Israel	Work, employment and society 16[=16(2)]: 211-230
2002	橋本 みゆき	在日韓国・朝鮮人の配偶者選択に関する一試論: 家族の中の「長男」を中心に	年報社会学論集 15: 201-213
2002	David Notter	Towards a cultural analysis of the modern family: beyond the revisionist paradigm in Japanese family studies	International journal of Japanese sociology 11: 88-101
2002	永瀬 伸子	女性の働き方とパートなど非正規雇用の拡大	女性労働と資料 25: 3-8	神奈川県立かながわ女性センター
2002	菅井 三実	構文スキーマによる格助詞「が」の分析と基本文型の放射状範疇化	世界の日本語教育 12: 175-191[253]
2002	トムソン 木下 千尋 + 飯田 純子	日本語教育における性差の学習: オーストラリアの学習者の意識調査より	世界の日本語教育. 日本語教育論集 12: 1-20,239,247	国際交流基金
2002	金井 篤子	キャリア・ストレスとワーク・ライフ・バランス  (特集 ワーク・ライフ・バランスを求めて)	日本労働研究雑誌 503[=44(6)]: 54-62
2002	前田 正子	ファミリー・フレンドリーな職場と労働組合の役割  (特集 ワーク・ライフ・バランスを求めて)	日本労働研究雑誌 503[=44(6)]: 43-53
2002	脇坂 明	育児休業制度が職場で利用されるための条件と課題  (特集 ワーク・ライフ・バランスを求めて)	日本労働研究雑誌 503[=44(6)]: 4-14
2002	坂爪 洋美	ファミリー・フレンドリー施策と組織のパフォーマンス  (特集 ワーク・ライフ・バランスを求めて)	日本労働研究雑誌 503[=44(6)]: 29-42
2002	川口 章	ファミリー・フレンドリー施策と男女均等施策  (特集 ワーク・ライフ・バランスを求めて)	日本労働研究雑誌 503[=44(6)]: 15-28
2002	川口 章	ダグラス=有澤法則は有効なのか  (特集 論点 雇用問題; 論点 労働市場と技能形成)	日本労働研究雑誌 44(4): 18-21
2002	稲葉昭英	Pooled time series モデル	家族社会学研究 14(1): 5-10
2002	三具 淳子	カップルにおける「経済的依存」の数値化: 欧米の研究動向と日本における分析	家族社会学研究 14(1): 37-48
2002	渡辺 めぐみ	家族農業経営における女性の語りにみる労働とジェンダー	家族社会学研究 14(1): 21-36
2002	釜野さおり	子どものいることがカップル関係満足度に与える影響: スウェーデンの場合	家族社会学研究 13(2): 87-102
2002	松田 茂樹 + 鈴木 征男	夫婦の労働時間と家事時間の関係: 社会生活基本調査の個票データを用いた夫婦の家事時間の規定要因分析	家族社会学研究 13(2): 73-84
2002	仙田幸子	大都市圏の女性のフルタイム継続率にかかわる要因の検討	家族社会学研究 13(2): 63-72
2002	舩橋 惠子 + 神原文子	序文  (特集 21世紀の社会と家族の変化 パートIII 家族の変化と人間)	家族社会学研究 13(2): 5-9	日本家族社会学会
2002	末盛慶	母親の就業は子どもに影響を及ぼすのか: 職業経歴による差異	家族社会学研究 13(2): 103-112
2002	本沢 巳代子	介護保険と低所得者対策: ドイツの介護保険給付と租税給付の関係を参考として	会計検査研究 26: 91-102
2002	加藤 容子	共働き女性のワーク・ファミリー・コンフリクトへの対処: 夫婦の関係性の観点から	経営行動科学 16[=16(2)]: 75-87	経営行動科学学会
2002	藤野 敦子	子供のいる既婚女性の就業選択: 夫の働き方、性別役割意識が及ぼす影響	季刊家計経済研究 56: 48-55	家計経済研究所 (東京, 日本)
2002	吉田 睦美	家事労働をどう捉えるか: 家事労働論争からアンペイド・ワークの測定へ  (特集 家事労働)	季刊家計経済研究 56: 40-47
2002	梅澤 直樹	グローバリゼーション下の家事労働  (特集 家事労働)	季刊家計経済研究 56: 30-39
2002	斎藤 悦子	家事労働評価をめぐって: 地域通貨の可能性  (特集 家事労働)	季刊家計経済研究 56: 22-29
2002	大和 礼子	ケアと「公共領域/家内領域」: ジェンダー・アイデンティティの視点から  (特集 家事労働)	季刊家計経済研究 56: 11-21
2002	中田 喜文	日本の男女賃金格差の実態  (特集 賃金)	季刊家計経済研究 54: 26-33	家計経済研究所
2002	水野谷 武志 + 粕谷 美砂子 + 斎藤ゆか + 伊藤純 + 天野晴子 + 斎藤悦子 + 松葉口 玲子 + 天野寛子 + 伊藤セツ	東京都世田谷区在住雇用労働者夫妻の生活時間: 2000年調査-調査方法および主な結果の考察	日本家政学会誌 53[=53(9)]: 877-885
2002	平田道憲 + 貴志倫子	就業休日パタンからみた夫妻の家事労働時間と自由時間	日本家政学会誌 53(6): 521-528	日本家政学会
2002	粕谷美砂子 + 園田智子 + 天野寛子	A 1999 Time Use Survey of Japanese Farming Couples Who Are Interested in the Family Management Agreement	Journal of home economics of Japan 53(3): 239-253	日本家政学会
2002	都村敦子	家族政策・男女平等と社会政策	大原社会問題研究所雑誌 526/527
2002	岸 智子	少子時代の女性就業と保育分担	南山経済研究 17(1): 21-44	南山大学経済学会
2002	永瀬 伸子	ライフスタイルの多様化と今後の年金制度  (特集 21世紀の年金制度)	生活協同組合研究 314: 18-23	生協総合研究所
2002	Genda Yuji + Kambayashi Ryo	Declining self-employment in Japan	Journal of the Japanese and international economies 16[=16(1)]: 73-91
2002	Gabrielle Meagher	Is it wrong to pay for housework?	Hypatia 17(2): 52-66
2002	Virginia Held	Care and the extension of markets	Hypatia 17(2): 19-33
2002	Julie A. Nelson + Paula England	Feminist philosophies of love and work	Hypatia 17(2): 1-18
2002	Wei-hsin Yu	Jobs for Mothers: Married Women's Labor Force Reentry and Part-Time, Temporary Employment in Japan	Sociological forum 17[=17(3)]: 493-523
2002	Rhona Rapoport + Lotte Bailyn + Joyce K. Fletcher + Bettye H. Pruitt		Beyond work-family balance: Advancing gender equity and workplace performance	Jossey-Bass
2002	M. Sara Rosenthal		The fertility sourcebook (3rd ed.)	McGraw-Hill
2002	大内 章子	日本企業の「家族対策」: その導入と日本的変容  (藤森三男教授退任記念号)	三田商学研究 45(5): 135-153	慶應義塾大学
2002	Collins, H. M. (Harry M.) and Pinch, T. J. (Trevor J.)		The golem at large: what you should know about technology (Canto)	Cambridge University Press
2002	ed.= Antony W. Dnes + Robert Rowthorn		The law and economics of marriage and divorce	Cambridge University Press (Cambridge)
2002	西野 理子	結婚後の親子間における家族認知: 中期親子関係の質をめぐる検討	東洋大学社会学部紀要 39(3): 91-104
2002	有賀 美和子	「フェミニズム正義論」の射程とその可能性(1): 家族内の正義をめぐって	東京女子大学紀要論集 53(1): 131-166	東京女子大学
2002	足立 文美恵	財産分与とアリモニー: アメリカにおけるRehabilitative Alimonyについて	比較法 39: 335-376
2002	常岡 史子	離婚と財産関係の処理: 法の能動的役割を求めて	判例タイムズ 797[=53(1)]: 105-113
2002	瀬木 比呂志 + 水野 紀子	対談 離婚訴訟、離婚に関する法的規整の現状と問題点: 離婚訴訟の家裁移管を控えて/瀬木比呂志・水野紀子	判例タイムズ 1087[=53(15)]: 4-39
2002	Deborah M. Figart + Ellen Mutari + Marilyn Power		Living wages, equal wages: gender and labor market policies in the United	Routledge
2002	串田 秀也	統語的単位の開放性と参与の組織化(1): 引き取りのシークエンス環境	大阪教育大学紀要. II, 社会科学・生活科学 50(2): 37-64
2002	斉 玲	内生的出生率を持つ男女分業モデルの動学的分析	オイコノミカ 39(2): 1-21
2002	古橋 エツ子	子育て・介護の社会化とジェンダー  (特集 ジェンダーと家族: 法制度の現状と問題点)	法律時報 921[=74(9)]: 52-57	日本評論社
2002	永瀬 伸子	子供を持てない・持たない社会への疑問: 仕事と家庭の両立政策の現状と課題  (特集 都市における女性をめぐる問題)	都市問題研究 54(3): 87-99	都市問題研究会
2002	大沢 真知子	少子高齢化社会と女性労働  (特集 都市における女性をめぐる問題)	都市問題研究 54(3): 3-16	都市問題研究会
2002	松信 ひろみ	郊外家族と近代家族: 妻の就業と職住近接	都市問題 93(5): 73-83
2002	松田 芳郎	わが国と諸外国におけるミクロ統計の利用の現状と将来展望  (経済統計)	社会科学研究 53(5): 3-12
2002	永瀬伸子 + 長町理恵子	教育コストの変化と家計構造  (特集 経済統計)	社会科学研究 53(5): 179-193	東京大学社会科学研究所
2002	平田 将己 + 廣松 毅 + 美添 泰人	再標本抽出法による標本誤差の推定の試み: シミュレーションと商業動態統計調査の分析  (経済統計)	社会科学研究 53(5): 147-177
2002	岩澤 美帆	近年の TFR 変動における結婚行動および夫婦の出生行動の変化の寄与について	人口問題研究 58(3): 15-44
2002	小林良二	生活時間と介護時間	人文学報 329: 47-63	東京都立大学人文学部
2002	天童 睦子	少子化社会における子育てとジェンダー  (第54回日本人口学会大会報告ノート)	人口学研究 31: 71-74	日本人口学会
2002	小林 淑恵	世帯と市場の代替: 1930年代  (第54回日本人口学会大会報告ノート)	人口学研究 31: 52-56	日本人口学会
2002	藤野 敦子	家計における出生行動と妻の就業行動: 夫の家事育児参加と妻の価値観の影響	人口学研究 31: 19-33	日本人口学会
2002	鈴木 透	出生力のコーホート・モデルとピリオド・モデル	人口学研究 31: 1-17	日本人口学会
2002	別府 志海	多相生命表による結婚のライフサイクルの分析:1930,1955,1975,1995年	人口学研究 30: 23-40
2002	島田 陽一	解雇規制をめぐる立法論の課題  (解雇法制の再検討)	日本労働法学会誌 99: 74-104[s4-s5]
2002	根本 到	解雇自由の類型化と解雇権濫用の判断基準  (解雇法制の再検討)	日本労働法学会誌 99: 52-73[s3-s4]
2002	小宮 文人	雇用終了における労働者保護の再検討  (解雇法制の再検討)	日本労働法学会誌 99: 32-51[s2-3]
2002	浜村 彰	解雇法制と労働市場政策の今日的課題  (解雇法制の再検討)	日本労働法学会誌 99: 3-11[s1]
2002	本久 洋一	解雇制限の規範的根拠  (解雇法制の再検討)	日本労働法学会誌 99: 12-31[s1-2]
2002		 解雇法制の再検討  (シンポジウムの記録)	日本労働法学会誌 99: 113-133
2002	玄田 有史	解雇法制の議論について  (解雇法制の再検討)	日本労働法学会誌 99: 105-112
2002	小林 敬一	フロア・コントロールを介したリヴォイシング機会の取得: 中学校における理科の授業を例にして	日本教育工学雑誌 26: 21-26
2002	伊藤セツ + 天野寛子	日韓中生活時間の比較: 東アジア統一生活時間調査の可能性  (第4回日本・中国経済統計学国際会議)	日本統計研究所報 28: 116-118	法政大学日本統計研究所
2002	水野谷武志	生活時間統計・研究の国際的・国内的動向と小規模生活時間調査  (第4回日本・中国経済統計学国際会議)	日本統計研究所報 28: 107-112	法政大学日本統計研究所
2002	Tanja van der Lippe + Liset van Di	Comparative research on women's employment	Annual review of sociology 28: 221-241
2002	E. Katsurada + Y. Sugihara	Gender-Role Identity, Attitudes Toward Marriage, and Gender-Segregated School Backgrounds	Sex Roles 47: 249
2002	Bresnahan MJ, Inoue Y, Liu WY, Nishida T	Changing gender roles in prime-time commercials in Malaysia, Japan, Taiwan, and the United States	Sex roles 45[=45(1/2)]: 117-131
2002	松田 茂樹	育児ネットワークの構造とサポート力: <密度のカーブ効果>の再検証	家族研究年報 27: 37-48
2002	Sangheon Lee	労働時間短縮は、生活時間の有効活用に: ILO 労働時間条約と雇用をめぐる状況  (2002年度ILO海外労働事情調査団報告書特集 欧州主要国のワークシェアリングの現状と課題: 西欧先進国の雇用対策の現状を探る)	世界の労働 52(12): 34-36	日本ILO協会
2002	富田 英典	携帯電話と若者の言語生活  (特集 経済・世相・ことば)	日本語学 21(13): 19-31	明治書院
2002	仙田幸子 + 大内章子	女性正規従業員のキャリア形成の多様性: コース別雇用管理制度をてがかりとして	組織科学 36(1): 95-107
2002	小川 直宏	生涯未婚化現象の要因分析と今後の動向  (特集 未婚・結婚・離婚)	統計 54(10): 9-15	日本統計協会
2002	阿部 正浩	就業構造基本調査から見た女性の仕事と子育ての変化	統計 53(7): 28-33	日本統計協会
2002	小山 泰代	日本における未婚・晩婚化と離婚の動向  (特集 未婚・結婚・離婚)	統計 53(10): 2-8	日本統計協会
2002	安藏 伸治	離婚の推移とその要因: アメリカと日本の離婚について  (特集 未婚・結婚・離婚)	統計 53(10): 16-22	日本統計協会
2002	田中 康秀	わが国における男女間賃金格差の再検討: 差別要因と期待要因に関連して	日本経済研究 45: 176-200	日本経済研究センター
2002	D. B. Dunson + B. Colombo + D. D. Baird	Changes with age in the level and duration of fertility in the menstrual cycle	Human reproduction 17[=17(5)]: 1399-1403	European Society of Human Reproduction and Embryology
2002	Frances McGinnity	The Labour-force Participation of the Wives of Unemployed Men: Comparing Britain and West Germany Using Longitudinal Data	European sociological review 18[=18(4)]: 473-488
2002	Marianne Sundstrom + Ann-Zofie E. Duvander	Gender Division of Childcare and the Sharing of Parental Leave among New Parents in Sweden	European sociological review 18[=18(4)]: 433-447
2002	Espen Bratberg + Svenn-Age Dahl + Alf Erling Risa	The Double Burden: Do Combinations of Career and Family Obligations Increase Sickness Absence among Women?	European sociological review 18[=18(2)]: 233-249
2002	Peter Robert + Erzsebet Bukodi	Dual Career Pathways: The occupational attainment of married couples in Hungary	European sociological review 18[=18(2)]: 217-232
2002	Kaye Broadbent	Gender and Part-Time Work in Japan	EQUAL OPPORTUNITIES INTERNATIONAL 21(3): 57-74
2002	Daniel Vloeberghs	An Original and Data Based Approach to the Work-life Balance	EQUAL OPPORTUNITIES INTERNATIONAL 21(2): 25-57
2002	Matt Cavanagh		Against Equality of Opportunity
2002	Amy G. Mazur		Theorizing feminist policy
2002	Furnham A, Hosoe T, Tang TLP	Male hubris and female humility?: A cross-cultural study of ratings of self, parental, and sibling multiple intelligence in America, Britain, and Japan	INTELLIGENCE 30[=30(1)]: 101-115
2002	Lena Gonas	Balancing Family and Work: To Create a New Social Order	Economic and industrial democracy 23[=23(1)]: 59
2002	Nijole V. Benokraitis		Marriages and families: changes, choices, and constraints (4th ed)	Prentice Hall
2002	Rick Geddes + Paul J. Zak	The Rule of One-Third	The Journal of Legal Studies 31[=31(1)]: 119
2002	Yoda, Tomiko	The Rise and Fall of Maternal Society: Gender, Labor, and Capital in Contemporary Japan	South Atlantic Quarterly 99[=99(4)]: 865-902
2002	Young man Park + Kazuya Matsumoto + Yoo Jin Seo	Changes of sleep or waking habits by age and sex in Japanese	Perceptual and Motor Skills 94: 1199-1213
2002	浅野 富美枝	現代日本の家族と性別役割分業のゆくえ  (特集 家族はどこへ行くのか)	日本の科学者 37[=37(4)]: 172-177	日本科学者会議
2002	Kazuto Misumi	A Boolean model of role discrimination	Journal of mathematical sociology 26: 111-121
2002	木本 喜美子	労働組織とジェンダー  (特集 ミクロ・マクロ問題への挑戦)	社会学評論 52[=208=52(4)]: 40-58
2002	太郎丸 博	社会階層論とミクロ・マクロ・リンク  (特集 ミクロ・マクロ問題への挑戦)	社会学評論 52[=208=52(4)]: 22-39
2002	西坂 小百合	幼稚園教諭の精神的健康に及ぼすストレス,ハーディネス,保育者効力感の影響	教育心理学研究 50[=50(3)]: 283-290	日本教育心理学会
2002	ILO	Towards a policy framework for decent work: Refocusing ILO activities	International labour review 141[=141(1/2)]: 161-174
2002	R. B. Reich	The challenge of decent work	International labour review 141[=141(1/2)]: 115-122
2002	Maxine Molyneux	Gender and the silences of social capital: lessons from Latin America	Development and change 33(2): 167-188
2002	Takeshi Mizunoya	An International Comparison of Unpaid Overtime Work Among Industrialized Countries	Bulletin of labour statistics= Bulletin des statistiques du travail 3: III-XVIII
2002	稲垣 稜	1990年代以降の大都市圏郊外における若年者の就業行動: 名古屋大都市圏及び高蔵寺ニュータウン居住者を例に	経済地理学年報 48(2): 141-161
2002	矢寺 太一	保育サービス供給の変化とその利用構造: 「横浜保育室制度」導入後の横浜市を事例に	経済地理学年報 48(2): 119-140
2001	ROBERT E. GOODIN + MICHAEL BITTMAN + PETER SAUNDERS	If Time is Money, What is Poverty: Discretionary Time in Alternative Households					URL (Full-text): http://www.uniovi.es/Congresos/2001/RC19/papers/goodin_R.pdf
2001	Gosta Esping-andersen	Households,families and children					URL (Full-text): http://www.uniovi.es/Congresos/2001/RC19/papers/esping_G.pdf
2001	0	仕事と子育ての両立支援策に関する専門調査会(第4回)議事録					URL (Full-text): http://www.gender.go.jp/danjo-kaigi/kosodate/gijiroku/ko07-g.pdf
2001	David Schlosberg	Three dimensions of environmental and ecological justice					URL (Full-text): http://www.essex.ac.uk/ecpr/events/jointsessions/paperarchive/grenoble/ws6/schlosberg.pdf
2001	L. Lillard + Linda J. Waite	Marriage, Divorce and the Work and Earning Careers of Spouses
2001	Berit Brandth + Elin Kvande	Flexible work and flexible fathers					URL (Full-text): http://wes.sagepub.com/cgi/reprint/15/2/251
2001	清山 玲	書評:塩田咲子著『日本の社会政策とジェンダー 男女平等の経済基盤-』		社会政策学会第103回
2001	大西 祥恵	戦後の被差別部落における就業構造の変化: 戦後和泉地区人造真珠産業の事例分析を通じて  (個別報告分科会(4)「マイノリティ問題」)		第103回社会政策学会
2001	中村 広伸	「家族ぐるみ」闘争を通じた企業-家族関係の変容: 日鋼室蘭争議(1954年)を事例として		社会政策学会第103回
2001	室住 眞麻子	家計のジェンダー化と貧困測定		社会政策学会第103回
2001	木本 喜美子 + 深澤 和子	現代日本女性の女性労働とジェンダー: 新たな視点からの接近		社会政策学会第103回
2001	斎藤 悦子	第2報告 世帯内生活時間ジェンダー格差の動向とアンペイド・ワーク評価問題  (社会変動が労働者世帯の生活時間に及ぼす影響-カップル単位の小規模生活時間調査から-)		社会政策学会第102回全国大会
2001	大竹 美登利	大都市労働者夫妻の生活時間構造の変化: 1985〜2000年の多摩ニュータウンの調査を通して  (社会変動が労働者世帯の生活時間に及ぼす影響-カップル単位の小規模生活時間調査から-)		社会政策学会第102回全国大会
2001	村上 英吾	「女性産業」における移住労働者の導入: 繊維産業を事例として		社会政策学会第102回全国大会
2001	水野谷 武志	第3報告:生活時間調査による収入労働時間および不払い労働時間の実態へのアプローチ: 世田谷1995,2000年調査より  (社会変動が労働者世帯の生活時間に及ぼす影響-カップル単位の小規模生活時間調査から-)		社会政策学会第102回全国大会
2001	禿 あや美	電機産業A社におけるパートタイム雇用の展開: 定時社員制度をめぐる労使関係を中心に		社会政策学会第102回全国大会
2001	橋本 摂子	代表/表象的地位の達成過程		社会政策学会第102回全国大会
2001	新井 美佐子	女性労働と労働力の再生産: フォーディズムの分析から  (労働市場)		社会政策学会第102回全国大会
2001	足立 眞理子	グローバル化とジェンダー格差: NIDL(新国際分業)論を超えて		社会政策学会第102回全国大会
2001	ONO Hiroshi	Who goes to college?: features of institutional tracking in Japanese higher education
2001	原田 純孝	家族内財貨移転システムの日仏比較(覚書その1): ――高齢社会で期待される諸課題 (と家庭内無償労働の問題) を意識して  (「福祉国家」プロジェクトセミナー 2001.11.6)
2001	高 文局		イデオロギー実践としての「言説」: 「言説」に対する唯物論的理解を目指して (ポイエーシス 18)	九州大学大学院比較社会文化研究学府 社会学系
2001	太田美帆	スウェーデン福祉国家制度と異議申し立て運動: コーポラティズム的意思決定制度への異議申し立て  (修士論文, 大阪大学大学院人間科学研究科)
2001	因 京子	4.専門日本語教育のための教材開発: 理系中級者用の「専門科目型日本語教材」作成の試み  (専門日本語教育の現状と将来の方向性)		日本語教育学会秋季大会
2001	堀江 孝司	女性の就労をめぐる政策と政治: フレキシビリゼーション・平等・再生産  (博士論文)		一橋大学	NDL=000004023809
2001	IWATA Yuko	Socialization through Two Languages: A Dinner Table Study of a Bilingual Family in Japan  (Ph.D. dissertation)		International Christian University	NDL=000000404091
2001	北村 行伸	切断従属変数  (比較統計システム論 2001年度 第5講)
2001	池 周一郎		「拡散説」による長期出生力低下の logistic model での検討: コウホート有配偶出生力低下プロセスの数理モデル (科学研究費補助金 基盤研究(A) 研究成果報告書11710112)	池 周一郎 (帝京大学文学部)	Kaken=11710112
2001	才田いずみ		双方向通信による遠隔日本語学習支援システムの研究	才田いずみ (東北大学大学院文学研究科)	Kaken=11680307
2001	研究代表者=樋口 晟子; 研究分担者=原山 哲		看護における仕事の文化と女性の地位に関する研究 (科学研究費補助金 基盤研究?(1) 研究成果報告書09610197)	樋口晟子 (東北福祉大学総合福祉学部)	Kaken=09610197
2001	末盛 慶	母親の就業と子どもの養育が両立する条件とは何か: クォリティ・ケア仮説と構造仮説		第74回日本社会学会大会
2001	小島 宏	女子の就業と妊娠ロス		第74回日本社会学会大会
2001	和泉 広恵	「家族」という意識を支えるもの: 里親家庭の実践をめぐって		第74回日本社会学会大会
2001	稲葉 昭英	未婚・結婚・離婚・再婚・ディストレス		第74回日本社会学会大会
2001	黄順姫	国際共同研究と比較社会学の可能性  (グローバリゼーションと日本の社会学教育)		第74回日本社会学会大会
2001	有末 賢	グローバリゼーションと日本の社会学教育  (国際交流委員会主宰ラウンドテーブルディスカッション)		第74回日本社会学会大会
2001	末盛 慶	母親の就業は子どもに影響を及ぼすのか: 母親の職業経歴による差異		第11回日本家族社会学会大会
2001	三具 淳子	夫婦間における「経済的依存」の数値化: 欧米の研究動向をふまえて		第11回日本家族社会学会大会
2001	松田 茂樹 + 鈴木 征男	夫婦の家事時間の規定要因分析: 社会生活基本調査の個票データを用いて		第11回日本家族社会学会大会
2001	責任編集=長谷川計二	社会の探求: 数理社会学の課題と展望  (パネル・ディスカッション資料)		数理社会学会第31回大会
2001	原口 睦美	夫婦の生活時間配分と家庭内分業  (修士論文, 名古屋市立大学)
2001	Stephen Hardy + Nick Adnett	The parental leave directive: Towards a `family-friendly' social Europe?					URL (Full-text): http://ejd.sagepub.com/cgi/reprint/8/2/157
2001	CSG連合 男女平等参画推進委員会	均等法・仕事と家庭の両立に関するアンケート報告書  (2001年8月)			CSG
2001	ed.=片瀬 一男		教育と社会に対する高校生の意識: 第4次調査報告書	東北大学 教育文化研究会
2001	小倉 一哉		欧州におけるワークシェアリングの現状: フランス、ドイツ、オランダを中心に (労働政策レポート 1)	日本労働研究機構
2001	Richard Anker + Helina Melkas; tr.= 内藤 文子 + 小林 淳子 + 田村 優子		北欧労働市場のジェンダー平等と職業分離	女性労働協会 (東京)
2001	ed.=川端 亮 + 田中 重人		吹田市民のコミュニティ・ネットワークに関する調査報告書	大阪大学大学院人間科学研究科社会環境学講座先進経験社会学研究分野
2001	広田 照幸 + 吉田 文 + 高瀬 雅弘 + 寺崎 里水 + 森 直人 + 仁平 典宏		大都市流入: 定住者の家族形成と居住形態の変容に関するライフコース的研究	第一住宅建設協会
2001	厚生労働省 雇用均等・児童家庭局		平成12年度 女性雇用管理基本調査 (雇用均等・児童家庭局調査資料No.4)
2001	嶋崎 尚子		家族と職業 (家族生活についての全国調査 (NFR98) 報告書 No. 2-7)	日本家族社会学会・全国家族調査(NFR)研究会 (東京)
2001	石原 邦雄 + 大久保 孝治		現代家族におけるサポート関係と高齢者介護 (家族生活についての全国調査 (NFR98) 報告書 No. 2-6)	日本家族社会学会・全国家族調査(NFR)研究会 (東京)
2001	藤見 純子		認知された家族ときょうだい関係 (家族生活についての全国調査 (NFR98) 報告書 No. 2-5)	日本家族社会学会・全国家族調査(NFR)研究会 (東京)
2001	清水 新二		現代日本の家族意識 (家族生活についての全国調査 (NFR98) 報告書 No. 2-4)	日本家族社会学会・全国家族調査(NFR)研究会 (東京)
2001	岩井 紀子		現代日本の夫婦関係 (家族生活についての全国調査 (NFR98) 報告書 No. 2-3)	日本家族社会学会・全国家族調査(NFR)研究会 (東京)
2001	NHK放送文化研究所		2000年国民生活時間調査報告書
2001	経済産業省 + 男女共同参画に関する研究会		「男女共同参画に関する研究会」報告書: 経済主体・経済活動の多様化と活性化を目指して
2001	研究代表者=海野 道郎		リサイクル行動の計量社会学的研究: 合理的選択理論を基礎として (科学研究費補助金 基盤研究?(2) 研究成果報告書10610159)	東北大学大学院文学研究科行動科学講座
2001	渡邊 秀樹		現代日本の親子関係 (家族生活についての全国調査 (NFR98) 報告書 No. 2-2)	日本家族社会学会・全国家族調査(NFR)研究会 (東京)
2001	加藤 彰彦		家族形成のダイナミクス (家族生活についての全国調査 (NFR98) 報告書 No. 2-1)	日本家族社会学会・全国家族調査(NFR)研究会 (東京)
2001	三山 雅子	大競争時代の日本の女性パート労働: 国際比較の視点から  (叢書現在の経済・社会とジェンダー)	労働とジェンダー 2: 169-189
2001	大沢 真理	福祉国家と平等: 社会政策の比較ジェンダー分析の立場から	社会政策学会誌 6: 99-118
2001	イト ペング	東アジア福祉国家とその新たな挑戦: 日本, 韓国, 台湾の福祉国家を中心に	社会政策学会誌 6: 81-98
2001	西岡 幸泰	医療提供体制の問題と改革課題: 頻発する "看護事故" を切り口に	社会政策学会誌 5: 77-92
2001	中川 清	近代家族の形成・展開と自己変容: 20世紀日本の生活経験	社会政策学会誌 5: 49-66
2001	谷本 雅之	戦前期日本の「小経営」と家族労働力: 在来産業の事例を中心として  (家族と労働供給戦略)	社会政策学会誌 5: 159-274
2001	大沢 真理	個人単位の社会的セイフティネットを  (ジェンダー政策パッケージ: 均等待遇原則と個人単位)	社会政策学会誌 5: 119-132
2001	田中 裕美子	パートタイム労働の国際比較: パートタイム労働の類型化に向けて	女性労働研究 40: 120-131	女性労働問題研究会
2001	永瀬 伸子	育児休業の利用状況、制度の変遷についての解説と評価  (特集 10年目を迎える育児休業法)	こども未来 353: 7-9	こども未来財団
2001	大沢 真知子	育児休業をめぐる今後の課題: 求められる労働環境とは  (特集 10年目を迎える育児休業法)	こども未来 353: 13-15	こども未来財団
2001		 ほぼ9割の企業が法定の割増賃金率を採用  ((労務資料) 平成12年度労働時間等総合実態調査結果(3): 時間外・休日労働、深夜労働の割増賃金率 (労働省調べ))	労働基準広報 1352: 19-21	労働調査会
2001	永瀬 伸子	女性の雇用就業は少子化をもたらすか: 子どもが持てる社会への舵転換を  (特集 女性と経済)	ESP: Economy, society, policy 427: 24-27	経済企画協会
2001	北村 安樹子	MONTHLY REPORT 成人未婚者の離家と親子関係: 親元に同居する成人未婚者のライフスタイルと親子の規範	LDI report 128: 22-45	ライフデザイン研究所
2001	廣嶋 清志	年齢別有配偶出生率の問題性	日本統計学会講演報告集 69: 25-26	日本統計学会
2001		 平成12年度労働時間等総合実態調査: 事業場平均の週所定労働時間は38時間38分 (厚生労働省調べ)  (データファイル)	先見労務管理 1173: 26-35	労働調査会
2001	佐藤 裕紀子	デンマークの生活時間に見る男女の役割関係(2): 家庭生活の実態	家庭科教育 75(1): 58-62	家政教育社
2001	Michael Bittman + Paula England + Nancy Folbre + George Matheson	When gender trumps money: bargaining and time in household work
2001		 特集2 N-gramが開く世界: 確率・統計的手法による新しいテキスト分析	漢字文献情報処理研究 2: 49-73
2001	ed.= 吉田 富二雄		人間と社会のつながりをとらえる「対人関係・価値観」 (心理測定尺度集 2)	サイエンス社
2001	田間 泰子		母性愛という制度: 子殺しと中絶のポリティクス	勁草書房
2001	Martha C. Nussbaum		Women and human development: the capabilities approach	Cambridge University Press
2001	David Allen		Getting things done: the art of stress-free productivity	Penguin (New York)
2001	OECD		OECD employment outlook
2001	Gosta Esping-Andersen		福祉国家の可能性
2001	Drucilla Cornell; tr.=石岡 良治		自由のハートで
2001	Damian Conway; tr.= 山根ドキュメンテーション		オブジェクト指向Perlマスターコース	ピアソン・エデュケーション
2001	社会経済生産性本部社会労働部ワークシェアリング研究会		ワークシェアリング: 雇用創出と働き方の変革をめざして	社会経済生産性本部社会労働部生産性労働情報センター (東京)
2001	鈴木 秋悦 + 佐藤 英明		卵子研究法 (生殖工学のための講座)	養賢堂
2001	John E. Roemer; tr.=木谷忍 + 川本隆史		分配的正義の理論: 経済学と倫理学の対話
2001	監修=日本社会・文化研究会; ed.=杉本貴代栄		日本人と高齢化	人間の科学社
2001	天野 寛子		戦後日本の女性農業者の地位: 男女平等の生活文化の創造へ	ドメス出版
2001			階級・ジェンダー・エスニシティ
2001	園田 茂人		現代中国の階層変動
2001	山岡 熙子		21世紀社会の構造と男女共同参画経営: グローバル・フェアネスの経営を求めて
2001	嘉本 伊都子		国際結婚の誕生: 〈文明国日本〉への道
2001	青島 祐子		女性のキャリアデザイン: 働き方・生き方の選択	学文社
2001			新版 生活問題の社会学
2001	金子 雅臣		裁かれる男たち: セクハラ告発の行方	明石書店 (東京)
2001	田中 早苗		スクール・セクハラ防止マニュアル	明石書店 (東京)
2001	ed.= 竹中 恵美子		労働とジェンダー (叢書 現代の経済・社会とジェンダー)	明石書店
2001	河西 宏裕		電産型賃金の世界 新装版: その形成と歴史的意義	早稲田大学出版部
2001	ed.=中田 照子 + 杉本 貴代栄 + 森田 明美		日米のシングルファーザーたち: 父子世帯が抱えるジェンダー問題	ミネルヴァ書房 (京都)
2001	鹿又 伸夫		機会と結果の不平等: 世代間移動と所得・資産格差
2001	関 哲夫		資料集 男女共同参画社会: 世界・日本の動き、そして新たな課題へ (シリーズ・データでわかる   1)	ミネルヴァ書房 (京都)
2001	ed.=尾嶋 史章		現代高校生の計量社会学: 進路・生活・世代	ミネルヴァ書房
2001	ed.=金子 勇 + 森岡 清志		都市化とコミュニティの社会学
2001	岩永 雅也 + 大塚 雄作 + 高橋 一男		社会調査の基礎 (改訂版;  放送大学教材 12687-1-0111)	放送大学教育振興会 (東京)
2001	倉沢 進 + 秋元 律郎 + 岩永 雅也		社会学入門 (新訂; 放送大学教材 12664-1-0111)	放送大学教育振興会 (東京)
2001	日本社会保障法学会		講座社会保障法5: 住居保障法・公的扶助法	法律文化社
2001	日本社会保障法学会		講座社会保障法4: 医療保障法・介護保障法	法律文化社
2001	日本社会保障法学会		講座社会保障法2: 所得保障法	法律文化社
2001	日本社会保障法学会		講座社会保障法1: 21世紀の社会保障法	法律文化社
2001	原田 泰		人口減少の経済学: 少子高齢化がニッポンを救う!	PHP研究所 (東京)
2001	佐藤 厚		ホワイトカラーの世界: 仕事とキャリアのスペクトラム	日本労働研究機構
2001	ed.=脇坂明 + 冨田安信		大卒女性の働き方: 女性が仕事をつづけるとき、やめるとき
2001	濱口 桂一郎		EU労働法の形成
2001	伊藤元重		入門 経済学 (第2版)	日本評論社
2001	加藤 久和		人口経済学入門	日本評論社
2001	Peter Cappelli; tr.=若山 由美		雇用の未来	日本経済新聞社
2001	樋口美雄		雇用と失業の経済学
2001			ジェンダー・マネジメント
2001	ed.=橘木 俊詔		ライフサイクルとリスク	東洋経済新報社
2001	猪木 武徳 + 連合総合生活開発研究所		「転職」の経済学: 適職選択と人材育成	東洋経済新報社 (東京)
2001	斎藤 美奈子		紅一点論: アニメ・特撮・伝記のヒロイン像 (ちくま文庫)	筑摩書房 (東京)
2001	ed.=柏木 惠子 + 伊藤 美奈子		女性のライフデザインの心理1: 自分らしい生き方を考える	大日本図書
2001	Leydesdorff, L. A. and 藤垣 裕子 + 林 隆之 + 富沢 宏之 + 平川 秀幸 + 調 麻佐志 + 牧野 淳一郎		科学計量学の挑戦: コミュニケーションの自己組織化	玉川大学出版部
2001	ed.= 深谷 松男		現代家族法 (第4版)	青林書院 (東京)
2001			新・裁判実務体系9: 名誉・プライバシー保護関係訴訟法
2001	吉村 泰典		やっぱり赤ちゃんが欲しい	主婦と生活社
2001	ed.=伊藤セツ + 天野寛子 + 李基栄		生活時間と生活意識: 東京・ソウルのサラリーマン夫妻の調査から
2001	馬場 靖雄		ルーマンの社会理論	勁草書房
2001	洪 郁如		近代台湾女性史: 日本の植民統治と「新女性」の誕生
2001	ed.=仲正 昌樹		ヨーロッパ・ジェンダー研究の現在: ドイツ統一後のパラダイム転換
2001	生天目 章		戦略的意思決定 (シリーズ意思決定の科学)	朝倉書店
2001	松原 望		意思決定の基礎 (シリーズ意思決定の科学)	朝倉書店
2001	ユーラン アーネ + クリスティーン ロマーン; tr.=日本・スウェーデン家族比較研究会 + 友子 ハンソン		家族に潜む権力: スウェーデン平等社会の理想と現実	青木書店
2001	女性労働問題研究会		派遣労働とジェンダー (女性労働研究 40)	青木書店
2001	橋本 健二		階級社会日本	青木書店
2001	内閣府 男女共同参画局		男女共同参画基本計画 (平成12年12月12日閣議決定)	財務省印刷局
2001	刈谷剛彦		「学歴社会」という神話 (NHK人間講座)
2001	NHK放送文化研究所		データブック国民生活時間調査2000《全国》	日本放送出版協会
2001	ed.= 猪木 武徳 + 大竹 文雄		雇用政策の経済分析	東京大学出版会
2001	富永 健一		社会変動の中の福祉国家: 家族の失敗と国家の新しい機能 (中公新書)	中央公論新社
2001	柏木 惠子		子どもという価値: 小子化時代の女性の心理 (中公新書)	中央公論新社
2001	森村 進		自由はどこまで可能か: リバタリアニズム入門
2001	ed.=湯沢 擁彦		少子化をのりこえたデンマーク	朝日新聞社
2001	朝日新聞社		朝日新聞ジャパン・アルマナック: 英和対訳・データ年鑑	朝日新聞社 (東京)
2001	三矢恵子 + 中野佐知子	2000年国民生活時間調査の結果より: テレビ視聴時間は過去最高、有職者の仕事時間は増加					URL (Full-text): http://www.nhk.or.jp/bunken/NL/n033-yo.html
2001	牧田徹雄	4つの生活時間圏: 2000年NHK県別生活時間圏調査から					URL (Full-text): http://www.nhk.or.jp/bunken/NL/n0341-yo.html
2001	Tomas Frejka + Gerard Calot	Cohort Reproductive Patterns in Low-Fertility Countries	Population and development review 27[=27(1)]: 103-132	Blackwell
2001	Robert L. Hilliard		Media, education, and America's counter-culture revolution: lost and found opportunities for media impact on education, gender, race, and the arts	Ablex (Westport, CT, US)
2001	Bea Cantillon + Joris Ghysels + Ninke Mussche + Rudi Van Dam	Female employment differences, poverty and care provisions	European societies 3[=3(4)]: 447-469
2001	Constanza Tobio	Working and mothering: Women's strategies in Spain	European societies 3[=3(3)]: 339-371
2001	Rosemary Crompton	Gender, comparative research and biographical matching	European societies 3[=3(2)]: 167-190
2001	Stocklmayer, Susan M. and Gore, Michael M. and Bryant, Chris		Science communication in theory and practice (Science and technology education library 14)	Kluwer Academic Publishers
2001	Chan RKH, Cheung CK, Peng I	Social capital and its relevance to the Japanese-model welfare society	International Journal of  Social Welfare 13[=13(4)]: 315-324
2001	Annika Harenstam + Eva Bejerot	Combining professional work with family responsibilities: a burden or a blessing?	International journal of social welfare 10: 202-214
2001	Motoko Honda-Howard + Michiko Homma	Job satisfaction of Japanese career women and its influence on turnover intention	Asian journal of social psychology 4: 23-38
2001	Therese Jefferson + John E. King	Never intended to be a theory of everything: domestic labor in neoclassical and Marxian economics	Feminist economics 7(3): 71-101
2001	Shoshana Grossbard-Shechtman	The new home economics at Columbia and Chicago	Feminist Economics 7(3): 103-130
2001	Elissa Braunstein + Nancy Folbre	To honer and obey: efficiency, inequality, and patriarchal property rights	Feminist economics 7(1): 24-44
2001	Hiroshi Fujiki + Sachiko Kuroda Nakada + Toshiaki Tachibanaki	Structural Issues in the Japanese Labor Market: An Era of Variety, Equity, and Efficiency or an Era of Bipolarization?	Monetary and economic studies 19(S1): 177-211	Institute for Monetary and Economic Studies, Bank of Japan (Tokyo)
2001	泉子 K. メイナード	日本語文法と感情の接点: テレビドラマに会話分析を応用して	日本語文法 1(1): 90-110
2001	藤原 真砂	生活時間研究における「平均時間」再考	総合政策論叢 1: 131-148	島根県立大学総合政策学会
2001	藤原 真砂	時刻別行為者率アプローチの分析論理について: 生活時間構造の比較の論理構築を目指して  (北東アジアの社会経済システム)	北東アジア研究 1: 171-202	島根県立大学北東アジア地域研究センター
2001	中村 三緒子	女性の未婚期の職業経歴が結婚希望年齢に及ぼす影響に関する研究	日本女子大学大学院人間社会研究科紀要 7: 103-115	日本女子大学大学院人間社会研究科
2001	樫村 志朗	法的トークの制度的特徴: 法律相談場面の会話分析	語用論研究 3: 86-100
2001	金 志宣	turn-takingパターン及びその連鎖パターン: 韓・日の対照会話分析	人間文化論叢 4: 153-165
2001	上林 千恵子	中小企業の育児支援と育児休業制度: 中小企業19社の事例から	社会志林 47(3): 129-158
2001	江原 由美子	制度化の弊害か制度化が不十分であることの弊害か  (小特集 女性学の制度化を考える)	女性学 9: 118-122	日本女性学会
2001	永瀬 伸子	論評 女性と年金: 非正規労働者を含めた制度の再構築	週刊社会保障 55(2149): 20-23	法研
2001	白波瀬 佐和子 + 大石 亜希子 + 清野 仁子	「世帯内単身者に関する実態調査」の概要	厚生 56(7): 22-27	厚生問題研究会
2001	西岡 八郎 + 鈴木 透 + 小山 泰代 + et al	わが国における世帯変動の裏腹: 第4回世帯動態調査の結果	厚生 56(12): 22-25	厚生問題研究会
2001	労働省	[特集資料2] 「1年単位の変形制を導入している」事業場は31.6%: 平成12年度労働時間等総合実態調査結果(速報)  (特集 「新・労働時間管理」マニュアル)	労務事情 984: 22-32	産労総合研究所
2001	厚生労働省大臣官房統計情報部		世帯の変化と家族の支援状況: 国民生活基礎調査特殊報告	厚生統計協会
2001	三隅一人	都市社会学的『郊外』研究のために	日本都市社会学会年報 19: 3-21
2001	牛島 千尋	東京圏における郊外人口の特徴と居住分化: 1970年代〜1990年代	日本都市社会学会年報 19: 23-38
2001	佐々木 洋成	都市定着がもたらしたもの: 日本近代における〈移動〉の考察	日本都市社会学会年報 19: 141-
2001	松村 瑞子	日本語の会話に見られる男女差	比較社会文化: 九州大学大学院比較社会文化研究科紀要 7: 69-75	九州大学
2001	菅原 和夫	電話の会話分析: 子どもの電話の終わり方	東北大学留学生センター紀要 5: 55-63
2001	E. Mutari + D. M. Figart	Europe at a crossroads: harmonization, liberalization, and the gender of work time	Social politics 8[=8(1)]: 36-64
2001	C. McGlynn	European Union family values	Social politics 8[=8(3)]: 325-350
2001	Ito Peng	Women in the middle: Welfare state expansion and devolution in Japan	Social politics 8[=8(2)]: 191-196
2001	Monique Kremer	A Dutch miracle for women?	Social politics 8[=8(2)]: 182-185
2001	Jacqueline Heinen + Heini Martiskainen de Koenigswarter	Framing citizenship in France and Finland in the 1990s: restructuring motherhood work, and care	Social politics 8[=8(2)]: 170-181
2001	D. Sainsbury	Gender and the making of welfare states: Norway and Sweden	Social politics 8[=8(1)]: 113-143
2001	R. Kjeldstad	Employment strategy policies and lone parenthood: the case of Norway	Social politics 7[=7(3)]: 343-371
2001	W. Korpi	Faces of inequality	Social politics 7[=7(2)]: 266-284
2001	Arnlaug Leira	Caring as social right: cash for child care and daddy leave	Social politics 5[=5(3)]: 362-378
2001	Whitehouse G. + Zetlin D. + Earnshaw J	Prosecuting Pay Equity: Evolving Strategies in Britain and Australia	Gender, work and organization 8[=8(4)]: 365-386
2001	Fagan C	Time, Money and the Gender Order: Work Orientations and Working-Time Preferences in Britain	Gender, work and organization 8[=8(3)]: 239-266
2001	Blackwell L	Occupational Sex Segregation and Part-time Work in Modern Britain	Gender, work and organization 8[=8(2)]: 146-163
2001	Y. Benschop + Halsema L. + Schreurs P	The Division of Labour and Inequalities Between the Sexes: An ideological dilemma	Gender, work and organization 8[=8(1)]: 1-18
2001	Steven R. Smith	The Social Construction of Talent: A Defence of Justice as Reciprocity	Journal of Political Philosophy 9: 19-37
2001	A. Tsuchida	Japanese Vowel Devoicing: Cases of Consecutive Devoicing Environments	Journal of East Asian Linguistics 10: 225
2001	小宮 明彦	同性愛の子どもの実態に関する覚え書き: ゲイ雑誌のテクスト分析を中心に	学術研究 教育・社会教育・体育学編 49: 87-104
2001	岩田 美香	離別母子家族と親族の援助: 母親の学歴からみた階層性	教育福祉研究 7: 57-72	北海道大学大学院教育学研究科・教育福祉論分野
2001	三富紀敬	フランスとスウェーデンの生活時間比較	労働総研クォータリー 44: 33-35	労働運動総合研究所
2001	高山 啓子	CM視聴活動実践における視聴者の構成: 会話と映像のシークエンス分析	川村学園女子大学研究紀要 12(3): 63-75
2001	大里 大助 + 高橋 潔	わが国における職務満足研究の現状: メタ分析による検討	産業・組織心理学研究 15(1): 55-64
2001	青木 恵之祐	従業員の心理的契約と組織コミットメントが退職意思に及ぼす影響について	産業・組織心理学研究 15(1): 13-25
2001	有賀 美和子	女性学の射程: 1990年代以降の世界的動向	女性学研究所年報 11: 36-38	東京女子大学女性学研究所
2001	阿部 正浩	情報通信技術は雇用にどう影響しているか?	日本労働研究雑誌 498[=43(12)]
2001	阿部 正浩	企業の求人募集: 求人情報の出し方とマッチングの結果  (特集: 情報開示と労働)	日本労働研究雑誌 495[=43(10)]: 3-18	日本労働研究機構
2001	田中 重人	家事専従者の労働供給の可能性  (特集 専業主婦と労働市場)	日本労働研究雑誌 493[=43(8)]: 4-14[78]	日本労働研究機構
2001	土田 道夫	解雇権濫用法理の法的正当性: 「解雇には合理的理由が必要」に合理的理由はあるか?	日本労働研究雑誌 491[=43(6)]: 4-17[95]
2001	常木 淳	不完備契約理論と解雇規制法理	日本労働研究雑誌 491[=43(6)]: 18-33[95]
2001	塩田 咲子	女性と年金について考える: 専業主婦世帯モデルから個人単位へ  (Issue 10 女性の年金のあり方をいかに考えるべきか?―個人か,世帯か)	日本労働研究雑誌 489
2001	勇上 和史	日本の労働市場における移民の差別と同化: 定住外国人労働者の賃金構造	日本労働研究雑誌 473[=41(11)]: 78-89
2001	石原 邦雄	NFR98と現代日本家族の分析: 中間的成果と今後の課題  (特集 全国家族調査)	家族社会学研究 13[=13(1)]: 9-20	日本家族社会学会
2001	西野 理子	データ・アーカイブの視点からみたNFR98  (特集 全国家族調査)	家族社会学研究 13[=13(1)]: 35-45	日本家族社会学会
2001	正岡 寛司	家族変動と新しいスタイルのデータ: 「全国家族調査」(NFR)研究の発進  (特集 全国家族調査)	家族社会学研究 13[=13(1)]: 21-33	日本家族社会学会
2001	加藤彰彦	未婚化・社会階層・経済成長	家族社会学研究 13(1): 47-60
2001	菊澤 佐江子	投稿論文 自己報告ディストレス尺度構造の日米比較: NFR,NSFHを用いて	家族社会学研究 12: 247-259	日本家族社会学会
2001	大竹美登利	生活時間とジェンダー  (第11回女性学公開講座「女性文化とジェンダー」シンポジウム「女性・ジェンダーをテーマに博士(学術)号をとって」)	女性文化研究所紀要 27: 37354	昭和女子大学女性文化研究所
2001	加藤 喜久子	職業経歴の形成条件に関するフェミニズム論的考察: スウェーデンにおける労働市場の女性化	北海道情報大学紀要 12(2): 11-18
2001	加藤 彰彦	「全国家族調査」データに見る現代日本人のライフコースの変化	帝京社会学 14: 17-45	帝京大学文学部
2001	張 建華 + 七条 達弘 + 駿河 輝和	出産と妻の就業の両立性について: 「消費生活に関するパネル調査」による実証分析	季刊家計経済研究 51: 72-78	家計経済研究所
2001	川口 章	女性のマリッジ・プレミアム: 結婚・出産が就業・賃金に与える影響	季刊家計経済研究 51: 63-71
2001	駿河 輝和 + 西本 真弓	既婚女性の再就業に関する実証分析	季刊家計経済研究 50: 56-62	家計経済研究所
2001	権丈 英子	離職コストが第1子出産タイミングに与える影響	季刊家計経済研究 50: 50-55	家計経済研究所
2001	溝口 由己	中国都市部世帯での夫妻間家事分担と家計管理	季刊家計経済研究 50: 39-49	家計経済研究所
2001	内田 哲郎	父親の育児?: 「父親育児推奨論」にみる男性の育児参加の理由づけ  (特集 子育て)	季刊家計経済研究 50: 32-38	家計経済研究所
2001	駿河 輝和 + 西本 真弓	等価尺度と子どもの費用: 『消費生活に関するパネル調査』を使用して  (特集 子育て)	季刊家計経済研究 50: 25-31	家計経済研究所
2001	山県文治	少子化対策としての保育サービスの課題  (特集 子育て)	季刊家計経済研究 50: 18-24	家計経済研究所
2001	佐藤博樹	日本における「ファミリーフレンドリー」施策の現状と課題  (特集 子育て)	季刊家計経済研究 50: 11-17	家計経済研究所
2001	小山 由紀江 + NAGANO Robin	科学技術論文のコーパスに基づくテキスト分析と英語教育への応用	長岡技術科学大学言語・人文科学論集 15: 63-84
2001	鈴木 透	人口減少社会の親族資源  (特集 検証,少子・高齢化)	理論と方法 16[=16(2)]: 185-197	数理社会学会
2001	廣嶋 清志	出生率低下をどのようにとらえるか?: 年齢別有配偶出生率の問題性  (特集 検証,少子・高齢化)	理論と方法 16[=16(2)]: 163-183	数理社会学会
2001	堀江 孝司	福祉国家類型論と女性の就労	大原社会問題研究所雑誌 509: 16-31
2001	堀江 孝司	福祉国家類型論と女性の就労	大原社会問題研究所雑誌 509: 1-16
2001	高見 朗	平成12年国勢調査の結果から: 少子・高齢化の進展 若年未婚率の上昇 世帯規模の縮小	恩給 243: 6-11	財務省印刷局
2001	小川 富之	第14回アジア家族法三国会議報告 日本の離婚問題: 離婚の背景と離婚給付の現状を中心に (下)	戸籍時報 527: 10-20
2001	小川 富之	第14回アジア家族法三国会議報告 日本の離婚問題: 離婚の背景と離婚給付の現状を中心に (上)	戸籍時報 525: 2-23
2001	永瀬 伸子	正社員就業の多様化: ジョブ・シェアリングと組織変革  (特集 働き方の変化と生協)	生活協同組合研究 309: 12-15	生協総合研究所
2001	Genda Yuji + Kurosawa Masako	Transition from school to work in Japan	Journal of the Japanese and international economies 15[=15(4)]: 465-488
2001	Etsuro Shioji	Composition effect of migration and regional growth in Japan	Journal of the Japanese and international economies 15[=15(1)]: 29-49
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2001	ed.=David B. Grusky		Social stratification: class, race, &amp; gender  in sociological perspective (second edition)	Westview Press
2001	ed.=  Russell Cropanzano		Justice in the workplace volume 2: From theory to practice (Series in applied psychology)	Lawrence Erlbaum Associates (Mahwah, N.J.)
2001	ed.=Mary C. Brinton		Women's working lives in East Asia	Stanford University Press
2001	ed.=Janeen Baxter + Mark Western		Reconfigurations of class and gender
2001	Keiko Aiba + Amy S. Wharton	Job-level sex composition and the sex pay gap in a large Japanese firm	Sociological Perspectives 44(1): 67-87
2001	Tiana Norgren		Abortion before birth control: the politics of reproduction in postwar Japan	Princeton University Press
2001	John Rawls; ed.= Erin Kelly		Justice as fairness: a restatement	Belknap Press of Harvard University Press (Cambridge, MA)
2001	成澤 寛	有責主義離婚法の虚実 Lawrence M.Friedman,A Dead Language: Divorce Law and Practice Before No-Fault	アメリカ法 2001(2): 471-476
2001	竹之下 弘之	在日中国人の社会的ネットワークと生活満足度  (変容する社会と家族)	哲学 106: 123-147
2001	西村 純子	女性の就業と家族生活ストレーン: 女性の就業は誰の利益か?  (変容する社会と家族)	哲学 106: 1-29
2001	田中 恭子	東京大都市圏における出生力地域較差の分析: 人口移動及び女性の就業との関連で	社会科学論集 103: 35-56	埼玉大学 埼玉大学経済研究室
2001	大井田隆 + 武村真治 + 野崎直彦(他)	郵送法による全国医師喫煙調査における再調査の有効性	日本公衆衛生雑誌 48(8): 573-583
2001	ed.=James K. Galbraith + Maureen Berner		Inequality and industrial change: a global view	Cambridge University Press
2001	西岡 八郎 + 鈴木 透 + 小山 泰代 + et al	わが国における近年の世帯変動: 第4回世帯動態調査の結果より	厚生の指標 48[=48(15)]: 1-9	厚生統計協会
2001	梅澤 明子 + 古家 康博 + 田村 哲也	人口動態統計にみる離婚率の推移: 人口動態特殊報告「離婚に関する統計」より	厚生の指標 48(4): 1-5	厚生統計協会
2001	彭 潤希 + 佐藤 龍三郎 + 福渡 靖	未婚女性の結婚・出産・育児・介護および就業に関する意識: とくに女性の家庭内役割と結婚意識の関連	厚生の指標 48(1): 26-32	厚生統計協会
2001	水野 紀子	コメント・カップルの選択 (シリーズ・日仏民法学交流の新世紀へ)	ジュリスト 1205: 84-86
2001	Doyle, Pat + Lane, Julia I. + Theeuwes, Jules + Zayatz, Laura V		Confidentiality, disclosure, and data access: theory and practical applications for statistical agencies	Elsevier Science
2001	後藤 巻則	協議離婚に伴う財産分与者の課税に関する錯誤	法学セミナー 553[=46(2)]: 27-30
2001	菅野 昌史	陪審評議の会話秩序	法社会学 55
2001	Leslie McCall		Complex Inequality: Gender, Class, and Race in the New Economy	Routledge
2001	廣嶋 清志	C-3 年齢別有配偶出生率の問題性(人口統計)(日本統計学会第69回大会記録)	日本統計学会誌 31[=31(3)]: 387	日本統計学会
2001	Leon C. R. J. Willenborg + Ton de Waal		Elements of statistical disclosure control (Lecture notes in statistics 155)	Springer
2001	島田 陽一	雇用差別をめぐる裁判例の動向と問題点  (特集 労働判例の新展開と労働法の課題)	法律時報 73(8)[=908]: 55-66
2001	林 弘子	統計数値上の男女格差に基づく男女差別処遇の推認の否定と原告の挙証責任: シャープエレクトロニクスマーケティング事件  (労働判例研究: 労働判例研究会)	法律時報 73(1)[=900]: 115-118
2001	白波瀬 佐和子 + 大石 亜希子 + 清野 仁子	動向 世帯の中の未婚者: 世帯内単身者に関する実態調査 (2000年) の結果より	季刊社会保障研究 37[=37(3)]: 297-306	国立社会保障・人口問題研究所
2001	中益 陽子	判例研究 社会保障法判例: 離婚による財産分与における年金の取扱い(横浜地裁相模原支部平成11.7.30判決)	季刊社会保障研究 37(3): 307-311
2001	西岡 八郎 + 鈴木 透 + 小山 泰代 + et al	資料 現代日本の世帯変動: 第4回世帯動態調査(1999年)の結果より	人口問題研究 57[=57(3)]: 32-52	国立社会保障・人口問題研究所
2001	小山 泰代 + 山本 千鶴子	資料 日本の婚姻・離婚の動向: 1996年〜1998年	人口問題研究 57(3): 53-76	国立社会保障・人口問題研究所
2001	丸山 桂	女性労働者の活用と出産時の就業継続の要因分析  (特集: 現代日本の家族に関する意識と実態(その1))	人口問題研究 57(2): 3-18
2001	別府 志海	近年における出生率変動のタイミング効果	人口学研究 28: 17-24	日本人口学会
2001	永瀬 伸子	子どもコストの推計: 家計および資産面からの分析	人口学研究 28: 1-15	日本人口学会
2001	江頭 説子	職場構造の変動と労働者意識  (修士論文要約)	経済と社会: 東京女子大学社会学紀要 29: 67-80
2001	今関 公雄	今日の保育所問題: 保育需要の多様化と育児休業	青山学院女子短期大学紀要 55: 23-53
2001	浦野 佑子	<2000年度教育科学コース卒業論文から>大学のゼミにおける議論の会話分析	人間発達研究 24: 47-59
2001	小島 晴洋	補助教材 日本の社会保障: その現状と問題点および改革の方向	大阪学院大学通信 31[=31(12)]: 1161-1174	大阪学院大学通信教育部
2001	西 文彦	平成12年国勢調査からみた我が国の若年未婚者の親族との同居の状況	世界と人口 333: 46-51	家族計画国際協力財団
2001	西野 理子	炭礦再就職者のその後: リストラ後の職業キャリアの再構築過程に関する一考察	社会学年誌 42: 41-52
2001	嶋崎 尚子	社会学における2次分析の方法と可能性	社会学年誌 42: 147-162
2001	川口 章	夫婦間分業: 経済合理性による説明とその限界	追手門経済論集 36(1/2): 1-30
2001	グレーフェ いく子 + 本沢 巳代子 + オーバーレンダー クリスティアン + etal	パネルディスカッション 日本とドイツ: その制度から国民性までを考える (特集 高齢社会に関する日独国際シンポジウム 日本とドイツの比較から: 高齢社会における新しい発見)	エイジング 18(4)[=111]: 10-17
2001	東京家庭裁判所	ケース研究 高齢夫婦の離婚給付: 死因贈与として解決したケース	ケース研究 268: 47-103
2001	齋藤 ひろみ	教室会話に見られる生徒の母語使用をめぐって: 外国人児童生徒クラスにおける教科学習場面の会話分析	東京学芸大学海外子女教育センター研究紀要 11: 39-53
2001	植田 敬子	女性若年層の労働力率と未婚率の動向	家政経済学論叢 37: 15-30	日本女子大学
2001	田中重人	生活時間の男女差の国際比較: 日本・欧米六か国データの再分析	年報人間科学 22: 17-31	大阪大学人間科学部社会学・人間学・人類学研究室
2001	山口一男 + 片岡栄美 + 大沢真知子(ほか)	社会的アイデンティティーとジェンダー: 米国の共働き夫婦の意識について  (山口一男教授講演会とシンポジウム)	人間研究 37: 85-100	日本女子大学教育学会
2001	久米礼子	女性の社会参加と生活時間  (特集 社会生活基本調査)	統計 52(7): 32-37	日本統計協会
2001	西川 由比子	女性の社会的地位  (特集 世界の女性)	統計 52(5): 7-12	日本統計協会
2001	宮田 智	男女共同参画への政府の取組み  (特集 世界の女性)	統計 52(5): 27-33	日本統計協会
2001	早瀬 保子	途上国の国々の結婚の形態と女性  (特集 世界の女性)	統計 52(5): 21-26	日本統計協会
2001	渡辺 真知子	世界の国々の女性の経済活動  (特集 世界の女性)	統計 52(5): 13-20	日本統計協会
2001	伊藤セツ	世界のジェンダー統計動向: 『世界の女性2000』とIAOSのジェンダー統計セッション  (特集 世界の女性)	統計 52(5): 1-6	日本統計協会
2001	井上 俊一	配偶関係と未婚化: 2000年国勢調査結果  (特集 2000年国勢調査による日本の人口構成)	統計 52(10): 9-14	日本統計協会
2001	Myra H. Strober + Agnes Miling Kaneko Chan		The road winds uphill all the way: gender, work, and family in the United States and Japan	MIT Press
2001	Ann Swidler		Talk of love: how culture matters	University of Chicago Press
2001	Haya Stier + Marta Tienda		The Color of Opportunity: Pathways to Family, Welfare, and Work	University of Chicago Press
2001	ed.=Tanja van der Lippe + Liset van Dijk		Women's employment in a comparative perspective
2001	ed.=Hans-Peter Blossfeld + Sonja Drobnic		Careers of couples in contemporary society: from male breadwinner to dual earner families
2001	ONO Hiroshi	Who goes to college?: features of institutional tracking in Japanese higher education	American journal of education 109: 161-195
2001	舩橋 惠子	看護とジェンダー  (特集 男子学生の現在)	看護教育 42(1): 14-18	医学書院
2001	河野 敬雄	条件付き確率に関する2,3の注意	数学 53(4): 426-434
2001	Alan C. Kerckhoff + Stephen W. Raudenbush + Elizabeth Glennie	Education, Cognitive Skill, and Labor Force Outcomes	Sociology of Education 74(1): 1-24
2001	Stryker	Disparate impact and the quota debates: Law, labor market sociology, and equal employment policies	Sociological quarterly 42[=42(1)]: 13-46
2001	小倉 康嗣	後期近代としての高齢化社会と<ラディカル・エイジング>	社会学評論 52(1)[=205]: 50-68
2001	松田 茂樹	育児ネットワークの構造と母親の Well-Being	社会学評論 52(1)[=205]: 33-49
2001	菊澤 佐江子	男女にみるエイジング・役割累積・ディストレス	社会学評論 52(1)[=205]: 2-15
2001	岡本 智周 + 笹野 悦子	戦後日本の「サラリーマン」表象の変化	社会学評論 52(1)[=205]: 16-32
2001	ILO	Gender, women and all the rest (Part II)	International labour review 140[=140(1)]: 85-115
2001	B. Hepple	Equality and empowerment for decent work	International labour review 140[=140(1)]: 5-18
2001	C. Saget	Poverty reduction and decent work in developing countries: Do minimum wages help?	International labour review 140[=140(3)]: 237-269
2001	Zhiqi Chen + Frances Woolley	A Cournot-Nash model of family decision making	Economic journal 111: 722-748	Royal Economic Society
2001	Sawako Shirahase	Women and class structure in contemporary Japan	British journal of sociology 52[=52(3)]: 391-408
2001	Oriel Sullivan + Jonathan Gershuny	Cross-national changes in time-use	British journal of sociology 52[=52(2)]: 331-348
2001	David B. Dunson	Bayesian modeling of the level and duration of fertility in the menstrual cycle	Biometrics 57[=57(4)]: 1067-1073
2001	Ross M. Stolzenberg	It's about time and gender: Spousal employment and health	American journal of sociology 107[=107(1)]: 61-100
2001	Haya Stier + Noah Lewin-Epstein + Michael Braun	Welfare regimes, family-supportive policies, and women's employment along the life-course	American journal of sociology 106[=106 (6)]: 1731-1760
2001	Shelley J. Correll	Gender and the Career Choice Process: The Role of Biased Self-Assessments	American journal of sociology 106[=106 (6)]: 1691-1730
2000	Glenn Paquette	Notes on English composition
2000	労働省 労働基準局監督課	有期労働契約の締結及び更新・雇止めに関する指針
2000	労働省 労働基準局監督課	「有期労働契約の締結及び更新・雇止めに関する指針」の策定について
2000	Asne Vigran	Social trends 2000: Care					URL (Full-text): http://www.ssb.no/english/subjects/00/02/30/sa40/chapters/57-70.pdf
2000	Oriel Sullivan + Jonathan Gershuny	Cross-national changes in time-use: Some sociological(Hi)stories re-examined					URL (Full-text): http://www.iser.essex.ac.uk/pubs/workpaps/pdf/2001-01.pdf
2000	Toshiaki Tachibanaki + Hiroshi Fujiki + Sachiko Kuroda Nakada	Structural Issues in the Japanese Labor Market: An era of variety, equity and efficiency or an era of bipolarization?  (IMES Discussion Paper No. 2000-E-22)		Institute for Monetary and Economic Studies, Bank of Japan (Tokyo)
2000		 家族的責任と男女労働者の就労に関する調査
2000	国際連合広報センター	女性2000年会議  (非公式訳)
2000	ONO Hiroshi	Are sons and daughters substitutable?: allocation of family resources in contemporary Japan
2000	ONO Hiroshi	College quality and earnings in the Japanese labor market  (SSE/EFI Working Paper Series in Economics and Finance 395)		Economic Research Institute, Stockholm School of Economics
2000	吉田 千鶴	日本女性の就業と結婚: パネルデータによる分析		日本人口学会第52回
2000	中村 和浩	通勤流動からみた東京大都市圏の人口構造について		日本人口学会第52回
2000	John Uebersax	Agreement on Interval-Level Ratings					URL (Full-text): http://ourworld.compuserve.com/homepages/jsuebersax/cont.htm
2000	牛島 千尋	東京の郊外と居住者の変化  (テーマ部会「郊外化と地域社会変容」基調報告(2))		第18回日本都市社会学会大会 (2000-07-09 明星大学)
2000	三隅 一人	郊外化の基本動向  (テーマ部会「郊外化と地域社会変容」基調報告(1))		第18回日本都市社会学会大会
2000	ed.=MIYANO Masaru		Japanese perceptions of social justice: how do they figure out what ought to be?		Kaken=09410050
2000	Japan Society of Human Resorce Management		Human resources and work lige in the twenty-first century: the 30th anniversary of the Japan Society of Human Resorce Management (Final program and abstract for the international symposium at International Conference Center Kobe, July 20-23, 2000)
2000	岩澤 美帆	晩婚化時代の家族形成: 国際比較の視点から		日本家族社会学会
2000	Keiko Hirao	Public Policies and the Construction of Motherhood in	[=San Francisco, August 2004]
2000	男女共同参画審議会 基本問題部会	男女共同参画社会の形成の促進に関する施策の基本的な方向に関する論点整理: 21世紀の最重要課題
2000	経済企画庁 経済研究所 国民経済計算部	介護・保育サテライト勘定の研究結果
2000	Andrew S. Harvey + Martin Royal	Use of context in time-use research					URL (Full-text): http://millenniumindicators.un.org/unsd/methods/timeuse/xptgrpmeet/harvey.pdf
2000	European Commission	Towards a community framework strategy on gender equality: Communication from the commission to the council, the European parliament, the economic and social committee and the committee the regions					URL (Full-text): http://ec.europa.eu/employment_social/gender_equality/framework/strategy_en.html
2000	Thomas Ericson	Marriage and Human-Capital Investments: The Importance of Income Shsring					URL (Full-text): http://cent.hgus.gu.se/~econhohl/Famact.pdf
2000	永瀬 伸子	仕事と育児が可能な働き方  (特集 新しい働き方について)	勤労者福祉 59: 16-19	全国勤労者福祉振興協会
2000	厚生省 大臣官房 統計情報部		離婚に関する統計 (人口動態統計特殊報告)	厚生統計協会 (東京)
2000	労働省 女性局		平成11年度 女性雇用管理基本調査: 育児・介護休業制度等実施状況調査 結果報告書 (女性局調査資料 6)
2000	東京女性財団		女性の視点からみた先端生殖技術	東京女性財団 (東京)
2000	日本労働研究機構		高学歴女性の労働力率の規定要因に関する研究 (調査研究報告書 135)
2000	日本家族社会学会 全国家族調査 (NFR) 研究会		家族についての全国調査(NFR98) No. 1
2000	井口 泰 + 小島 宏 + 舩橋 恵子		諸外国における育児・介護休業制度: ドイツ・フランス・スウェーデン (JIL資料シリーズ105)	日本労働研究機構
2000	武藤 桐子 + 井手 靖子 + 三隅 一人 + 田中 マキ子		社会学的データ解読のために: 家庭内役割調査を中心に (ポイエーシス 16)	九州大学大学院比較社会文化研究科 社会学系
2000	渡辺 千壽子	家族の変容と家族政策における家族モデル	社会政策学会誌 4: 157-168
2000	伍賀 一道	構造的失業時代の雇用と賃金: 「全部雇用」・「労働市場ビッグバン」・「個人単位の賃金」をめぐって	社会政策学会誌 4: 145-156
2000	中川 スミ	ジェンダー視点から見た賃金論の現在: マルクスはどう読まれてきたか	社会政策学会誌 4: 125-144
2000	宮本 悟	フランス家族手当制度の歴史的生成過程	社会政策学会誌 3: 177-196
2000	森 ます美 + 木下 武男 + 遠藤 公嗣	大卒女性のキャリアパターンと就業環境	社会政策学会誌 3: 155-172
2000	所 道彦	家族政策の国際比較	社会政策学会誌 3: 137-150
2000	伊田 広行	スウェーデンから学ぶもの: 個人単位政策によって男女平等を達成した福祉国家	女性労働研究 37: 55-61
2000		 4割の企業が法定休日労働を月2日で協定  ((労務資料) 平成12年度労働時間等総合実態調査結果(2): 三六協定上の法定休日労働の限度日数等 (労働省調べ))	労働基準広報 1348: 20-22	労働調査会
2000		 6割が1年の限度時間を360時間で協定  ((労務資料) 平成12年度労働時間等総合実態調査結果(1): 三六協定上の時間外労働の上限 (労働省調べ))	労働基準広報 1347: 18-21	労働調査会
2000	高梨克也	社会的相互行為を見る方法: エスノメソドロジーと会話分析の基礎	人工知能学会研究会資料 2000: 29-36
2000	廣嶋 清志	近年の合計出生率低下のコーホート変数による要因分解	日本統計学会講演報告集 68: 295-296	日本統計学会
2000	寺崎 康博	未婚成人の同居状況と経済状況の推定: ミクロ統計データの活用	日本統計学会講演報告集 68: 270-271
2000	佐藤 裕紀子	デンマークの生活時間に見る男女の役割関係(1): 1964年から1987年における変化	家庭科教育 74(12): 62-67	家政教育社
2000	本沢 巳代子	介護保険と家族介護の社会的評価 (特集 介護: 福祉国家のゆくえ)	現代思想 28(4): 209-213
2000	水野 紀子	20世紀をふりかえる (14) 家族: 家族法からみた日本の家族	書斎の窓 494: 8-13
2000	Frances Woolley	Control over money in marriage
2000	Ingrid Robeyns	Is there a feminist economic methodology?
2000	永瀬 伸子	仕事と子育てを両立できない本当の理由: 女性の雇用・少子化と社会経済システム  (特集 人材の市場化)	エコノミックス 2: 64-73	東洋経済新報社
2000	Cherian George		Singapore: the air-conditioned nation : essays on the politics of comfort and control, 1990-2000	Landmark Books
2000	森下 伸也		社会学がわかる事典: 読みこなし使いこなし活用自在	日本実業出版社 (東京)
2000			Liberty Property &amp; the Law	Routledge
2000	高坂 健次		社会学におけるフォーマル・セオリー: 階層イメージに関するFKモデル
2000	森岡 孝二		日本経済の選択: 企業のあり方を問う	桜井書店 (東京)
2000	ed.=斎藤 義博		現代日本の家族と労働	新青出版
2000	労働法例研究会		改訂 育児・介護休業法便覧	労働法令協会
2000	Helga Kuhse; 監訳=竹内 徹 + 村上 弥生		ケアリング: 看護婦・女性・倫理	メディカ出版
2000	川崎 賢子 + 中村 陽一		アンペイド・ワークとは何か	藤原書店
2000	Tom R. Tyler + etal;  tr.= 大淵 憲一 + 菅原 郁夫		多元社会における正義と公正	ブレーン出版 (東京)
2000	日本エディタースクール		実例校正教室	日本エディタースクール出版部
2000	大庭 健 + 鷲田 清一		所有のエチカ (倫理学のフロンティア)	ナカニシヤ出版
2000	杉山 由美子		共働きで「家を選ぶ」ということ: 妻が仕事を辞める家、辞めない家	WAVE出版
2000	斎藤美奈子		モダンガール論
2000	ed. 岩井 浩 + 福島 利夫 + 藤岡 光夫		現代の労働・生活と統計 (統計と社会経済分析IV)	北海道大学図書刊行会
2000	杉森 滉一 + 木村 和範		統計学の思想と方法 (統計と社会経済分析2)	北海道大学図書刊行会
2000	鈴木 秋悦		現代妊娠事情: 正しい妊娠の知識、持ってますか?	報知新聞社
2000	戸田山 和久		論理学をつくる	名古屋大学出版会 (名古屋)
2000	有賀 美和子		現代フェミニズム理論の地平: ジェンダー関係・公正・差異	新曜社 (東京)
2000	石原 善幸		アメリカにおける離婚給付の研究序説
2000	ILO ; tr.=九州大学大学院吾郷ゼミ・横田ゼミ		雇用と職業における平等: ILO111号条約に関する条約勧告適用専門家委員会特別調査
2000	浅倉 むつ子		労働とジェンダーの法律学
2000	ed.=古澤 頼雄 + 斉藤 こずゑ + 都筑 学		心理学・倫理ガイドブック: リサーチと臨床
2000	ed.=日本労働法学会		健康・安全と家庭生活 (講座 21世紀の労働法)	有斐閣 (東京)
2000			賃金と労働時間 (講座 21世紀の労働法5)
2000	木本喜美子 + 深澤 和子		現代日本の女性労働とジェンダー: 新たな視角からの接近	ミネルヴァ書房
2000	佐々木 静子		女性が変える生活と法: 男女共同参画社会をめざして (シリーズ「女・あすに生きる」 14)	ミネルヴァ書房 (京都)
2000	赤岡 功 + 筒井清子 + 長坂 寛 + 山岡 熙子 + 渡辺 峻		男女共同参画と女性労働: 新しい働き方の実現をめざして	ミネルヴァ書房
2000	ed.=善積 京子		結婚とパートナー関係 (シリーズ 家族はいま… 1)	ミネルヴァ書房
2000	石原 邦雄		家族と生活ストレス (放送大学教材   51279-1-0011)	放送大学教育振興会 (東京)
2000	ed.= 横井芳弘 + 角田邦重 + 脇田滋		新現代労働法入門	法律文化社
2000	村田 光二 + 山田 一成 + 佐野 美智子		社会心理学研究の技法 (シリーズ・心理学の技法)	福村出版 (東京)
2000	ed.=成瀬 映山		草書くずし字典	二玄社
2000	西澤 弘		労働省編職業分類の改訂に関する研究 (調査研究報告書 No.130)	日本労働研究機構
2000	白井 泰四郎		Japanese Industrial Relations	日本労働研究機構
2000	白井 泰四郎		労使関係論 (改定新版)	日本労働研究機構
2000	塩田咲子		日本の社会政策とジェンダー: 男女平等の経済基盤	日本評論社
2000	阿藤誠		現代人口学: 少子高齢社会の基礎知識
2000	津谷 喜一郎 + 山崎 茂明 + 坂巻 弘之		EBMのための情報戦略: エビデンスをつくる,つたえる,つかう	中外医学社 (東京)
2000	石原千秋		教養としての大学受験国語
2000	笠井 潔		国家民営化論: ラディカルな自由社会を構想する
2000	町田 健		日本語のしくみがわかる本	研究社
2000	金野美奈子		OLの創造
2000	ed.=神田道子		女子学生の職業意識
2000	中川清		日本都市の生活変動	勁草書房
2000	Marilyn F. Moriarty; tr.= 長野 敬		「考える」科学文章の書き方	朝倉書店
2000	若林 敦		理工系の日本語作文トレーニング	朝倉書店
2000	総理府		男女共同参画白書 (平成12年版)
2000	谷岡 一郎		「社会調査」のウソ: リサーチ・リテラシーのすすめ (文春新書 110)	文藝春秋
2000	三浦 俊彦		論理学入門: 推論のセンスとテクニックのために (NHKブックス 895)	日本放送出版協会 (東京)
2000	盛山 和夫		ジェンダー・市場・家族 (日本の階層システム   4)	東京大学出版会 (東京)
2000	ed.= 佐藤 博樹 + 石田 浩 + 池田 謙一		社会調査の公開データ: 2次分析への招待	東京大学出版会
2000	佐藤 俊樹		不平等社会日本: さよなら総中流	中央公論新社
2000	朝野 煕彦 + 講談社サイエンティフィク		入門多変量解析の実際 (第2版)	講談社 (東京)
2000	米本 昌平		優生学と人間社会: 生命科学の世紀はどこへ向かうのか (講談社現代新書 1511)	講談社
2000	山口 定 + 神野 直彦		2025年日本の構想	岩波書店
2000	Joanna Liddle + Sachiko Nakajima		Rising suns, rising daughters: gender, class, and power in Japan
2000	Joseph Bull	Can Charity Begin in a Broken Home?: An Examination of Charitable Gift Planning Opportunities in a Divorce	National Committee on Planned Giving conference proceedings 2000: 1-21
2000	Magnus Nermo	Models of cross-national variation in occupational sex segregation	European societies 2[=2(3)]: 295-333
2000	Bernardo Colombo + Guido Masarotto	Daily fecundability: first results from a new data base	Demographic Research 3(5)
2000	Karen A. Shire	Gendered organization and workplace culture in Japanese customer services	Social Science Japan Journal 3(1): 37-58
2000	浅井 由美	家族の生活時間と家事時間	神戸海星女子学院大学研究紀要 39: 171-178	神戸海星女子学院大学研究委員会
2000	エスター・アリン・チャウ; tr.=ホーン川嶋 瑤子	人種/エスニシティ、階級、およびジェンダー: アメリカにおける理論と研究の展開	ジェンダー研究 3: 67-81
2000	ホーン川嶋 瑤子	フェミニズム理論の現在:アメリカでの展開を中心に	ジェンダー研究 3: 43-66
2000	大城 智美 + 中田 照子	調査論文 保育所に子どもを預けて働く父母の生活時間調査における父母の属性の概要	ジェンダー研究 3: 74-78	東海ジェンダー研究所
2000	安川 悦子	調査論文 働く母親の生活時間(Time Budget)の研究: ペイドワークとアンペイドワークのジェンダー・ギャップ	ジェンダー研究 3: 67-73	東海ジェンダー研究所
2000	あごら大阪		この判決を許せますか: 住友電工裁判に怒る	あごらMINI編集部
2000	吉村 浩一	「そうですね」の会話分析の枠組み: 心理学とエスノメソドロジーからの検討	社会環境研究 5: 1-9
2000	才津 芳昭	家族は本当に多様化したのか?: 家族多様化論再考	茨城県立医療大学紀要 5: 121-129	茨城県立医療大学
2000	松本 真澄	8044 未婚者の結婚意識と親との同居・別居の関係について	学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題 2000: 1167-1168	一般社団法人日本建築学会
2000	但馬 香里	日英語における会話のスタイルとあいづちの関わりについて	日本女子大学大学院文学研究科紀要 7: 49-60
2000	藤田 智子	ダイエットブームの実態と背景: 女性雑誌を通しての考察	生活社会科学研究 7: 65-80	お茶の水女子大学生活社会科学研究会
2000	大山 彩子	日本の性別職業分離の現状とその変化: 1975年〜1995年	生活社会科学研究 7: 41-49
2000	平野 順子 + 袖井 孝子 + 金 恵善	日韓大学生の結婚観と配偶者選択	生活社会科学研究 7: 25-40
2000	Katsuko Makino + Lee Soo-Hee	MALE AND FEMALE HIGH SCHOOL STUDENTS'IDEAS TOWARD〜	生活社会科学研究 7: 15-23
2000	佐藤 祐実	組織における個人主体のキャリア開発に関する考察	産業教育学研究 30(2): 82-89
2000	山崎さゆり	生活時間のタイプ別事例分析: 生活時間に基づく住居内の行動と空間の対応関係に関する研究 その3	日本建築学会計画系論文集 538: 61-68	日本建築学会
2000	Kaye Broadbent + Tessa Morris-Suzuki	Women's Work in the Public and Private Spheres of the Japanese Economy	Asian studies review 24: 161-173
2000	Evertsson L	The Swedish Welfare State and the Emergence of Female Welfare State Occupations	Gender, work and organization 7[=7(4)]: 230-241
2000	Martin Paldom	Social capital: one or many? Definition and measurement	Journal of economic surveys 14(5): 629-653
2000	青木 紀	調査ノート: 貧困の世代的再生産の構造 (1) 北海道A市における離婚母子世帯分析	教育福祉研究 6: 61-72	北海道大学教育学部教育計画研究室
2000	高崎 三千代 + 古川 嘉子	ビジターセッションにおけるロールプレイの効果: 1998年度海外日本語教師長期研修「聴解口頭表現」における実践	日本語国際センター紀要 10
2000	小原美紀	長時間通勤と市場・家事労働: 通勤時間の短い夫は家事を手伝うか?	日本労働研究雑誌 476(Feb-Mar): 35-45
2000	今田 幸子	働き方の再構築: 多様化し混迷する勤労意識のゆくえ  (変貌する就業観と就業意識)	日本労働研究雑誌 42(6): 2-13
2000	山田昌弘	経済システムの変化と家族	家族社会学研究 12(1): 5-11
2000	木本喜美子	企業社会の変化と家族	家族社会学研究 12(1): 27-42
2000	清家篤	経済の構造変化と家族・雇用	家族社会学研究 12(1): 19-26
2000	原田泰	経済変化と家族の行方: 専業主婦の夫の誕生と死	家族社会学研究 12(1): 13-18
2000	加藤 千恵子 + 柏木 惠子	成人期前期の日本男性の結婚観・仕事観: インタビューおよびKJ法・最適尺度法による	発達研究 15: 51-77	発達科学研究教育センター
2000	小野 尋子 + 大村 謙二郎	東京圏における共働き育児世帯の動向と保育所整備の関連	都市計画論文集 35: 271-276
2000	高橋 重郷	21世紀の人口動態と少子社会の行方  (特集 新しい子ども家庭福祉: 21世紀への展望)	子ども家庭福祉情報 16: 4-7	恩賜財団母子愛育会日本総合愛育研究所
2000	福丸 由佳	共働き世帯の夫婦における多重役割と抑うつ度との関連	家族心理学研究 14[=14(2)]: 151-162
2000	永久 ひさ子 + 柏木 恵子	母親の個人化と子どもの価値: 女性の高学歴化, 有職化の視点から	家族心理学研究 14[=14(2)]: 139-150
2000	西野 理子	大学生から職業人への役割移行: パネルデータによる移行仮説の検証	ヒューマン サイエンス 13(1): 53-61
2000	大沢 真知子 + 鈴木 春子	女性の結婚・出産および人的資本の形成に関するパネルデータ分析: 出産退職は若い世代で本当に増えているのか	季刊家計経済研究 48: 45-53	家計経済研究所
2000	駿河輝和 + 七条達弘 + 張建華	夫の通勤時間・労働時間が出生率に与える影響について: 『消費生活に関するパネル調査』による実証研究	季刊家計経済研究 47: 51-58	家計経済研究所
2000	鈴木 透	近年の結婚力と出生力の低下について  (特集 少子化: 非婚化・晩婚化のゆくえ)	家計経済研究 47: 13-19	家計経済研究所
2000	田中 重人	山田昌弘著『パラサイト・シングルの時代』  (書評)	季刊家計経済研究 46: 68-69	家計経済研究所
2000	前田 忠彦 + 中村 隆	近年5回の国民性調査の標本設計と標本精度について  (特集 統計的日本人研究の半世紀)	統計数理 48(1)[=91]: 147-178	統計数理研究所
2000	松下 紘子	情報化による職場の変化: 女性事務職の組織観	愛知女子短期大学研究紀要: 経営編 33: 97-109
2000	小川 富之	基調報告の概要 日本の離婚問題: 離婚の背景と離婚給付の現状を中心に (第14回アジア家族法三国会議の基調報告及び討議の概要)	戸籍時報 521: 8-10
2000	ed.=Charles B. Hennon, Suzanne Loker, Rosemary Walker		Gender and home-based employment	Auburn House (London, UK)
2000	ed.= Alan C. Kerckhoff		Generating social stratification: toward a new research agenda	Westview Press
2000	ed.=Ron Baiman + Heather Boushey + Dawn Saunders		Political economy and contemporary capitalism: radical perspectives on economic theory and policy	M.E. Sharpe
2000	Ulrich Beck		The brave new world of work
2000	James J. Jiang + Gary Klein	Supervisor support and career anchor impact on the career satisfaction of the entry-level information systems professional	Journal of management information systems 16(3): 219-240
2000	Susan Waldoch Hinze	Inside medical marriages: The effect of gender on income	Work and Occupations 27(4): 464-449
2000	ed.= Kenneth Arrow + Samuel Bowles + Steven Durlauf		Meritocracy and economic inequality (Princeton paperbacks)	Princeton University Press (Princeton, N.J.)
2000	John E. Roemer		Equality of opportunity	Harvard University Press
2000	Gary S. Becker + Kevin M. Murphy		Social economics: market behavior in a social environment	Belknap Press of Harvard University Press
2000	Margaret F. Brinig		From contract to covenant: beyond the law and economics of the family	Harvard University Press
2000	Bonny Norton		Identity and language learning: gender, ethnicity and educational change (Language in social life series)	Pearson Education (London)
2000	Mary Daly		The gender division of welfare: the impact of the British and German welfare states	Cambridge University Press (New York)
2000	勇上 和史	日本における移民労働者: 職種の変化と経済的同化	大阪大学経済学 49(3/4)	大阪大学経済学会
2000	野々山 久也	家族ライフスタイルの重層化に関する仮説構築: NFR98データの分析をとおして  (特集)	甲南大学紀要. 文学編 117: 62-83	甲南大学
2000	平井 洋子	測定・評価に関する研究の動向: 尺度による測定と「定型」再考	教育心理学年報 40: 112-122
2000	高坂 健次	現代日本における「中」意識の意味: 中間層論争と政治のタイプ	関西学院大学社会学部紀要 86: 145-159
2000	高坂 健次	社会階層からみた戦後日本の社会変動	関西学院大学社会学部紀要 84: 209-219
2000	松浦 茂	海外法律情報 フランス: 離婚給付制度の改正	ジュリスト 1189
2000	David L. Sackett		Evidence-based medicine: how to practice and teach EBM: 2nd ed	Churchill Livingstone
2000	渡辺 達徳	最新判例演習室 民法 離婚に伴う財産分与及び慰謝料支払の合意と詐害行為取消権(最一小判平成12.3.9)	法学セミナー 547[=45(7)]
2000		 弁護士事件ファイル: いくらもらったら離婚する?	法学セミナー 546[=45(6)]
2000	西岡 清一郎	最近の地方裁判所における離婚訴訟の実情と家庭裁判所への移管について: 21世紀の新しい離婚訴訟手続の実現に向けて	判例タイムズ 51(18): 4-13
2000	小田 八重子	関西家事事件研究会報告(5)離婚給付額の裁判基準: 裁判官に対するアンケート調査の結果報告	判例タイムズ 51(16): 31-48
2000	廣嶋 清志	A-4 近年の合計出生率低下のコーホート変数による要因分解(日本統計学会第68回大会記録: 人口統計 (1))	日本統計学会誌 30[=30(3)]: 360-361	日本統計学会
2000	寺崎 康博	C-1 未婚成人の同居状況と経済状況の推定: ミクロ統計データの活用 (日本統計学会第68回大会記録 : 官庁統計 (3))	日本統計学会誌 30[=30(3)]: 359	一般社団法人日本統計学会
2000	金 志宣	turn及びturn-takingのカテゴリー化の試み: 韓・日の対照会話分析	日本語教育 105: 81-90
2000	廣嶋 清志	1970年代半ばからの合計出生率低下:コーホート出生率によるシミュレーション分析	経済科学論集 26: 1-39	島根大学法文学部
2000	工藤 弘安	海外統計事情 レジスター・ベースの統計について	統計学 79: 66-68	産業統計研究社
2000	櫻井 宏二郎	90年代の日本の労働市場: 賃金プロファイルはどのように変化したか  (90年代の日本経済とマクロ経済)	社会科学研究 51(2): 71-86
2000	清水 方子 + 松浦 克己	努力は報われるか: パソコンと賃金,教育の関係  (90年代の日本経済とマクロ経済)	社会科学研究 51(2): 115-136
2000	前田 信彦	子育てと調和する働き方と政策ニーズ: 労動時間のリストラクチュアリングに向けて  (社会保障の実証分析――マイクロ・データの応用)	季刊社会保障研究 36(3): 423-434
2000	白波瀬 佐和子	家庭内性別役割分業と社会的支援への期待に関する一考察	季刊社会保障研究 36(2): 256-268
2000	永瀬 伸子	家族ケア・女性の就業と公的介護保険  (特集 介護保険制度をめぐる諸問題)	季刊社会保障研究 36(2): 187-199	国立社会保障・人口問題研究所
2000	田中 裕美子	パートタイム労働をめぐる最近の研究動向: 日本および欧米との国際比較にむけて	経済学論叢 51(4): 761-781	同志社大学経済学会
2000	原 俊彦	ドイツにおける無子の広がりとその背景	人口問題研究 56(4): 70-87
2000	目黒 依子 + 西岡 八郎	「少子化」問題のジェンダー分析  (少子化と家族・労働政策(2))	人口問題研究 56(4): 38-69
2000	高山 憲之 + 小川 浩 + 吉田 浩 + 有田 富美子 + 金子 能宏 + 小島 克久	結婚・育児の経済コストと出生力: 少子化の経済学的要因に関する一考察  (少子化と家族・労働政策(2))	人口問題研究 56(4): 1-18
2000	加藤 久和	出生, 結婚および労働市場の計量分析	人口問題研究 56(1): 38-60
2000	廣嶋 清志	近年の合計出生率低下の要因分析:夫婦出生率は寄与していないか?	人口学研究 26: 1-20	日本人口学会
2000	塩原紘栄	生活時間より見た共働き	富山女子短期大学紀要 35: 89-96	富山女子短期大学
2000	中尾啓子 + 星敦士	企業調査における調査方法上の諸問題: 事業所の環境対策に関する調査(8)  (特集 事業所における環境対策)	総合都市研究 73: 95-102
2000	Karin L. Brewster + Ronald R. Rindfuss	Fertility and women's employment in industrialized nations	Annual review of sociology 26[=26(1)]: 271-296
2000	Carl E. Schneider + Margaret F. Brinig		An invitation to family law: principles, process, and perspectives (second edition)
2000	Peter Vallentyne + Hillel Steiner		Left-libertarianism and its critics: the contemporary debate
2000	ed.=Peter Vallentyne + Hillel Steiner		The origins of left-libertarianism: an anthology of historical writings	Palgrave
2000	David Livingstone + Kenneth Lynch	Group Project Work and Student-centred Active Learning: two different experiences	Studies in Higher Education 25[=25(3)]: 325-345	Routledge
2000	小池 浩司	クリニカルカンファランス 境界領域へのチャレンジ 4)高齢不妊婦人の問題点: (2) 卵巣機能不全  (特集: 第52回日本産科婦人科学会生涯研修プログラム)	日本産科婦人科学会雜誌 52[=52(9)]: N278-N281
2000	O. Basso + S. Juul + J. Olsen	Time to pregnancy as a correlate of fecundity: differential persistence in trying to become pregnant as a source of bias	International journal of epidemiology 29[=29(5)]: 856	IEA
2000	水野 紀子	日本の離婚における法規制のあり方	ケース研究 262: 2-18
2000	菊池 真弓	単身高齢女性のライフコースに関する一考察: 施設生活者を中心として	研究紀要 59: 177-189
2000	鈴木 透	日本の家族100年  (特集 20世紀の軌跡:日本の社会)	統計 51[=51(11)]: 17-21	日本統計協会
2000	石川 晃	婚姻・離婚統計の利用とその限界  (特集 人口関連届出統計: 利用とその限界)	統計 51(5): 13-18	日本統計協会
2000	廣嶋 清志	少子化はなぜ起こっているのか: 人口統計学的分析  (特集 少子化を考える)	統計 51(3): 8-15	日本統計協会
2000	森田 明美	少子化と子育て問題  (特集 少子化を考える)	統計 51(3): 35-41	日本統計協会
2000	大沢 真知子	女性のキャリア形成と出生の変化  (特集 少子化を考える)	統計 51(3): 28-34	日本統計協会
2000	兼清 弘之	少子化と社会保障  (特集 少子化を考える)	統計 51(3): 22-27	日本統計協会
2000	原 俊彦	北海道における少子化  (特集 少子化を考える)	統計 51(3): 16-21	日本統計協会
2000	井上 俊一	少子化と結婚  (特集 少子化を考える)	統計 51(3): 1-7	日本統計協会
2000	Christofer Edling	Rational choice theory and quantitative analysis: A comment on Goldthorpe's sociological alliance	European sociological review 16[=16(1)]: 1-8
2000	Birgit Blattel-Mink + Caroline Kramer + Anina Mischau	The attitudes of women towards the compatibility of family and employment.: the meaning of social situation for the idea of gender roles	Equal opportunities international 19(1): 1-11
2000	Catherine Hakim		Work-lifestyle choices in the 21st century: preference theory	Oxford University Press, c (New York)
2000	ed.=  Sanford N. Katz + John Eekelaar + Mavis Maclean		Cross currents: family law and policy in the United States and England	Oxford University Press
2000	John H. Goldthorpe		On sociology: numbers, narratives, and the integration of research and theory
2000	Jonathan Gershuny		Changing times: work and leisure in postindustrial society
2000	Joan Williams		Unbending gender: why family and work conflict and what to do about it	Oxford University Press
2000	Haya Stier + N. Lewin-Epstein	Women's Part-Time Employment and Gender Inequality in the Family	Journal of Family Issues 21[=21(3)]: 390-410
2000	Ito Peng	A fresh look at the Japanese welfare state	Social policy and administration 34[=34(1)]: 87-114
2000	Hirsch JL	Culture, gender, and work in Japan: A case study of a woman in management	Ethos 28[=28(2)]: 248-269
2000	Janeen Baxter	The Joys and Justice of Housework	Sociology 34(4): 609-631
2000	Joe Bailey	Some Meanings of 'the Private' in Sociological Thought	Sociology 34(3): 381-456
2000	Hugh Davies + Heather Joshi + Romana Peronaci	Forgone income and motherhood: What do recent British data tell us?	Population studies 54: 293-305
2000	阿部 正浩	企業内賃金格差と労働インセンティブ	経済研究 51(2)	一橋大学経済研究所
2000	永岑 光恵 + 中村 菜々子	大学生の試験期ストレス過程に関する研究	心理學研究 70[=70(6)]: 455-461
2000	ILO	Gender, women and all the rest (Part I)	International labour review 139[=139(4)]: 481-504
2000	S. Watanabe	The Japan Model and the future of employment and wage systems	International labour review 139[=139(3)]: 307-333
2000	L. Luckhaus	Equal treatment, social protection and income security for women	International labour review 139[=139(2)]: 149-178
2000	Kai A. Konrad + Kjell Erik Lommerud	The bargaining family revisited	Canadian journal of economics 33(2): 471-487
2000	Charles Michalopoulos + Philip K. Robins	Employment and child-care choices in Canada and the United States	Canadian journal of economics 33(2): 435-470
2000	Adam Swift	Class analysis from a normative perspective	British journal of sociology 51[=51(4)]: 663-679
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1999	Joke Swiebel	Unpaid work and policy-making: towards a broader perspective of work and employment  (DESA Discussion Paper No. 4)		Department of Economic and Social Affaires, United Nations
1999	Michael Bittman + Judy Wajcman	THE RUSH HOUR: THE QUALITY OF LEISURE TIME AND GENDER EQUITY					URL (Full-text): http://www.sprc.unsw.edu.au/dp/dp097_2up.pdf
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1999	加藤 善子	近代日本における西洋音楽の普及: 社会学的考察  (博士論文, 大阪大学大学院人間科学研究科)
1999	研究代表者=園部 雅久		脱工業型都市の社会分析: サービスクラス増大の社会学的意味	園部雅久 (上智大学文学部教授)	Kaken=08451045
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1999	国立社会保障・人口問題研究所		平成9年第11回出生動向基本調査(結婚と出産に関する全国調査)第II報告書: 独身青年層の結婚観と子供観 (調査研究報告資料 第14号)	国立社会保障・人口問題研究所
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1999	明星大学人文学部社会学科岩上研究室		30代の離家・結婚・親子関係: 1960年代コーホートの選択 (社会調査実習報告書)	明星大学人文学部社会学科
1999	首藤 若菜	自動車組立職場での男女労働者の実態: A社での労働体験から	日本女子大学生活経済学論文集 1999: 26-44	日本女子大学大学院家政学研究科生活経済専攻修了生有志一同
1999	佐々木啓子		戦前期女子高等教育の量的拡大過程: レジティマシーの構造
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1999	大沢真理; 聞き手=上野 千鶴子	男女共同参画社会基本法のめざすもの: 策定までのウラオモテ	女性施設ジャーナル 5: 76-121
1999	安部 隆夫	夫婦はいま: 家事実務に顕れた夫婦関係の多様化,私事化,個別化	家裁調査官研究展望 28: 25-30	全国家庭裁判所調査官研究協議会事務局
1999	杉沢秀博	無回答者はどんな人か: 全国高齢者に対する縦断調査から	中央調査報 498: 4497-4500	中央調査社
1999	中島 圭子	敗戦の日から女性労働の問題、戦争と平和の問題を背負い込む  (柴山恵美子さんに聞く 戦後の女性労働問題(1))	女も男も 80: 47-51
1999	田野村 忠温	外来語アクセントにおける原語の発音の関与について: 4モーラ以下の語を中心に	日本語科学 5: 67-88
1999	Lee E. Teitelbaum + Margaret F. Brinig + Carl E. Schneider		Family Law in Action: A Reader	Anderson Publishing Company
1999	ed.=  Jomo K.S		Rethinking Malaysia (Malaysian studies   1)	Asia 2000; Malaysian Social Science Association (Hong Kong; Kuala Lumpur)
1999	高増 明 + 松井 暁		アナリティカル・マルキシズム
1999	Christopher Wolfe + John Hittinger; tr.=菊池 理夫 etal		岐路に立つ自由主義: 現代自由主義理論とその批判	御茶の水書房
1999	マイケル・ウォルツァー + 山口 晃(訳)		正義の領分: 多元性と平等の擁護	而立書房
1999	橋内 武		ディスコース: 談話の織りなす世界	くろしお出版
1999	David L. Sackett + W. Scott Richardson + William Rosenberg + R. Brian Haynes; 監訳= 久繁 哲徳		根拠に基づく医療: EBMの実践と教育の方法	オーシーシー・ジャパン
1999	ed.= 野々山 久也 + 渡邊 秀樹		家族社会学入門: 家族研究の理論と技法 (社会学研究シリーズ: 理論と技法   1)	文化書房博文社 (東京)
1999	島 久代 + 植木 節子		統計初歩の初歩	日科技連出版社 (東京)
1999	ed.= 余暇開発センター; supervise=通商産業省 余暇開発室		時間とは幸せとは: 自由時間政策ビジョン	通商産業調査会出版部 (東京)
1999	Erich Gamma ; tr.= 本位田 真一 + 吉田 和樹		オブジェクト指向における再利用のためのデザインパターン (改訂版)	ソフトバンクパブリッシング
1999	ed.= 好井 裕明 + 山田 富秋 + 西坂 仰		会話分析への招待	世界思想社
1999	池内 靖子 + 武田 春子 + 二宮 周平 + 姫岡 とし子		21世紀のジェンダー論	晃洋書房
1999	講談社インターナショナル		これを英語で言えますか?: 学校で教えてくれない身近な英単語 (Power English   1)	講談社インターナショナル (東京)
1999	ed.=熊倉 敬聡 + 千野 香織		女? 日本? 美?: 新たなジェンダー批評に向けて	慶應義塾大学出版会
1999	岡本 祐子		女性の生涯発達とアイデンティティ: 個としての発達・かかわりの中での成熟	北大路書房 (京都)
1999	道田 泰司 + 宮元 博章 + 秋月 りす		クリティカル進化 (シンカー) 論: 『OL進化論』で学ぶ思考の技法	北大路書房 (京都)
1999	井上 和子		衡平理論に関する研究とその展開	北大路書房
1999	ed.=森本 三男		日本的経営の生成・成熟・転換	学文社
1999	ed.=栗田 宣義		データブック/社会学: 調査データでわかる社会調査	川島書店
1999	ジョージ リッツア; 監訳=正岡 寛司		マクドナルド化する社会
1999	浅倉 むつ子		均等法の新世界: 二重基準から共通基準へ (有斐閣選書)	有斐閣 (東京)
1999	井上 輝子 + 木村 栄 + 西山 千恵子 + 福島 瑞穂 + 細谷 実		ビデオで女性学 (有斐閣ブックス)	有斐閣 (東京)
1999	神代 和欣		産業と労使の関係 (放送大学教材   54504-1-9911)	放送大学教育振興会 (東京)
1999	諏訪 康雄		雇用と法 (放送大学教材   53568-1-9911)	放送大学教育振興会 (東京)
1999	正岡 寛司 + 嶋崎 尚子		近代社会と人生経験 (放送大学教材   51262-1-9911)	放送大学教育振興会 (東京)
1999	木下 武男		日本人の賃金	平凡社
1999	松田 芳郎		ミクロ統計データの描く社会経済像	日本評論社
1999	ed.=猪木 武徳 + 樋口 美雄		日本の雇用システムと労働市場	日本経済新聞社
1999	県 俊彦		EBMのための新GCPと臨床研究	中外医学社 (東京)
1999	八代 尚宏		少子・高齢化の経済学: 市場重視の構造改革
1999	山田 昌弘		パラサイト・シングルの時代	筑摩書房
1999	佐和 隆光		経済学の名言100	ダイヤモンド社 (東京)
1999	家計経済研究所		ワンペアレント・ファミリー (離別母子世帯) に関する6ヵ国調査	大蔵省印刷局 (東京)
1999	労働省女性局		「ファミリー・フレンドリー」企業をめざして: 「ファミリー・フレンドリー」企業研究会報告書	大蔵省印刷局
1999	ed.= 稲上 毅 + 川喜多 喬		労働 (講座社会学 6)	東京大学出版会
1999	八代 尚宏		雇用改革の時代: 働き方はどう変わるか (中公新書 1508)	中央公論新社 (東京)
1999	間宮 陽介		市場社会の思想史: 「自由」をどう解釈するか (中公新書   1465)	中央公論新社 (東京)
1999	渡辺 深		「転職」のすすめ (講談社現代新書   1447)	講談社 (東京)
1999	マーク・ピーターセン		心にとどく英語 (岩波新書   新赤版 604)	岩波書店 (東京)
1999	広井 良典		日本の社会保障 (岩波新書)	岩波書店
1999	樋口 美雄		大学にいくということ、働くということ	岩波書店
1999	久場 嬉子 + 竹信 三恵子		「家事の値段」とは何か: アンペイドワークを測る (岩波ブックレット 473)
1999	池岡 義孝 + 木戸 功 + 志田 哲之 + 中 正樹	単身生活者による家族の構築: 構築主義的な家族研究のアプローチの試み	人間科学研究 12(1): 75-92
1999	首藤 若菜	生活経済からみた高齢期男女の自立と共同: カップルとシングルの視点から(1998年度生活経営学部会夏期セミナー	生活経営学研究 34: 43-46	日本家政学会生活経営学部会
1999	柚木 理子	ジェンダー研究の現在  (日本ドイツ学会)	ドイツ研究 29: 27-35
1999	江原 由美子	男子校高校生の性差意識: 男女平等教育の「空白域」?  (ジェンダーと教育)	教育学年報 7: 189-218	世織書房
1999	松本 真澄 + 島田 良一	8122 東京圏における未婚者の居住水準について	学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題 1999: 1283-1284	一般社団法人日本建築学会
1999	湯浅 秀道	Internet調査の方法: Internet調査の成功のために  (Report)	コンピュータサイエンス 6[=6(1)]: 27-34	日本コンピュータサイエンス学会
1999	Jacobs S	Trends in Women's Career Patterns and in Gender Occupational Mobility in Britain	Gender, work and organization 6[=6(1)]: 32-46
1999	Procter I. + Padfield M	Work Orientations and Women's Work: A Critique of Hakim's Theory of the Heterogeneity of Women	Gender, work and organization 6[=6(3)]: 152-162
1999	本間 秀明	離婚における財産分与と譲渡所得課税との関係	大東法政論集 7: 3-23
1999	古川 幸子	男女平等と高齢者福祉の進展: スウェーデンとフィンランド	女性労働 24: 100-111
1999	永瀬 伸子	内部労働市場の深さと中途採用: 労働省『雇用管理調査』の企業個票を用いた実証分析	生活社会科学研究 6: 1-16
1999	前田 信彦	アメリカにおける育児・介護と女性の就業	日本労働研究機構研究紀要 18: 57-77
1999	Kazuya Ogura	Contemporary Working Hours in Japan	日本労働研究機構研究紀要 17: 91-103
1999	前田 信彦	仕事と家庭生活の調和: ILO条約の日本的適用	日本労働研究機構研究紀要 17: 1-13
1999	神田 靖子	「依頼」はどのように扱われているか(2)文法論から会話分析まで	大阪学院大学国際学論集 10(1): 93-112
1999	勇上 和史	日本の労働市場における移民の差別と同化: 定住外国人労働者の賃金構造	日本労働研究雑誌 473: 78-88
1999	川口章	コース選択と賃金選択: 統計的差別は克服できるか	日本労働研究雑誌 472[=41(10)]: 59-68
1999	盛山 和夫	女性のキャリア構造の特性と動向	日本労働研究雑誌 472[=41(10)]: 36-45,115
1999	岡村 和明	教育・雇用・所得分配  (投稿論文特集号)	日本労働研究雑誌 471: 42-51
1999	山本 茂	日本の企業内移動構造: 日・米・英の国際比較による特質検証  (投稿論文特集号)	日本労働研究雑誌 471: 2-14
1999	大内 章子	大卒女性ホワイトカラーの企業内キャリア形成: 総合職・基幹職の実態調査より  (投稿論文特集号)	日本労働研究雑誌 471: 15-28
1999	首藤 若菜	ブルーカラー職種における男女混合職化の進展  (1999年労使関係研究会議報告)	日本労働研究雑誌 470[=41(特別号)]: 96-106	日本労働研究機構
1999	平尾桂子	女性の初期キャリア形成期における労働市場への定着性: 学歴と家族イベントをめぐって  (投稿論文特集号)	日本労働研究雑誌 41(9): 29-41
1999	舩橋 惠子	〈子育ち〉の社会的支援と家族  (特集 子どもと家族)	家族社会学研究 11: 25-35	日本家族社会学会
1999	篠原 一光 + 三浦 麻子	www掲示板を用いた電子コミュニティ形成過程に関する研究  (ネットワーキングの社会心理学)	社会心理学研究 14-3: 144-154
1999	松嶋 道夫	離婚と子の扶養(2)	久留米大学法学 35: 1-45	久留米大学
1999	田中 重人 + 秋山 哲也	意識の男女差と結婚の遅れ: 第10回出生動向基本調査独身者票「女性の人生コース」再分析	季刊家計経済研究 41: 64-70	家計経済研究所
1999	浜田 宏	相対的剥奪と準拠集団の数理モデル	理論と方法 14(1)[=25]: 91-104
1999	与謝野 有紀	階層構造と社会意識: 社会学理論と数理的手法の関係性の視点から	理論と方法 14(1)[=25]: 65-73	数理社会学会 (日本)
1999	稲葉昭英	ストレス経験の生涯発達的変化と性差: 平成7 (1995) 年度国民生活基礎調査を用いて  (特集 性別分業とジェンダーの計量分析)	理論と方法 14(1)[=25]: 51-64	数理社会学会 (日本)
1999	白波瀬佐和子	階級・階層、結婚とジェンダー: 結婚にいたる階層結合パターン  (特集 性別分業とジェンダーの計量分析)	理論と方法 14(1)[=25]: 5-18	数理社会学会 (日本)
1999	鈴木 淳子	高学歴夫婦における性役割態度の関係: 就労とのかかわりに関する社会心理学的考察  (特集 性別分業とジェンダーの計量分析)	理論と方法 14(1)[=25]: 35-50	数理社会学会 (日本)
1999	TANAKA Sigeto	The rational household theory examined: Does equalization in wages change the sexual division of labor?  (Special section: quantitatibe studies in gender and sexual division of labor)	Sociological theory and methods 14(1)[=25]: 19-34	Japanese Association for Mathematical Sociology (Japan)
1999	野辺政雄	地方都市にすむ高齢女性の主観的幸福感	理論と方法 14(1)[=25]: 105-123
1999	高橋 睦子	フィンランドの福祉国家と女性労働: その到達点と課題	大原社会問題研究所雑誌 485: 16-31
1999	深澤 和子	福祉国家のジェンダー化: 1980年代以降の研究動向 (欧米を中心として)	大原社会問題研究所雑誌 485: 1-16
1999	松下 紘子 + 大津 洋子	情報テクノロジーと女性事務職	愛知女子短期大学研究紀要: 経営編 32: 101-114
1999	首藤 若菜 + 高木 郁朗	「男女混合職化」に関する研究(4): 男女混合職化のケース・スタディー その2: 製造・建設業種(2)	賃金と社会保障 1248: 46-53	労働旬報社
1999	首藤 若菜 + 高木 郁朗	「男女混合職化」に関する研究(3): 男女混合職化のケース・スタディ その2: 製造・建設業種(1)	賃金と社会保障 1247: 60-68	労働旬報社
1999	首藤 若菜 + 高木 郁朗	「男女混合職化」に関する研究(2): 男女混合職化のケース・スタディー その1: 運輸・交通部門	賃金と社会保障 1244: 42-60	労働旬報社
1999	田中 淳子	有責配偶者からの離婚請求: 東京高裁平成9年2月20日判決(有責夫VS献身妻事件)を素材として	国際関係学部紀要 22: 85-99
1999	岡田 栄造 + 寺内 文雄 + 久保 光徳 + 青木 弘行	文学作品のテキスト分析による椅子のイメージの検討: 椅子の社会的イメージに関する史的考察	デザイン学研究 46(4): 19-26
1999	PHYLLIS THARENOU	Is there a Iink between family structures and women's and man's managerial career advancement?	Journal of Organizational Behavior 20(6): 817-836
1999	Jiro Nakamura + Atsuko Ueda	On the determinants of career interruption by childbirth among married women in Japan	Journal of the Japanese and international economies 13[=13(1)]: 73-89
1999	ed.=R. Robin Miller + Sandra Lee Browning		With this ring: divorce, intimacy, and cohabitation from a multicultural perspective (Contemporary studies in sociology 19)	JAI Press
1999	ed.= Joshua Cohen + Matthew Howard + Martha C. Nussbaum		Is multiculturalism bad for women?	Princeton University Press (Princeton, N.J.)
1999	田中 恭子	大都市圏における保育サービスの市区町村格差と女性の就業: 東京都及び埼玉県の事例	社会科学論集 96: 37-55	埼玉大学 埼玉大学経済研究室
1999	Robert A. Hart + Seiichi Kawasaki		Work and pay in Japan	Cambridge University Press
1999	こまつ ひでお	日本語進化のメカニズム: 環境への適応としての言語変化	国語学 196: 17-29,131	日本語学会
1999	塩原紘栄	介護と保育に関する生活時間の分析結果	季刊国民経済計算 121: 49-59	経済企画庁経済研究所
1999	沼田 幸雄	離婚給付をめぐる周辺問題  (特集 離婚と女性)	自由と正義 50(8): 122-133
1999	Fred Karlsson; tr.= Andrew Chesterman		Finnish: an essential grammar (Essential grammars; New ed)	Routledge (London ; New York)
1999	廣嶋 清志	1970-90年における女子の未婚率上昇の要因分解	経済科学論集 25: 1-25	島根大学
1999	滋野 由紀子 + 大日 康史	保育政策が出産の意思決定と就業に与える影響	季刊社会保障研究 35(2): 192-207
1999	大竹 文雄 + 斉藤 誠	所得不平等化の背景とその政策的含意: 年齢階層内効果,年齢階層間効果,人口高齢化効果	季刊社会保障研究 35(1): 65-76
1999	山上 俊彦	出産・育児と女子就業との両立可能性について	季刊社会保障研究 35(1): 52-61
1999	大沢 真知子	仕事と家庭の調和のための就業支援: 日本的雇用慣行の変化のなかで  (特集 少子化社会と社会保障)	季刊社会保障研究 34(4): 385-391	国立社会保障・人口問題研究所
1999	阿部 正浩	少子化社会における労働市場: 女性の結婚と労働力供給の視点から  (特集: 少子化社会と社会保障)	季刊社会保障研究 34(4): 361-373	国立社会保障・人口問題研究所
1999	岩澤 美帆	だれが「両立」を断念しているのか: 未婚女性によるライフコース予測の分析  (特集 日本人の結婚と出産 その3)	人口問題研究 55(4): 16-37
1999	岩間 暁子	晩婚化と未婚者のライフスタイル  (特集 日本人の結婚と出産 (その2))	人口問題研究 55(2): 39-58
1999	永瀬 伸子	少子化の要因: 就業環境か価値観の変化か: 既婚者の就業形態選択と出産時期の選択  (特集 日本人の結婚と出産 その2)	人口問題研究 55(2): 1-18	国立社会保障・人口問題研究所
1999	高橋 重郷 + 金子 隆一 + 佐藤 龍三郎 + 池ノ上 正子 + 三田 房美 + 佐々井 司 + 岩澤 美帆 + 新谷 由里子	第11回出生動向基本調査 結婚と出産に関する全国調査: 独身者調査の結果概要	人口問題研究 55(1)[=229]: 61-83	国立社会保障・人口問題研究所
1999	山本 千鶴子	未婚者の世帯状態: 1975〜95年	人口問題研究 55(1): 21-34	国立社会保障・人口問題研究所
1999	吉田 千鶴	夫婦間の労働・家事時間配分と経済力	人口学研究 25: 74-77	日本人口学会
1999	新谷 由里子	出生力に対する公務員的就業環境効果の分析	人口学研究 25: 41-50
1999	川瀬 正樹	千葉県柏市における既婚者の通勤行動の都市農村間比較	筑波大学人文地理学研究 23: 1-18
1999	工藤 弘安	MicrodataとInformed Consentについて  (特集 ミクロ統計データの現状と展望)	日本統計研究所報 25: 115-137	法政大学日本統計研究所
1999	T. Kumatoridani	Alternation and co-occurrence in Japanese thanks	Journal of pragmatics 31
1999	Kenneth G. Henshall		Dimensions of Japanese society: gender, margins and mainstream
1999	Kitamura et al	Frequencies of Child Abuse in Japan: Hidden but Prevalent Crime Behind the Door	International journal of offender therapy and comparative criminology 43(1)	Association for Psychiatric Treatment of Offenders
1999	高橋 裕子	ゴフマンの理論の射程: 儀礼論と行為論とのはざまで	立命館産業社会論集 34(4): 103-121
1999	内山 智裕	制度面からみた日本型パートナーシップ経営の整合性: 家族経営協定と家族組合	農政調査時報 508: 36-43
1999	山崎 敬一 + 鈴木 栄幸 + 小山 慎哉	会話分析とテクノロジー分析: エスノメソドロジーとディスコースの研究	言語 28(1): 28-38
1999	松本 晃子	働く女性を支える育児支援: 子育てコストと保育所問題の考察	家政経済学論叢 35: 75-89
1999	渡辺 深	転職とキャリア・ネットワーク: 職業キャリアの社会的形成  (キャリア研究の最前線)	組織科学 33(2): 57-65
1999	八代 充史	ホワイトカラーのキャリア形成と「異動の力学」  (キャリア研究の最前線)	組織科学 33(2): 47-56
1999	岩井 八郎	戦後日本型ライフコースとその変化: 女性と高齢者を中心に  (キャリア研究の最前線)	組織科学 33(2): 33-46
1999	Gosta Esping-Andersen		Social foundations of postindustrial economies	Oxford Univerisity Press
1999	Silverman, William A. + Sackett, David L		Where's the evidence?: debates in modern medicine	Oxford University Press
1999	A. W. Dnes	Applications of economic analysis to marital law: concerning a proposal to reform the discretionary approach to the division of marital assets in England and Wales	International review of law and economics 19: 533-552
1999	Nijole V. Benokraitis		Feuds about Families: Conservative, Centrist, Liberal, and Feminist Perspectives	Prentice Hall
1999	Louise Lemire + Tania Saba + Yves-Chantal Gagnon	Managing career plateauing in the Quebec public sector	Public Personnel Management 28(3): 375-391
1999	彭 潤希 + 佐藤 龍三郎 + 武藤 孝司	未婚女性の結婚・出産に対する阻害要因: 結婚・出産・育児・介護および就業に関する意識調査から	順天堂医学 44[=44(4)]: 423-433
1999	DENISE ROTONDO	Individual-Difference Variables and Career-Related Coping	The Journal of Social Psychology 139(4): 458-471
1999	Masahiro Umezaki + Hitoshi Ishimaru + Ryutaro Ohtsuka	Daily time budgets of long-distance commuting workers in Tokyo megalopolis	Journal of biosocial science 31[=31(1)]: 71-78	Galton Foundation
1999	渡辺 勉 + 佐藤 嘉倫	職歴にみる戦後日本の労働市場	社会学評論 50
1999	一二三 朋子	非母語話者との会話における母語話者の言語面と意識面との特徴及び両者の関連: 日本語ボランティア教師の場合	教育心理学研究 47(4): 490-500	日本教育心理学会
1999	G. Bosch	Working time: Tendencies and emerging issues	International labour review 138[=138(2)]: 99-129
1999	ILO	Innovations in labour statistics	International labour review 138[=138(1)]: 67-82
1999	S. Elder + L. J. Johnson	Sex-specific labour market indicators: What they show	International labour review 138[=138(4)]: 447-464
1999	Martin Carnoy	The family, flexible work and social cohesion at risk  (Special Issue: Women, Gender and Work (Part II))	International Labour Review 138[=138(4)]: 411-429
1999	ILO	WOMEN, GENDER AND WORK (Part II)	International labour review 138[=138(4)]: 345-349
1999	M. V. L.  Badgett + N. Folbre	Assigning care: Gender norms and economic outcomes	International labour review 138[=138(3)]: 311-326
1999	L. Beneria	The enduring debate over unpaid labour	International labour review 138[=138(3)]: 287-309
1999	A. M. Greenwood	Gender issues in labour statistics	International labour review 138[=138(3)]: 273-286
1999	M. Nussbaum	Women and equality: The capabilities approach	International labour review 138[=138(3)]: 227-245
1999	ILO	WOMEN, GENDER AND WORK (Part I)	International labour review 138[=138(3)]: 221-225
1999	Steve Lawrence + C. Lee Giles + Kurt Bollacker	Digital libraries and autonomous citation indexing	IEEE Computer 32(6): 67-71
1999	Gary Burtless	Effects of growing wage disparrities and changing family composition on the U.S. income distribution	European Economic Review 43: 853-865
1999	川口 章	男と女のゲーム: 賃金格差と役割分担の理論モデル	経済論叢 164(4): 354-376
1999	陳 珍珍	女性の就業パターンに関する一考察: 日本の6県の比較を通して	経済論叢 163(2): 212-232
1999	Paula England + Nancy Folbre	The cost of caring	Annals of the American Academy 561: 39-51
1998	0000	Milestones in Norwegian women's history					URL (Full-text): http://www.ssb.no/english/subjects/00/02/10/wmnorway/side5-7.shtml
1998	U.S. Office of Personnel Management		A review of Federaal Family-Friendly Workplace Arrangements (A report to Congress by the U.S. Office of Personnel Management, August 1998)		USGovDoc
1998	生活経済政策研究所		地域における女性労働の役割と労働力需給に関する研究 (部内限)	生活経済政策研究所
1998	日本家族社会学会 全国家族調査研究会		1998年「家族についての全国調査」(NFR98) コード・ブック
1998	労働省	募集及び採用並びに配置、昇進及び教育訓練について事業主が適切に対処するための指針  (平成10年3月13日 厚生労働省告示 第19号)
1998	斉藤 博	派遣労働者と人材開発		日本労務学会第28回全国大会
1998	永瀬 伸子	既婚女性の就業と保育政策		日本経済学会
1998	廣嶋 清志	日本の家族人口学20年
1998	WWN		男女平等の国際基準: CEDAWとEUに学ぶ国際シンポジウム 報告と資料	ワーキング・ウイメンズ・ネットワーク (大阪)
1998	Christiana A. E. Norgren	Abortion before birth control: the politics of reproduction in postwar Japan  (Ph.D. dissertation)		Columbia University
1998	毎日新聞社人口問題調査会		「家族」の未来: "ジェンダー"を超えて
1998	日本労働研究機構		諸外国における男性の育児参加に関する調査研究 (資料シリーズ 81)	日本労働研究機構
1998	日本エディタースクール		新編校正技術	日本エディタースクール出版部
1998	研究代表者=鹿又 伸夫		ブール代数アプローチによる質的比較 (科学研究費補助金 基盤研究(B)(1) 研究成果報告書08301011)
1998	森 ます美	コース別雇用管理化の職務のジェンダー分離と統合  (コース別雇用管理とペイ・エクイティ)	女性労働研究 33: 40-45
1998	居城 舜子	コース別雇用管理と男女労働者の仕事の価値  (コース別雇用管理とペイ・エクイティ)	女性労働研究 33: 34-39
1998		 40時間達成の特例措置事業場は6割弱: 44時間は8割が達成、労働省が週40時間の達成状況を調査 (98年度労働時間等総合実態調査 (労働省))	賃金・労務通信 51(32): 8-11	労働法令協会
1998	首藤 若菜	男女混合職化の進展: その要因と意義に関する実証分析	家政経済学論叢 34: 63-77
1998	Stella R. Quah		Family in Singapore: sociological perspectives (2nd ed., rev. and expanded)	Times Academic Press (Singapore)
1998	高橋 順一 + 渡辺 文夫 + 大淵 憲一		人間科学研究法ハンドブック	ナカニシヤ出版
1998	Gregory, Jane and Miller, Steve		Science in public: communication, culture, and credibility	Perseus
1998	Richard Anker		Gender and jobs: sex segregation of occupations in the world	International Labour Office (Geneve)
1998	United Nations, Economic and Social Commission for Asia and the Pacific		Women in Japan: a country profile (Statistical profiles No. 17)	United Nations
1998	George Psathas; tr.= 北沢裕 + 小松栄一		会話分析の手法	マルジュ社
1998	鈴木 秋悦		卵子と精子: 不妊の病態をさぐる (Modern reproductive medicine 1)	メジカルビュー社
1998	Anthony Giddens		社会学
1998	石川 惠美子		わたしが選んだ高齢出産: 産むと決めるまで、産むと決めてから	現代書林 (東京)
1998	外井 浩志		改正 男女雇用機会均等法、育児・介護休業法 (新・労働法実務Q&amp;A)	生産性出版
1998	日本データベース協会		最新 オンライン情報源活用法: インターネットからデータベースまで	日外アソシエーツ
1998	吉田 寿夫		本当にわかりやすいすごく大切なことが書いてあるごく初歩の統計の本	北大路書房 (京都)
1998	坂田 桐子		リーダーシップ過程における性差発現機序に関する研究	北大路書房
1998	本沢 一善		日本の年金制度: 家族法と社会保障を視野にいれて	学文社 (東京)
1998	日本家族心理学会		パーソナリティの障害: Personality disorder spectrum in family perspective	金子書房 (東京)
1998	本沢 巳代子		離婚給付の研究
1998	ed.= 奥山 恭子 + 田中 真砂子 + 義江 明子		扶養と相続 (シリーズ比較家族 第II期1)	早稲田大学出版部
1998	ed.=大脇 雅子 + 中島 通子 + 中野麻美		21世紀の男女平等法 (有斐閣選書)	有斐閣
1998	ed.=清水 浩昭		日本人口論: 高齢化と人口問題	放送大学教育振興会 (東京)
1998	金子 治平		近代統計形成過程の研究: 日英の国勢調査と作物統計	法律文化社
1998	村山 臥龍		草書のくずし方	二玄社
1998	ed.= 森岡 清志		ガイドブック社会調査	日本評論社 (東京)
1998	今村 肇 + 保坂 尚郎		生き方・働き方の経済学: 自己責任の時代に	東京書籍 (東京)
1998	シュルツ		エイジングの経済学
1998	鈴木 達三 + 高橋 宏一		標本調査法 (シリーズ 調査の科学 2)	朝倉書店 (東京)
1998	経済企画庁 国民生活局		多様な選択ができる社会: 第16次国民生活審議会総合企画部会「多様な生活選択に関する研究会」報告	大蔵省印刷局
1998	高坂 健次 + 厚東 洋輔		講座社会学 1: 理論と方法	東京大学出版会 (東京)
1998	ed.= 三輪 芳朗 + 神田 秀樹 + 柳川 範之		会社法の経済学	東京大学出版会
1998	今村 仁司		近代の労働観
1998	野村 正實		雇用不安 (岩波新書 新赤版 567)	岩波書店 (東京)
1998	M. Sara Rosenthal		The fertility sourcebook (2nd ed.)	Lowell House
1998	Koji Ono	Japan: Court precedents and articles regarding marriage and divorce in 1996	International survey of family law 1996: 257-263
1998	Myra H. Strober + Agnes Miling Kaneko Chan	Husbands, wives, and housework: Graduates of stanford and Tokyo Universities	Feminist economics 4(3): 97-127
1998	永瀬 伸子	パートタイム労働をめぐる諸問題: なぜ専門的技能を持つ短時間労働者が増えないのか	労働時報 51(11): 14-19	労働省; 第一法規
1998	顧 明耀 + 趙 剛 + 于 エン	会話分析による日中対照研究: 依頼のストラテジーの考察	広島女子大学国際文化学部紀要 6: 7-26
1998	H. Kojima + J.-L. Rallu	Fertlity in Japan and France	Population: An English Selection 10(2): 319-348
1998	Earnshaw J	Maternity Leave and Loss of the Right to Return	Gender, work and organization 5[=5(4)]: 245-248
1998	Korvajarvi P	Reproducing Gendered Hierarchies in Everyday Work: Contradictions in an Employment Office	Gender, work and organization 5[=5(1)]: 19-30
1998	Earnshaw J	Maternity Leave and the Contract of Employment	Gender, work and organization 5[=5(2)]: 119-124
1998	駒川 智子	銀行における事務職の性別職務分離: コース別人事管理制度の歴史的位置づけ	日本労働社会学年報 1998(9): 151-175
1998	永瀬 伸子	年金改革に育児支援の視点を  (特集1 年金改革と女性労働)	女性労働 23: 33-42	婦人労働研究会
1998	嶋崎 東子	「もうひとつの働き方」と家事労働分担: 1995年のワーカーズ・コレクティブ調査から	生活社会科学研究 5: 85-98
1998	片田江 綾子	高校生のライフコース選択: 長崎県のアカデミックトラック上位校における聞き取り調査をもとに	生活社会科学研究 5: 25-38
1998	神田 靖子	「依頼」はどのように扱われているか(1): 文法論から会話分析まで	大阪学院大学国際学論集 9(2): 127-148
1998	本沢 巳代子	女性と年金制度  (特集 年金制度改革の動向)	法律のひろば 51(4): 27-33
1998	森田 陽子 + 金子 能宏	育児休業制度の普及と女性雇用者の勤続年数  (特集 仕事と家庭)	日本労働研究雑誌 459: 50-62
1998	滋野 由紀子 + 大日 康史	育児休業制度の女性の結婚と就業継続への影響  (特集 仕事と家庭)	日本労働研究雑誌 459: 39-49
1998	両角 道代	職業生活と家庭生活の調和: 労働法の視点から  (特集 仕事と家庭)	日本労働研究雑誌 459[=40(9)]: 2-10
1998	佐藤 嘉倫	地位達成過程と社会構造: 制度的連結理論の批判的再検討	日本労働研究雑誌 457[=40(7)]: 27-40
1998	阿部 正浩 + 山田 篤裕	中高齢期における独立開業の実態  (特集 変貌する自営業)	日本労働研究雑誌 452[=40(1)]: 26-40	日本労働研究機構
1998	舩橋 惠子	育児休業制度のジェンダー効果: 北欧諸国における男性の役割変化を中心に  (特集 先進諸国における家族政策と雇用政策の関係)	家族社会学研究 10(2): 55-70	日本家族社会学会
1998	山田 昌弘 + 岩田 三代	対談 親子、 夫婦のつながり: 未婚化、少子化が進展するなかで  (特集 家族)	季刊家計経済研究 40: 2-10	家計経済研究所
1998	森 ます美	企業活動とジェンダー  (ジェンダーと生活)	季刊家計経済研究 37: 16-23
1998	宇佐美 まゆみ	初対面二者間会話における「ディスコース・ポライトネス」	Human communication education 11: 49-61
1998	田崎 裕美 + 村尾 勇之	妻の就労形態別生涯生計費研究: 新しい生計費概念に基づく生涯収入の算定	日本家政学会誌 49(2): 103-112
1998	田中 重人	松浦克己・滋野由紀子著『女性の就業と富の分配: 家計の経済学』  (書評)	理論と方法 13[=13(1)]: 131-132	数理社会学会
1998	首藤 若菜 + 高木 郁朗	「男女混合職化」に関する研究(1): なぜ男女の賃金格差は縮小しないのか	賃金と社会保障 1239: 32-50	労働旬報社
1998	柴山 恵美子	欧州漣合・新しいパート労働政策の展開(上): 国際的労働基準の向上への重要な貢献  (特集 国際的労働基準の向上をめざして)	労働運動研究 344: 6-9	労働運動研究所
1998	ed.= J. F. Carlson + Len Sperry		The intimate couple	Brunner/Mazel
1998	Karen Oppenheim Mason + Noriko O. Tsuya + Minja Kim Choe		The changing family in comparative perspective: Asia and the United States	East-West Center
1998	Shireen Mardziah Hashim		Income inequality and poverty in Malaysia	Rowman &amp; Littlefield
1998	Jane Wheelock + John Vail		Work and idleness: the political economy of full employment	Kluwer Academic Publishers
1998	Karen Ogulnick		Onna Rashiku (like a woman): The diary of a language learner in Japan	State University of New York Press
1998	ed.=Helen Nelson Carcio		Management of the infertile woman	Lippincott
1998	John E. Roemer		Theories of distributive justice	Harvard University Press (Cambridge, Mass.)
1998	John E. Roemer		Equality of opportunity	Harvard University Press (Cambridge, Mass.)
1998	Joyce P. Jacobsen		The economics of gender (second edition)	Blackwell
1998	鈴木 透	超低出生率とその帰結 (少子化時代と教育)	教育と医学 46[=46(1)]: 4-10	慶應義塾大学出版会
1998	高橋 重郷 + 渡辺 吉利 + 金子 隆一 + et al	現代夫婦の子どもの生み方: 第11回出生動向基本調査の結果から	厚生の指標 45[=45(11)]: 3-12	厚生統計協会
1998	佐伯 則英 + 細井 俊明 + 長坂 伸司	離婚家庭の子ども: 平成9年度人口動態社会経済面調査より	厚生の指標 45[=45(4)]: 15-22	厚生統計協会
1998	水野 紀子	団体としての家族: (団体)  (特集 民法100年 新時代の民法を展望する)	ジュリスト 1126: 72-77
1998	浦本 寛雄	近藤佳代子「民法改正要綱における夫婦財産関係規定の改正」	法制史研究 48: 246-248	創文社
1998	二宮 周平	家族 財産分与として将来の退職金の清算と,年金額を考慮して離婚後扶養を認めた事例(横浜地裁判決平成9.1.22)	判例タイムズ 973[=49(20)]: 89-94
1998	Michel Verdon		Rethinking households: an atomistic perspective on European living arrangements
1998	ed.=Inga Persson + Christina Jonung		Women's work and wages	Routledge
1998	永瀬 伸子	保育所、幼稚園の利用実態と子どもへの公共政策	発達 74(19): 34-43
1998	永瀬 伸子	保育所、幼稚園の利用実態と子どもへの公共政策: 家計から国の負担まで  (特集 子育てにかかる費用)	発達 19(74): 34-43	ミネルヴァ書房
1998	稲垣 恵子	第1子出産・育児を支える心理学・社会学条件: 効果的な支援のあり方を考える	母性衛生 39(1): 43-53
1998	新谷 由里子	結婚・出産期の女性の就業とその規定要因: l980年代以降の出生行動の変化との関連より  (特集 日本人の結婚と出産(その1))	人口問題研究 54(4)[=228]: 46-62	国立社会保障・人口問題研究所
1998	佐藤 龍三郎 + 岩澤 美帆	わが国の夫婦における妊娠・出生の調節: 妊娠歴の分析  (特集 日本人の結婚と出産(その1))	人口問題研究 54(4)[=228]: 19-45	国立社会保障・人口問題研究所
1998	駒村 康平	晩婚化・未婚化のメカニズム  (特集 日本の家族を経済学する)	経済セミナー 516: 16-20	日本評論社
1998	小谷 朋弘	市民意識にみる離婚化社会の存在状況	廣島法學 22[=22(2)]: 320-360	広島大学
1998	松本 真澄	成人未婚者の東京圏内における居住実態  (特集 住民の健康と居住環境)	総合都市研究 66: 79-92	東京都立大学都市研究所
1998	永瀬 伸子	少子化に関するインタビュー調査の分析: 子供には手をかけたいので結婚と出産を遅らせる	経済論集 24(1): 45-69	東洋大学経済研究会
1998	K. A. O'Connor + D. A. Holman + J. W. Wood	Declining fecundity and ovarian ageing in natural fertility populations	Maturitas 30: 127-136
1998	E. R. te Velde + M. Dorland + F. J. Broekmans FJ	Age at menopause as a marker of reproductive ageing	Maturitas 30: 119-125
1998	佐藤 龍三郎	近年のわが国における有配偶出生力の人口学的分析	民族衞生 64[=64(4)]: 245-265	日本民族衛生学会
1998	Keiko Nakao	Sociological work in Japan	Annual review of sociology 24: 499-516
1998	Toshiaki Tachibanaki		Wage differentials: An international comparison	Macmillan Press; St. Martin's Press
1998	Barbara J. Risman		Gender vertigo: American families in transition
1998	高橋 裕子	女の桎梏とEngrossment	立命館産業社会論集 34(1): 169-186
1998	西郷浩	無回答を補完した調査データにもとづくノンパラメトリックなブートストラップ区間推定	早稲田政治経済学雑誌 333: 215-247
1998	片桐 新自	現代学生気質: アンケート調査から見るこの十年	社会学部紀要 30(1): 1-46
1998	一二三 朋子	日本語母語話者と非母語話者との会話における相互作用に関する一考察  (資料)	教育学研究紀要 44(2): 426-431	中国四国教育学会
1998	首藤 若菜	男女混合職化の進展: その要因と意義に関する実証分析	家政経済学論叢 34: 63-77	日本女子大学家政経済学会
1998	若野 恵	可決・否決のストラテジー ―大学生の話し合い場面の会話分析―	日本語と日本文学 26: 23-38
1998	Allen J. Wilcox + Clarice R. Weinberg + Conna D. Baird	Post-ovulatory ageing of the human oocyte and embryo failure	Human reproduction 13[=13(2)]: 394-397
1998	W. Dnes	The Division of Marital Assets Following Divorce	Journal of law and society 25: 336-364
1998	Phyllis Braudy Harris + Susan Orpett Long + Miwa Fujii	Men and elder care in Japan: a ripple of change?	Journal of cross-cultural gerontology 13[=13(2)]: 177[198]
1998	Barbara J. Thayer-Bacon; with Charles S. Bacon		Philosophy applied to education: nurturing a democratic community in the classroom	Merrill (N.J., USA)
1998	Amy L. Wax	Bargaining in the shadow of the market: is there a future for egalitarian marriage?	Virginia law review 84(4): 509-672
1998	田中 裕美子	労働条件の規制緩和が女性労働に与える影響	労働の科学 53(7): 460-463	労働科学研究所出版部
1998	Ellen Ernst Kossek + Cynthia Ozeki	Work-family conflict, policies, and the job-life satisfaction relationship: a review and directions for organizational behavior-human resources research	Journal of applied psychology 83[=83(2)]: 139-149
1998	Toru Kikkawa + Makoto Todoroki	School Education and Democratization of Social Consciousness in Postwar Japan	International journal of sociology 28[=28(1)]: 92	M. E. Sharpe
1998	Sachiko Imada	Status Attainment of Women: Closed Hierarchical Space	International journal of sociology 28[=28(1)]: 66
1998	Fumiaki Ojima	An Analysis of Trends in Educational Opportunity	International journal of sociology 28[=28(1)]: 33
1998	Toru Kikkawa	Guest Editor's Introduction: Trends in Social Stratification in Contemporary Japan	International journal of sociology 28[=28(1)]: 3
1998	Nobuo Kanomata	Trends in Inequality and Solidification of Socioeconomic Status in Japan	International journal of sociology 28[=28(1)]: 11
1998	Haya Stier	Short-term Employment Transitions of Women in the Israeli Labor Force	Industrial &amp; labor relations review 51[=51(2)]: 269
1998	John H. Goldthorpe	Rational action theory for sociology	British journal of sociology 49[=49(2)]: 167
1998	Appold SJ, Siengthai S, Kasarda JD	The employment of women managers and professionals in an emerging economy: Gender inequality as an organizational practice	ADMINISTRATIVE SCIENCE QUARTERLY 43[=43(3)]: 538-565
1997	21世紀男女共同参画労働者像共同研究グループ		企業経営における女性の能力活用と経営戦略の変化の可能性 (労働問題リサーチセンター助成調査報告)	21世紀男女共同参画労働者像共同研究グループ (山梨学院大学 山岡照子; 京都産業大学 筒井清子)
1997	Makiko Nishikawa	Occupational sex segregation: a comparative study between Britain and Japan  (Ph.D dissertation, Sociology at the University of Oxford.)
1997	金野 美奈子	オフィスの中のジェンダー: 事務職における職場内ジェンダー構造の生成と展開  (修士学位論文, 東京大学大学院人文社会系研究科 社会文化研究専攻社会学研究分野)
1997		 男女共同参画審議会設置法  (平成9年法律第7号)
1997	総務省 統計局	日本標準職業分類 (平成9年12月改訂) 分類項目表
1997	総務省 統計局 統計基準部	日本標準職業分類 (平成9年12月改訂) 改訂の要旨
1997	Bina Agarwal	Bargaining" and gender relations: within and beyond the household		Food Consumption and Nutrition Division, International Food Policy Research Center (Washington, D.C., US)	FCND=27
1997	柏木 恵子 + 若松 素子 + 小口 菜採		高学歴女性のキャリア・ディベロップメントに関する研究II: 東京女子大学卒業生の職業と生活に関する意識調査から (Women's Studies 研究報告17)	東京女子大学女性学研究所
1997	ed.=石原 邦雄		公共利用をめざす家族構造の基礎的研究ミクロデータの作成: 「家族と夫婦関係に関する調査」第1次報告書	東京都立大学
1997	伊藤 陽一 + 水野谷 武志		インストローとジェンダー統計	法政大学日本統計研究所
1997	田中 志帆 + 木島 伸彦 + 友田 貴子 + 山本 真樹子 + 北村 俊則 + 岩田 昇	両親との離別・死別体験とストレスフルライフイベンツ: 精神疾患の生涯診断とPBI尺度の比較	日本教育心理学会総会発表論文集 39: 552	日本教育心理学会
1997	高尾 尚二郎 + 仙田 幸子	組織文化特性の分析: 組織変革の阻害要因としての組織文化	組織行動研究 27: 5-16	慶應義塾大学産業研究所
1997	労働時間課	週四〇時間達成事業場が前年度より三七・五ポイント増加: 平成九年度労働時間等総合実態調査の結果がまとまる	労働基準 12: 12-13	日本労務研究会
1997	玉井 眞理子	『部落出身』であると同時に『女性』であること: 二人の被差別部落女性の口述生活史より	国立婦人教育会館 研究紀要 1: 49-57
1997	篠崎 晃一 + 小林 隆	買物における挨拶行動の地域差と世代差	日本語科学 2: 81-101
1997	OCHIAI Emiko		The Japanese family system in transition: a sociological analysis of family change in postwar Japan (LTCB international library selection 6)	LTCB International Library Foundation
1997	中央労働委員会事務局		賃金事情等総合調査: 労働時間、休日・休暇調査 (中央労働委員会事務局調査)	労委協会 (東京)
1997	Betty S. Azar		エイザーのわかって使える英文法 下巻	プレンティスホール出版
1997	あごら新宿 + 無報酬労働の数値化を考える会		女性とアンペイド・ワーク	あごらMINI編集部
1997	David Boucher + Paul J. Kelly; tr.=飯島 昇藏 + 佐藤 正志 etal		社会契約論の系譜: ホッブズからロールズまで	御茶の水書房
1997	泉子 K. メイナード		談話分析の可能性	くろしお出版
1997	ed.= 吉田 欣子 + 宇田川 濱江 + 白井 典子 + 岡部 喜代子		離婚給付算定ファイル	新日本法規出版
1997	狩野 裕		AMOS,EQS,LISRELによるグラフィカル多変量解析: 目で見る共分散構造分析	現代数学社 (京都)
1997	Beate Sirota Gordon + 平岡 磨紀子		1945年のクリスマス: 日本国憲法に「男女平等」を書いた女性の自伝	柏書房 (東京)
1997	ed.= 田端 泰子 + 上野 千鶴子 + 服藤 早苗		ジェンダーと女性 (シリーズ比較家族  8)	早稲田大学出版部
1997	落合 恵美子		21世紀家族へ: 家族の戦後体制の見かた・超えかた (有斐閣選書; 新版)	有斐閣
1997	藤野 幸雄 + 荒岡 興太郎 + 山本 順一		図書館情報学入門 (有斐閣アルマ Interest)	有斐閣 (東京)
1997	ed.= 犬塚 先		新しい産業社会学: 仕事をとおしてみる日本と世界 (有斐閣アルマ   Specialized)	有斐閣 (東京)
1997	田中 成明 + 竹下 賢 + 深田 三徳 + 亀本 洋 + 平野 仁彦		法思想史 (有斐閣Sシリーズ)
1997	浅倉 むつ子 + 今野 久子		女性労働判例ガイド	有斐閣
1997	日本労働研究機構; 監修=労働省職業安定局		職業ハンドブック (CD-ROM検索システム)
1997	ed.=阿藤 誠 + 兼清 弘之		シリーズ・人口学研究7: 人口変動と家族	大明堂 (東京)
1997	スザーン ロメイン; tr.= 土田 滋 + 高橋 留美		社会のなかの言語: 現代社会言語学入門
1997	立岩真也		私的所有論
1997	John E. Roemer; tr.= 伊藤 誠		これからの社会主義: 市場社会主義の可能性
1997	総理府男女共同参画室		男女共同参画2000年プラン&amp;ビジョン	大蔵省 印刷局
1997	経済企画庁		国民生活白書 平成9年版: 働く女性: 新しい社会システムを求めて	大蔵省印刷局
1997	佐藤 勉 + 細谷 昂 + 村中 知子		社会学思想 (リーディングス日本の社会学 2)	東京大学出版会
1997	岩村 正彦 + 辻村 みよ子 + 紙谷 雅子 + et al		ジェンダーと法 (岩波講座現代の法11)	岩波書店 (東京)
1997	Bina Agarwal	Bargaining" and gender relations: Within and beyond the household	Feminist Economics 3(1): 1-51
1997	Nobuko Nagase	Wage Differentials and Labour Supply of Married Women in Japan: Part-time and Informal Sector Work Opportunities	Japanese Economic Review 48: 29-42
1997		 平成9年度労働時間等総合実態調査結果 (2): 労働省 平成九年九月  (<特集> 労働時間法制等労働基準法改正 (III))	女性と労働21 23: 58-74	フォーラム・「女性と労働21」
1997		 平成9年度労働時間等総合実態調査 (所定労働時間) 結果 (1): 労働省 平成九年九月  (<特集> 労働時間法制等労働基準法改正 (III))	女性と労働21 23: 55-57	フォーラム・「女性と労働21」
1997		 平成9年度労働時間等総合実態調査 (所定労働時間): 労働省発表・平成9年10月9日	労使の焦点 205: 14-15	社会経済生産性本部
1997	電機連合	母性保護に関する労働条件調査 (1997年度各種労働条件調査結果)	調査時報 296: 85-100	電機連合
1997	水野 紀子	婚姻関係破綻後の不貞行為と第三者の不法行為責任 (最高裁判決平成8.3.26)	民商法雑誌 116(6): 906-932
1997	深谷 松男	作家と画家の夫婦の離婚に伴う財産分与の対象及び方法(東京家裁審判平成6.5.31)	民商法雑誌 116(3): 479-483
1997	深澤 のぞみ	会話への積極関与としての割り込み発話: 異文化間コミュニケーションの会話分析	社会環境研究 2: 131-139
1997	佐藤 望 + 久米 靖文	女性一般職および総合職における職務ストレッサーとストレインに対する認識の差異	日本経営工学会論文誌 47(6): 418-423
1997	山岡 煕子	男女平等雇用の実現とアファーマティブ・アクション	山梨学院大学経営情報学論集 3: 139-152	山梨学院大学
1997	Richard Breen + John H. Goldthorpe	Explaining educational differentials: Towards a formal rational action theory	Rationality and society 9[=9(3)]: 275
1997	Webb J	The Politics of Equal Opportunity	Gender, work and organization 4[=4(3)]: 159-169
1997	Lewis S	`Family Friendly' Employment Policies: A Route to Changing Organizational Culture or Playing About at the Margins?	Gender, work and organization 4[=4(1)]: 13-23
1997	Janet C. Gornick + Marcia K. Meyers + Katherin E. Ross	SUPPORTING THE EMPLOYMENT OF MOTHERS: POLICY VARIATION ACROSS FOURTEEN WELFARE STATES	Journal of European Social Policy 7-1: 45-70
1997	大塚 洋子	戦後女性教員のライフコース: 結婚年齢,就業継続と出産行動	生活社会科学研究 4: 47-58
1997	高梨 千恵	均等法施行後の中途求人広告の変化	生活社会科学研究 4: 31-45
1997	谷口 和加子	就労女性と育児不安: 職業生活関連要因からの検討	生活社会科学研究 4: 17-29
1997	居城 舜子	コンパラブル・ワース/ペイ・エクィティの視点から: 過小評価される女性職のペイド・ワークとアンペイド・ワーク  (1996年度家庭経営学部会夏期セミナー テーマ "Unpaid Work" への家庭経営学的アプローチ)	家庭経営学研究 32: 44-50	日本家政学会家庭経営学部会
1997	鈴井 江三子	わが国における人工妊娠中絶の実態について: その対策とケアのあり方を問う	川崎医療福祉学会誌 7(2): 237-248	川崎医療福祉大学
1997	岡本 英雄	女子事務職の現状  (変貌する女性事務職)	日本労働研究雑誌 39(6): 26-33
1997	小方 直幸 + 金子 元久	「女子事務職」の形成と融解: 短大卒を中心に」  (変貌する女性事務職)	日本労働研究雑誌 39(6): 2-12
1997	土倉 玲子	妻の就業と関連する物質的及び心理的資源における夫に対する依存度と、夫に対する妻の献身コミットメント	社会心理学研究 12(3): 199-211
1997	四之宮 玲子	女性事務職の業務と意識の関連: 秘書の働きがい・生きがいの分析	日本大学精神文化研究所紀要 28: 1-22
1997	永井 暁子	ライフステージ前半の子育てによる家計への影響  (特集 現代日本の世帯類型別家計)	季刊家計経済研究 35: 37-49	家計経済研究所
1997	利谷 信義	女性にとって家族とは: 民法改正要綱にみる女性の自立 (<視点>法と生活5)	日本家政学会誌 48[=48(4)]: 353-356	日本家政学会
1997	田崎 裕美 + 村尾 勇之	妻の就労形態別生涯生計費研究: 生涯収入の算定	日本家政学会誌 48(6): 475-483
1997	堀内かおる + 天野寛子 + 伊藤純	家事労働観と生活時間から見る夫妻のジェンダー関係: 1995年世田谷区在住雇用労働者夫妻の調査から	日本家政学会誌 48(10): 851-864
1997	永瀬 伸子	労働環境をめぐる諸問題: 均等法後の現状  (特集 男女共同参画社会を目指して)	月刊国民生活 27(12): 22-25	国民生活センター
1997	ed.= Francine D. Blau + Ronald G. Ehrenberg		Gender and family issues in the workplace	R. Sage Foundation
1997	Tom R. Tyler + etal		Social justice in a diverse society	Westview Press
1997	ed.= Lawrence Haddad + John Hoddinott + Harold Alderman		Intrahousehold resource allocation in developing countries: models, methods, and policy	Johns Hopkins University Press
1997	Nijole V. Benokraitis		Subtle Sexism: Current Practice and Prospects for Change	Sage
1997	Anthony Giddens		Sociology (Third edition)
1997	Borocz J	Stand reconstructed: Contingent closure and institutional change	Sociological theory 15[=15(3)]: 215-248
1997	Thomas R. Ireland	The Cross Contributions to Human Capital Creation within Families: What Economic Rights Should Outlast Marriage	Kentucky journal of economics and business 16: 71-88	Kentucky Economic Association at Western Kentucky University
1997	Cheng MM, Kalleberg AL	How permanent was permanent employment?: Patterns of organizational mobility in Japan, 1916-1975	Work and occupations 24[=24(1)]: 12-32
1997	井上 俊一	未婚率の上昇とその社会経済的要因	社会学論叢 130: 1-20	日本大学社会学会
1997	Eric Walter White		Stravinsky: a critical survey, 1882-1946	Dover Publications (Mineola, N.Y.)
1997	Nonoyama Hisaya + Kataoka Yoshimi	Changing Marital Relationships in Japanese Society: Through Some Findings of Surveys by Hyogo Research Institute for Family Issues and Related Data  (社会科学特集)	甲南大学紀要. 文学編 105: 44-69	甲南大学
1997	豊島 慎一郎	震災転出者に関する分析: 「西宮市からの転出者調査」から	関西学院大学社会学部紀要 78: 133-143
1997	厚生省 大臣官房 統計情報部		人口動態社会経済面調査報告 平成8年度: 働く女性の出産	厚生統計協会
1997	佐藤 俊樹	組織内紛争処理: 総合職女性をめぐる法と社会	法社会学 49: 63-73
1997	田中 裕美子	労働力の女性化と性別役割分業: スウェーデンの事例による一考察	社会科学 58: 161-178	同志社大学人文科学研究所
1997	ed.= Inga Persson + Christina Jonung		Economics of the family and family policies	Routledge
1997	太郎丸 博 田中 重人	多値変数を含むブール代数分析	大阪大学人間科学部紀要 23: 167-183	大阪大学 人間科学部
1997	舩橋 惠子	出産・育児を支援する社会づくり  (特集 少子化を考える)	都市問題 88(12): 43-54	東京市政調査会
1997	村松 幹子	キャリア形成途上段階の女性の雇用市場退出と一時退出の判別: ライフコース (展望) の視点から	教育社会学研究 61: 103-122
1997	永瀬 伸子	高齢女性の就業行動と年金受給: 家族構成.就業履歴から見た実証分析	季刊社会保障研究 33(3): 272-285
1997	樋口 美雄 + 阿部 正浩 + Jane Waldfogel	日米英における育児休業・出産休業制度と女性就業	人口問題研究 53(4): 49-66	国立社会保障・人口問題研究所
1997	山本 千鶴子 + 小島 克久	日本の婚姻・離婚の動向: 1995年	人口問題研究 53(3): 45-66	国立社会保障・人口問題研究所
1997	兼子 一	社会調査におけるエスノメソドロジー的記述とは何か: 実践的社会学的推論とリフレクシビリティの位置	人文論叢 26: 1-18
1997	宮野 勝	公正観の論理構造  (特集 社会階層の計量分析)	行動計量学 24(1)[=46]: 48-57
1997	白倉 幸男	文化的再生産とライフスタイル  (特集 社会階層の計量分析)	行動計量学 24(1)[=46]: 37-47
1997	近藤 博之	教育と社会移動の趨勢  (特集 社会階層の計量分析)	行動計量学 24(1)[=46]: 28-36
1997	鹿又 伸夫	戦後日本における世代間移動の変動  (特集 社会階層の計量分析)	行動計量学 24(1)[=46]: 20-27
1997	原 純輔	戦後日本の階層と階層意識: SSM調査1955-1995年の軌跡  (特集 社会階層の計量分析)	行動計量学 24(1)[=46]: 11-19
1997	盛山 和夫	階層研究と計量社会学  (特集 社会階層の計量分析)	行動計量学 24(1)[=46]: 1-10
1997	永瀬 伸子	子どもの養育の経済分析: 研究系譜と展望	経済論集 22(2): 69-96	東洋大学経済研究会
1997	Cook H.M	The role of the Japanse masu form in caregiver-child conversation	Journal of Pragmatics 28: 695-718
1997	Peter Kooreman + Sophia Wunderink		The economics of household behaviour	Macmillan
1997	岡本 朝也	『言葉と物』を読む: ミシェル・フーコーと社会学  (関西大学大学院)	人間科学 47: 115-137
1997	春日井 典子	成人期親子関係におけるvきょうだい数ときょうだい性構成: 人口第二世代と第三世代の親子関係規範	社会学研究 15: 67-91
1997	西郷浩	無回答処理へのリサンプリング法の応用	早稲田政治経済学雑誌 332: 160-195
1997	小玉 亮子	〈女・子ども〉の問題化: 横浜市における小子化と女性のM字型就労から	経済と貿易 174: 39-56	横浜市立大学経済研究所
1997	Sandra Fredman		Women and the law	Clarendon Press
1997	Scott Coltrane		Family man: Fatherhood, housework, and gender equity	Oxford University Press
1997	Clair Browm + Yoshifumi Nakata + Michael Reich + Lloyd Ulman		Work and pay in the United States and Japan
1997	Haya Stier + Marta Tienda	Spouses or Babies: Pathways to Family Life Among Inner City Parents	Ethnic and Racial Studies 20[=20(1)]: 91-122
1997	Halm Ofek + Yesook Merrill	Labor immobility and the formation of gender wage gaps in local markets	Economic inquiry 35: 28-47
1997	Kimoto Kimiko	Company man makes family happy: gender analysis of the Japanese family	Hitotsubashi journal of social studies 29: 1-17
1997	Rosenbaum JE, Binder A	Do employers really need more educated youth?	Sociology of education 70[=70(1)]: 68-85
1997	永瀬 伸子	既婚女子の労働供給: 短時間,長時間労働供給関数の推定	経済研究 48(1): 49-58	一橋大学経済研究所
1997	Shelly J. Lundberg + Robert A. Pollak + Terence J. Wales	Do husbands and wives pool their resources?: evidence from the United Kingdom child benefit	Journal of human resources 32(3): 463-480
1997	田中 重人	高学歴化と性別分業:女性のフルタイム継続就業に対する学校教育の効果	社会学評論 48[=48(2)]: 130-142	日本社会学会
1997	越 良子	自己査定方略としての対人選択に及ぼす自己高揚期待の影響	心理学研究 68(5): 379-386
1997	大淵 憲一 + 福島 治	葛藤解決における多目標: その規定因と方略選択に対する効果	心理学研究 68(3): 155-162
1997	久保田 健市	社会的カテゴリー化により導入された少数派,多数派および第三者の集団間差別行動と認知	心理学研究 68(2): 120-128
1997	森永 康子	大卒・短大卒女性の仕事に関する価値観	教育心理学研究 45(2): 166-172
1997	Richard Anker + Helina Melkas	Occupational segregation by sex in Nordic countries: An empirical investigation	International labour review 136: 341
1997	Richard Anker	Theories of occupational segregation by sex: An overview	International labour review 136: 315	ILO
1997	有留 順子 + 小方 登	性差からみた大都市圏における通勤パターン: 大阪大都市圏を事例として	人文地理 49: 47-62
1997	川瀬 正樹	世帯のライフステージから見た千葉県柏市における既婚女性の通勤行動の変化	地理学評論 70: 699-723
1997	B.J. Mosgaard + O. Lidegaard + S.K. Kjaer + G. Schou + A.N. Andersen	Infertility, fertility drugs, and invasive ovarian cancer: a case-control study	Fertility and sterility 67[=67(6)]: 1005-1012	Elsevier
1997	M. C. Chiuri + P. J. Simmons	Universal decentralisation: a demand system for collective and unitary models with household public goods	Economic journal 107: 372-389	Royal Economic Society
1996	安田 雪		大学生の職業参入過程の男女比較
1996	法務省 法制審議会	民法の一部を改正する法律案要綱  (平成8年2月26日 法制審議会総会決定)
1996	男女共同参画審議会	男女共同参画ビジョン: 21世紀の新たな価値の創造
1996	男女共同参画推進本部	男女共同参画2000年プラン: 男女共同参画社会の形成の促進に関する平成12年 (西暦2000年) 度までの国内行動計画
1996	連合総合生活開発研究所		女性労働者のキャリア形成と人事処遇の運用実態に関する調査報告	連合総合生活開発研究所
1996	ed.=鈴木 昭逸 + 海野 道郎 + 片瀬 一男		教育と社会に対する高校生の意識: 第3次調査報告書	東北大学 教育文化研究会
1996	NHK放送文化研究所世論調査部		1995年国民生活時間調査報告書
1996	1995年SSM調査研究会		1995年SSM調査コード・ブック
1996	日本ペイ・エクイティ研究会		平等へのチャレンジ: カナダ・オンタリオ州のペイエクイティ法とその運用	日本ペイ・エクイティ研究会 (大阪)
1996	United Nations		The Beijing declaration and the platform for action (Fourth World Conference on Women, Beijing, China, 4-15 September 1995)	Department of Public Information, United Nations (New York)
1996	中村 恵	多数派“一般職女子"の活用を再考しよう  (提言 これからの女子活用と育成)	人事マネジメント 6(1): 52-54
1996	柴山 恵美子	EU(EC)における労働・社会政策立法回路の展開: 雇用平等原則に関する理事会指令を中心に	生活文化研究 7: 3-28
1996	Marga Bruyn-Hundt		The economics of unpaid work
1996	ed.=佐藤 武義		展望 現代の日本語
1996			民法学と比較法学の諸相I	信山社出版 (東京都文京区本郷)
1996	厚生省人口問題研究所 + 国立社会保障・人口問題研究所		現代日本の世帯変動: 世帯動態調査	厚生統計協会 (東京)
1996	Michael Reginald Maurice White; tr.= 水野谷 武志 + 伊藤 陽一		労働時間: 短縮の可能性を評価する	梓出版社
1996	田村 五郎		親子の裁判ここ30年	中央大学出版部 (八王子)
1996	君塚 正臣		性差別司法審査基準論	信山社出版
1996	上田 純子 + 小川 由美子 + 森川 麗子		女と法とジェンダー	成文堂
1996	ed.= 栗田 宣義		メソッド/社会学: 現代社会を測定する	川島書店 (東京)
1996	大脇 雅子 + 中島 通子 + 中野 麻美		21世紀の男女平等法 (有斐閣選書)	有斐閣 (東京)
1996	友枝 敏雄		社会学のエッセンス: 世の中のしくみを見ぬく	有斐閣 (東京)
1996	岡田 章		ゲーム理論	有斐閣 (東京)
1996	野々山 久也 + 袖井 孝子 + 篠崎 正美		いま家族に何が起こっているのか	ミネルヴァ書房
1996	浅野 長一郎 + 江島 伸興		基本多変量解析	日本規格協会 (東京)
1996	壽里 茂		ホワイトカラーの社会史	日本評論社
1996	荒井 一博		雇用制度の経済学	中央経済社 (東京)
1996	樋口 美雄		労働経済学
1996	比較家族史学会		事典 家族	弘文堂 (東京)
1996	中村 圭介		日本の職場と生産システム	東京大学出版会
1996	ed.=阿藤 誠		先進諸国の人口問題: 少子化と家族政策	東京大学出版会
1996	ed.=井上 俊 (ほか)		差別と共生の社会学 (岩波講座現代社会学 15)
1996	南 亮進		日本の経済発展と所得分布 (一橋大学経済研究叢書 45)	岩波書店
1996	イ ヨンスク		「国語」という思想: 近代日本の言語認識	岩波書店 (東京)
1996	M. Sara Rosenthal		The fertility sourcebook	Lowell House
1996	仙田 幸子	企業における女性管理職割合の規定要因の探索的検討	Sociology today 7: 84-91	お茶の水社会学研究会, お茶の水大学
1996	本沢 巳代子	若尾祐司著『近代ドイツの結婚と家族』	ドイツ研究 23: 127-130
1996	Edgar H. Schein	Career anchors revisited: Implications for career development in the 21st century	Academy of Management Executive 00(0): 80-88
1996	Simon James	Female household investment strategy in human and non-human capital with the risk of divorce	Journal of divorce and remarriage 25(1/2): 151-167
1996	Hilmar Nordvik	Relationships between Holland's vocational typology, Schein's career anchors and Myers-Briggs' types	Journal of Occupational and Organizational Psychology 69: 263-275
1996	Kirsten Scheiwe	Couples, parents, children and the state: defining family obligations in Germany  (MZES Arbeitspapiere, Arbeitsbereich I / No. 14)		Mannheim Centre for European Social Research
1996	白波瀬 佐和子	英国女子パートタイム就労の研究: 「女性と雇用調査の分析結果より」	生活社会科学研究 3: 89-103
1996	大塚 洋子	家庭科教育における家族・保育に関する授業: 1989年学習指導要項移行期間の実践記録から	生活社会科学研究 3: 75-87
1996	鵜沢 由美子	専門職に就業する女性のキャリアと子産み・子育て: 女性税理士の事例研究から	生活社会科学研究 3: 59-73
1996	水谷 英夫 + 小島 妙子	協議上の離婚の「効果」: 子の面接交渉,養育費負担,財産分与をめぐって	法律のひろば 49(6): 50-56
1996	本田 一成	スーパーマーケットの標準化戦略とキャリア管理  (均等法10年を問う)	日本労働研究雑誌 433: 49-64
1996	今田幸子	女子労働と就業継続	日本労働研究雑誌 433(May): 37-48
1996	奥山 明良	均等法10年の現状と課題  (特集 均等法10年を問う)	日本労働研究雑誌 38[=38(5)]: 2-13	日本労働研究機構
1996	田中 重人	戦後日本における性別分業の動態: 女性の職場進出と2重の障壁	家族社会学研究 8: 151-161[208]
1996	長津 美代子	: 家族の多様化と個別化	日本家政学会誌 47[=47(8)]: 769-775
1996	岡本祐子	育児期における女性のアイデンティティ状態と家族関係に関する研究	日本家政学会誌 47(9): 849-860
1996	斎藤悦子 + 水野谷武志 + 伊藤 セツ	東京都世田谷区在住雇用労働者夫妻の生活時間―1995年調査(第3報): 組織文化におけるジェンダーロールが生活時間に及ぼす影響	日本家政学会誌 47(9): 843-848
1996	Amano Hiroko + Horiuchi K. + Ito S. + Mori M. + Amano Haruko + eds	A time use study of working couples living in Tokyo, Setagaya-ku 1995(Part 1): Characteristics of respondents and outline of results	Journal of home economics of Japan 47(8): 739-745
1996	長津美代子 + 鄭淑子	大学生の性役割意識についての日台比較	日本家政学会誌 47(7): 651-661
1996	斎藤悦子 + 伊藤 セツ	企業文化と生活文化の関連: 家政学における生活文化論の意義	日本家政学会誌 47(4): 303-312
1996	下坂知恵 + 下村道子	男性の家事行動に対する余暇としての意識: 帯広市における	日本家政学会誌 47(2): 121-129
1996	伊藤純 + 伊藤 セツ	高齢化社会における食生活家事労働の社会化	日本家政学会誌 47(2): 115-120
1996	佐藤 ゆみ子	日本語の音節末尾音(撥音)のモーラ性	音声学会会報 212: 67-75	日本音声学会
1996	春日井 典子	働く女性と子育て	ペリネイタル・ケア 15(1): 17-22
1996	川口 章	転換期を迎えたオーストラリアの「男女同一賃金」政策	労働運動研究 318	労働運動研究所
1996	Shelly Lundberg + Robert A. Pollak	Bargaining and distribution in marriage	Journal of economic perspectives 10(4): 139-158
1996	佐藤 暢男		Write your name in kanji	Tuttle Pub. (Boston ; Tokyo)
1996	George Ritzer		The McDonaldization of society: an investigation into the changing character of contemporary social life (Rev. ed.)	Pine Forge Press (Thousand Oaks, CA, US)
1996	田中 重人	職業構造と女性の労働市場定着性: 結婚・出産退職傾向のコーホート分析	ソシオロジ 41(1)[=126]: 69-85	社会学研究会
1996	阿部 正浩	転職前後の賃金変化と人的資本の損失	三田商学研究 39(1): 125-139	慶応義塾大学商学会
1996	孝本 貢	家族国家観の登場と先祖: 先祖観の多元的把握への一試論	明治大学人文科学研究所紀要 40: 239-250
1996	Shigeto Tsuru		Japan's capitalism: creative defeat and beyond	Cambridge University Press
1996	Diane Sainsbury		Gender, equality, and welfare states
1996	ed.= Lyliane Rosetta + C. G. N. Mascie-Taylor		Variability in human fertility (Cambridge studies in biological anthropology 19)	Cambridge University Press
1996	有賀 美和子	イギリス女性学の諸相(その2): 1990年代の新展開  (批評と紹介)	東京女子大学紀要論集 47(1): 191-211	東京女子大学
1996	舩橋 惠子	ヨーロッパ統合とジェンダー: 統合が女性にもたらしたものは 第2部 家族・福祉をジェンダーからみると(2)EUの男性変革戦略	時の法令 1530: 58-67	大蔵省印刷局
1996	Catherine Hakim		Key issues in women's work: female heterogeneity and the polarisation of women's employment (Conflict and change in Britain series: a new audit 4)	Athlone (London)
1996	永谷 典雄	清算的財産分与における清算割合の認定: 民法改正要綱試案におけるいわゆる2分の1ルールを視野に入れて	家庭裁判月報 48(3): 1-55	最高裁判所
1996	水野 紀子	8 有責配偶者からの離婚請求 (特集 Legal mind 民法: Thinking like a lawyer)	月刊法学教室 193: 52-58
1996	永山 栄子	破綻主義離婚の徹底化と財産分与制度の問題点	共立女子大学文芸学部紀要 42: 1-15
1996	永田 素彦 + 矢守 克也	災害イメージの間主観的基盤: 昭和57年長崎大水害についての会話分析	実験社会心理学研究 36(2): 197-218
1996	樫村 志郎	会話分析の課題と方法	実験社会心理学研究 36(1): 148-159
1996	吉川 徹 + 轟 亮	学校教育と戦後日本の社会意識の民主化	教育社会学研究 58: 87-101
1996	広嶋 清志 + 大江 守之 + 山本 千鶴子 + 鈴木 透 + 小島 克久 + 佐々井 司 + 坂井 博通 + 大友 由紀子	現代日本の世帯変動: 第3回世帯動態調査の結果から	人口問題研究 51(4): 1-31
1996	田中 裕美子	社会政策が対象とする単位について: スウェーデンの事例より	日本法政学会法政論叢 32: 199-210	啓文社
1996	平島 奈津子	子ども時代の親との死別・離別体験と成人後のうつ病との関連: その発病状況の検討を通して	慶應醫學 73[=73(6)]: 411-418
1996	0000	Career mobility in organizations: Implications for career development-Part 1	Journal of European Industrial Training 20(4): 30-51
1996	Krishnan Namboodiri		A primer of population dynamics	Plenum Press (New York)
1996	Tomoko Kishi	Reduced hours of work and workers' utility	Otsuma Women's University annual report, humanities and social sciences 28: 158-139[1-20]	大妻女子大学
1996	近藤 佳代子	民法改正要綱における夫婦財産関係規定の改正	宮城教育大学紀要. 第1分冊, 人文科学・社会科学 31: 122-132	宮城教育大学
1996	松永 真理 + 日置 弘一郎	「組織の中の女性」を求めて	組織科学 30(2): 4-13
1996	小笠原 祐子	職場内のジェンダー関係  (組織の中の女性)	組織科学 30(2): 27-36
1996	柴田愛子 + コリン・ボイルズ	生活時間の配分: 有業男女を対象とした実証的検討	日本経済研究 32: 133-148
1996	Mary Ann Glendon		The transformation of family law: state, law, and family in the United States and Western Europe	University of Chicago Press (Chicago)
1996	Toshiaki Tachibanaki		Wage determination and distribution in Japan	Clarendon Press
1996	Haya Stier	Continuity and Change in Women's Occupations Following First Childbirth	Social science quarterly 77[=77(1)]: 60
1996	Rosenbaum JE	Policy uses of research on the high school-to-work transition	Sociology of education 1996 Special Issue: 102-122
1996	Marta Tienda + Haya Stier	Generating Labor Market Inequality: Employment Opportunities and the Accumulation of Disadvantage	Social problems 43(2): 147
1996	鈴木 淳子	若年女性のキャリア選択規定要因に関する縦断的研究: 同一組織における就労継続および転職	心理学研究 67(2): 118-126
1996	越 良子	能力の自己査定行動と自己高揚期待	心理学研究 67(1): 42-49
1996	吉田 容子	欧米におけるフェミニズム地理学の展開	地理学評論 69: 242-262
1996	Gordon Marshall + Stephen Roberts + Carole Burgoyne	Social class and underclass in Britain and the USA	British journal of sociology 47(1): 22-44
1996	Arne L. Kalleberg + Mark E. Van Buren	IS BIGGER BETTER? EXPLAINING THE RELATIONSHIP BETWEEN ORGANIZATION SIZE AND JOB REWARDS	American sociological review 61: 47-66
1996	katherine Stovel + Michael Savage + Peter Bearman	Ascription into achievement: Models of career systems at Lloyds Bank, 1890-1970	American journal of sociology 102(2): 358-399
1996	Gunn Elisabeth Birkelund + Leo A. Goodman + David Rose	The latent structure of job characteristics of men and women	American journal of sociology 102(1): 80-113
1995	1995年SSM調査研究会		SSM産業分類・職業分類 (95年版)
1995	沼崎 一郎	人権としての姓? 文化としての姓?: 「夫婦別姓」論争への人類学的接近	第49回日本人類学会・日本民族学会連合大会発表論文	第49回日本人類学会・日本民族学会連合大会
1995	Randall Collins; tr.= 橋本, 和孝 + 大澤, 善信		三つの社会学的伝統 (教授用)
1995	東京女性財団		世界のアファーマティブ・アクション: 諸外国におけるアファーマティブ・アクション法制 (資料集)
1995	ed.= 佐藤 俊樹		階層・移動研究の現在 (科学研究費補助金 研究成果報告書)	東京工業大学
1995	東京女性財団		ジェンダー・フリーな教育のために: 女性問題研修プログラム開発報告書
1995	日本労働研究機構		女性の専門的キャリア形成 (JIL資料シリーズ 49)	日本労働研究機構
1995	Harald Fuess	Divorce in Japan, 1800-1940  (Ph.D. dissertation)		Harvard University
1995	東京女性財団		あなたのクラスはジェンダー・フリー?: 若い世代の教師のために
1995	MIZUNO Noriko	Grounds for Divorce in Japanese Law and Mechanisms of Divorce Payment Obligation  (Japanese reports for the XIVth International Congress of Comparative Law (Athens, July 31st-August 6th 1994))	Publications of the International Center for Comparative Law and Politics 4: 89-102	Faculty of Law, University of Tokyo
1995	ed.= Man Singh Das + Vijay Kumar Gupta		Gender roles and family analysis	M.D. Publications (New Delhi)
1995	Edgar Allan Lind + Tom R. Tyler; tr.= 菅原 郁夫 + 大淵 憲一		フェアネスと手続きの社会心理学: 裁判、政治、組織への応用	ブレーン出版 (東京)
1995	松平 直壽		コードが変える出版流通: ISBNのすべて	日本エディタースクール出版部
1995	NHK放送文官研究所 世論調査部		生活時間の国際比較	大空社
1995	Kanter Rosabeth Moss + 高井 葉子		企業のなかの男と女: 女性が増えれば職場が変わる	生産性出版 (東京)
1995	吉田義明		日本型低賃金の基礎構造: 直系家族制農業と農家女性労働力
1995	ed.=笠原 清志 + 西原 和久 + 宮内 正		社会構造の探求: 現実と理論のインターフェイス (故下田直春教授追悼論文集)	新泉社
1995	Niklas Luhmann; tr.= 佐藤 勉		社会システム理論 下	恒星社厚生閣
1995	監修=小川 一夫		社会心理学用語辞典 (改訂新版)	北大路書房
1995	藤井 治枝		日本型企業社会と女性労働: シリーズ 女・あすに生きる 7	ミネルヴァ書房
1995	正岡 寛司		家族過程論: 現代家族のダイナミックス (放送大学教材 81441-1-9511)	放送大学教育振興会
1995	日本婦人団体連合会		婦人白書 1995: 第4回世界女性会議・NGOフォーラム 北京	ほるぷ出版
1995	薮内 武司		日本統計発達史研究 (岐阜経済大学研究叢書 7)	法律文化社
1995	三浦 展		「家族と郊外」の社会学: 「第四山の手」型ライフスタイルの研究	PHP研究所 (東京)
1995	ed.= 神代 和欣 + 連合総合生活開発研究所		戦後50年産業・雇用・労働史	日本労働研究機構
1995	八代 充史		大企業ホワイトカラーのキャリア
1995	今田幸子 + 平田周一		ホワイトカラーの昇進構造
1995	ed.=水野 朝夫 + 小野 旭		労働の供給制約と日本経済
1995	川本 隆史		現代倫理学の冒険: 社会理論のネットワーキングへ	創文社
1995	ランカスター大学女性学研究センタ; tr.=有満 麻美子 + 奥田 暁子 + 高橋 準		日英対照 女性学ブックガイド	三修社
1995	森村 進		財産権の理論
1995	嶺 学		労働の人間化の展開過程
1995	経済企画庁		国民生活白書 (平成7年版): 戦後50年の自分史-多様で豊かな生き方を求めて	大蔵省印刷局
1995	富永 健一		行為と社会システムの理論: 構造-機能-変動理論をめざして	東京大学出版会
1995	諏訪 邦夫		発表の技法: 計画の立て方からパソコン利用法まで (ブルーバックス B-1099)	講談社 (東京)
1995	Olivier Blanc; tr.= 辻村 みよ子		女の人権宣言: フランス革命とオランプ・ドゥ・グージュの生涯	岩波書店 (東京)
1995	Tim Butler + Michael Savage		Social change and the middle classes	UCL Press
1995	大山 治彦	大学生の抱く男らしさ・女らしさ期待の男女差	龍谷大学大学院研究紀要: 社会学・社会福祉学 2: 5-15
1995	大山 治彦	身体の男らしさ・女らしさと自尊感情の関連について	家族社会学研究 7: 69-79
1995	柿本 敏克	内集団バイアスに影響を及ぼす個人差要因	社会心理学研究 11(2): 94-104
1995	青木 美穂子 + 井上 順子 + 清水 武雄	中学校英語教科書のテクスト分析(1): NEW CROWN2, Lesson8における「結果」関係の分析と試案	群馬大学教育実践研究 12: 217-228
1995	牧田 徹雄 + 三矢 恵子	生活時間の県別分析: 生活時間の地域差はなぜ生じるか	NHK放送文化調査研究年報 40: 157-176
1995	Shirley L. Zimmerman		Understanding family policy: theories &amp; applications	Sage Publications (Thousand Oaks, Calif.)
1995	John Boswell		Same-sex unions in premodern Europe	Vintage Books
1995	大和 礼子	性別役割分業意識の二つの次元: 「性による役割振り分け」と「愛による再生産役割」	ソシオロジ 40(1)[=123]: 109-126[193]
1995	鈴木 真次	Divorce and the Displaced Homemaker: A Discourse on Playing with Dolls,Partnership Buyonts and Dissociation Under No-Fault/Cynthia Starnes(60 U.Chi.L.Rev.,1993)	アメリカ法 1995(1): 114-118
1995	G. A. Cohen		Self-ownership, freedom, and equality (Studies in Marxism and social theory)	Cambridge University Press (Cambridge)
1995	A. B. Atkinson		Incomes and the welfare state
1995	有賀 美和子	イギリス女性学の諸相(その1)  (批評と紹介)	東京女子大学紀要論集 46(1): 185-203	東京女子大学
1995	厚生省 大臣官房 統計情報部		平成5年度 人口動態社会経済面調査報告 出生: 1歳児を持つお母さんの子育て環境	厚生統計協会
1995	大沢 真知子	日本的経営と男女雇用均等法  (特集 男女雇用機会均等法10年)	ジュリスト 1079: 16-22	有斐閣
1995	鳥居 淳子	内外人の婚姻と夫婦の氏  (特集 家族の変貌と家族法の課題: 自立する個人と家族の連帯)	ジュリスト 1059: 93-99
1995	野沢 紀雅	事実婚の法的規整  (特集 家族の変貌と家族法の課題: 自立する個人と家族の連帯)	ジュリスト 1059: 87-92
1995	佐藤 義彦	離婚後の子の監護教育・面接交渉  (特集 家族の変貌と家族法の課題: 自立する個人と家族の連帯)	ジュリスト 1059: 82-86
1995	下夷 美幸	養育費履行確保制度の設計  (特集 家族の変貌と家族法の課題: 自立する個人と家族の連帯)	ジュリスト 1059: 76-81
1995	鈴木 真次	離婚給付制度の改革にむけて: 「婚姻制度等に関する民法改正要綱試案」の検討  (特集 家族の変貌と家族法の課題: 自立する個人と家族の連帯)	ジュリスト 1059: 69-75
1995	二宮 周平	別居による離婚の可否と苛酷条項  (特集 家族の変貌と家族法の課題: 自立する個人と家族の連帯)	ジュリスト 1059: 63-68
1995	米沢 広一	憲法と家族法  (特集 家族の変貌と家族法の課題: 自立する個人と家族の連帯)	ジュリスト 1059: 6-11
1995	上野 雅和	協議離婚の問題点	ジュリスト 1059: 57-62
1995	長谷部 由起子	配偶者の居住権保護  (特集 家族の変貌と家族法の課題: 自立する個人と家族の連帯)	ジュリスト 1059: 51-56
1995	床谷 文雄	選択的夫婦別氏制度案の検討  (特集 家族の変貌と家族法の課題: 自立する個人と家族の連帯)	ジュリスト 1059: 45-50
1995	落合 恵美子	「個人を単位とする社会」と「親子関係の双系化」: 家族社会学の視点から  (特集 家族の変貌と家族法の課題: 自立する個人と家族の連帯)	ジュリスト 1059: 37-44
1995	中里 実	家庭と租税制度  (特集 家族の変貌と家族法の課題: 自立する個人と家族の連帯)	ジュリスト 1059: 31-36
1995	長 秀之	家庭裁判所の現状と課題  (特集 家族の変貌と家族法の課題: 自立する個人と家族の連帯)	ジュリスト 1059: 20-24
1995	堀 勝洋	社会保障と扶養  (特集 家族の変貌と家族法の課題: 自立する個人と家族の連帯)	ジュリスト 1059: 177-187
1995	野田 愛子	成年後見制度の展望  (特集 家族の変貌と家族法の課題: 自立する個人と家族の連帯)	ジュリスト 1059: 163-170
1995	津崎 哲郎	親権制度の改革  (特集 家族の変貌と家族法の課題: 自立する個人と家族の連帯)	ジュリスト 1059: 151-155
1995	海老沢 美広	国際養子の問題点  (特集 家族の変貌と家族法の課題: 自立する個人と家族の連帯)	ジュリスト 1059: 145-150
1995	寺戸 由紀子	特別養子制度の点検  (特集 家族の変貌と家族法の課題: 自立する個人と家族の連帯)	ジュリスト 1059: 137-144
1995	利谷 信義	戸籍制度の役割と問題点  (特集 家族の変貌と家族法の課題: 自立する個人と家族の連帯)	ジュリスト 1059: 12-19
1995	鈴木 隆史	子どもの権利条約と家族法: 家庭的環境において成長する権利に焦点を当てて  (特集 家族の変貌と家族法の課題: 自立する個人と家族の連帯)	ジュリスト 1059: 106-114
1995	加藤 一郎 + ジュリスト編集部	21世紀の家族法: 加藤一郎先生に聞く  (特集 家族の変貌と家族法の課題: 自立する個人と家族の連帯)	ジュリスト 1059: 100-105
1995	林 日東	離婚における財産分与の法的性質に関する一考察	阪大法学 175[=45(1)]: 81-106
1995	山本 富美子	講義,対談等の聴解のメカニズム: テクスト分析を通して	日本語教育 86: 13-25
1995	Kiriko SAKATA	The effects of social category salience and self-construals upon self-stereotyping strategies	Japanese journal of experimental social psychology 34(3): 245-256
1995	工藤 弘安	統計調査における情報提供(III): 事例研究:デンマーク その2	成城大學經濟研究 128: 98-79	成城大学
1995	工藤 弘安	レジスター・ベースの人口・住宅センサス (堀川マリ子名誉教授古稀記念号)	成城大學經濟研究 127: 71-87	成城大学
1995	吉原 恵子	女子大学生における職業選択のメカニズム: 女性内分化の要因としての女性性	教育社会学研究 57: 107-124
1995	石原 邦雄	全国規模の家族生活総合調査と公開利用データの作成: ウィスコンシン大学NSFH調査の場合	人文学報 261: 219-244
1995	舩橋 惠子	家族問題のこれからと子ども: 戦後50年から21世紀へ	児童心理 49(12): 89-96	児童研究会; 金子書房
1995	Osawa Machiko	The Japanese wage gap reexamined	Journal of economics, Asia University 19(1): 1-25	Faculty of economics, Asia University
1995	川口 章	オーストラリアの家庭における男女の役割分担	オーストラリア研究紀要 21: 25-40
1995	中野 英子	女性のライフコースと出生行動 (少子化時代への対応<特集>)	公衆衛生 59[=59(6)]: 375-378	医学書院
1995	Satomi Kurosu + Emiko Ochiai	Adoption as an heirship strategy under demographic constraints: a case from nineteenth-century Japan	Journal of family history 20: 261-288
1995	Elizabeth G. Katz	Gender and trade within household: observations from rural Guatemala	World development 23(2): 327-342
1995	川口 章	女子に対する就職差別のモデル	追手門経済論集 30(2): 66-83
1995	裴 海善	日韓女子労働供給のタイムシリーズ分析	日本経済研究 28: 185-206
1995	永瀬 伸子	「パート」選択の自発性と賃金関数	日本経済研究 28: 162-184	日本経済研究センター
1995	塚原 康博	育児支援政策が出生行動に与える効果について: 実験ヴィネットアプローチによる就業形態別出生確率の計量分析	日本経済研究 28: 148-161
1995	J. Lornage + H. Chorier + D. Boulieu + C. Mathieu + JC Czyba	Six year follow-up of cryopreserved human embryos	Human Reproduction 10[=10(10)]: 2610	ESHRE
1995	Nijole V. Benokraitis + Joe R. Feagin		Modern sexism: blatant, subtle, and covert discrimination (2nd ed)	Prentice Hall
1995	Lillian B. Rubin		Families on the fault line: America's working class speaks about the family, the economy, race, and ethnicity	HarperPerennial (New York)
1995	David A. Cotter + Joann M. Defiore + Joan M. Hermsen	Occupational gender segregation and the earnings gap: changes in the 1980s	Social science research 24: 439-454
1995	Thomas A. Diprete and Jerry D. Forristal	Socioeconomic change and occupational location for successive cohorts of American male and female workers	Social Science Research 24: 390-438
1995	Jessie M. Tzeng + Robert D. Mare	Labor market and socioeconomic effects on marital stability	Social Science Research 24: 329-351
1995	Fumio Hayashi	Is the Japanese extended family altruistically liked?: a test based on Engel curves	Journal of political economy 103(3): 661-674
1995	Sahng Ern Park + Albert A. Harrison	Career-related interests and values, perceived control, and acculturation of Asian-American and Caucasian-American collegs students	Journal of Applied Social Psychology 25(13): 1184-1203
1995	沼崎 誠 + 工藤 恵理子	自己の性格特性の判断にかかわる課題の選好を規定する要因の検討: 自己査定動機・自己確証動機	心理学研究 66(1): 52-57
1995	一二三 朋子	母国語話者と非母国語話者との会話における母国語話者の意識的配慮の検討	教育心理学研究 43(3): 277-286	日本教育心理学会
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1995	Jun'ichi Akiba + Minoru Ishikawa	Marriage and divorce regulation and recognition in Japan	Family law quarterly 29(3): 589-602
1995	C. Edward Watkins, Jr. + Linda Mezydlo Subich	Annual review, 1992-1994: Career development, reciprocal work/non-work interaction, and women's workforce participation	Journal of vocational behavior 47: 109-163
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1994	Debra B. Schwartz		An examination of the impact of family-friendly policies on the glass ceiling	Families and Work Institute (New York, NY, US)
1994	厚生省 大臣官房 統計情報部		人口動態統計の国際比較 (人口動態統計特殊報告)	厚生統計協会 (東京)
1994	早瀬 鉱一		夫が書いた失敗しない共働き12の方法
1994	山田 昌弘		近代家族のゆくえ: 家族と愛情のパラドックス	新曜社
1994	Knuth, Donald Ervin and 有澤 誠		文芸的プログラミング (ASCII software science; Programming paradigm  3)	アスキー
1994	ed.= 岡沢 憲芙 + 奥島 孝康		スウェーデンの経済: 福祉国家の政治経済学	早稲田大学出版部
1994	落合 恵美子		21世紀家族へ: 家族の戦後体制の見かた・超えかた (有斐閣選書)	有斐閣
1994	村上 一博		明治離婚裁判史論	法律文化社
1994	村山 臥竜		草書のくずし方	二玄社
1994	宮川 公男		政策科学の基礎
1994			人口変動と日本の進路
1994	日本弁護士連合会		現代法律実務の諸問題 (日弁連研修叢書 平成5年版 上)	第一法規
1994	ed.=末尾至行 + 橋本征治		人文地理	大明堂
1994	社会保障研究所		現代家族と社会保障 (社会保障研究所研究叢書 31)	東京大学出版会
1994	ed.=石川 経夫		日本の所得と富の分配	東京大学出版会
1994	Grijns, Mies		Different women, different work: gender and industrialization in Indonesia	Avebury
1994	矢沢 澄子	都市形成とジェンダー: 現代都市とジェンダーアプローチ  (テーマ部会I: 都市とジェンダー)	日本都市社会学会年報 12: 39-43
1994	今田 幸子	女性の就業と都市の生活ネットワーク  (テーマ部会I: 都市とジェンダー)	日本都市社会学会年報 12: 32-35
1994	西山 八重子	理論化を深める「都市とジェンダー」論  (テーマ部会I: 都市とジェンダー)	日本都市社会学会年報 12: 27-31
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1994	田中 裕美子	スウェーデンの労働・生活時間調査  (特集 海外の女性労働事情)	女性労働 19: 94-100	婦人労働研究会
1994	下沢 潤子	銀行業における女性の昇格・昇進	生活社会科学研究 1: 59-74
1994	丸山 桂	女性の就労と税制・年金制度: 配偶関係・就労形態別の生涯所得比較	生活社会科学研究 1: 43-58
1994	佐藤 裕紀子	戦前日本における子どもの生活時間の実態: NHK『国民生活時間調査』(1941年,1990年)を手掛りに	生活社会科学研究 1: 27-42
1994	木脇 奈智子	子育てをめぐる母親のコンフリクト: 乳幼児を持つ母親のライフスタイルと子どもを預ける意識を中心に	生活社会科学研究 1: 1-26
1994	永瀬 伸子	既婚女子の雇用就業形態の選択に関する実証分析: パートと正社員	日本労働研究雑誌 418[=36(12)]: 31-42	日本労働研究機構
1994	江原 由美子	結婚しないかもしれない症候群: 現代日本における結婚のリアリティー  (特集  結婚のかたちと意味)	家族社会学研究 6: 37-44
1994	横山 吉樹	第二言語におけるNegotiation of Meaning研究の問題点について: 談話分析の観点から	北海道東海大学紀要. 人文社会科学系 7: 131-141
1994	奥田 秀宇	社会的交換における不公正感の定量的モデル	社会心理学研究 10(1): 1-10
1994	保田 健治	「組織アンカー」と「個」の確立: キャリア・アンカーの発見	労務研究 47(6): 2-18
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1994	Sally Baldwin + Jane Falkingham		Social security and social change	Harvester Wheatsheaf
1994	Kenji Kosaka		Social stratification in contemporary Japan	Kegan Paul International
1994	鈴木 真次 紹介	L.J.Weitzman &amp; M.Maclean (eds.): Economic Consequences of Divorce: The International Perspective,1992	アメリカ法 1993(2): 222-226
1994	中野 英子	結婚・出産・就業と女性のライフコース	厚生の指標 41[=41(13)]: 9-13	厚生統計協会
1994	富田 安信	女性が働きつづけることのできる職場環境: 育児休業制度と労働時間制度の役割	大阪府立大学経済研究 167[=40(1)]: 43-56
1994	富田 安信	女性の仕事と育児休業制度	大阪府立大学経済研究 166[=39(4)]: 49-67	大阪府立大学経済学部 (大阪府堺市)
1994	江原 由美子	女性の意識変化と家族への影響: フェミニズムの観点から  (法社会学のフロンティア)	法社会学 46: 117-122
1994	原田 尚	家族形態の変動と老人福祉	都市問題研究 519[=46(3)]: 68-83
1994	吉田 真理子	女子の就業と出生率: 女子のパートタイム労働の現状と課題について	都市問題研究 519[=46(3)]: 134
1994	石川 稔	報告 離婚給付 (婚姻法の改正<シンポジウム>)	私法 56: 28-34
1994	小方 直幸	短大卒女子の職業キャリアと短大教育の選択	教育社会学研究 54: 107-125
1994	田中 裕美子	女性の就業と性別役割分業(1)	経済学論叢 45(3): 534-559	同志社大学経済学会
1994	鈴木 真次	スコットランドの新離婚給付制度における2,3の裁判例の紹介	法学志林 92(2): 79-94
1994	水林 彪	プレ・シンポジウム: 日本近世団体論: 婚姻・離婚法史の比較法史的考察を素材として〔含 討論〕	日本史研究 379: 4-33
1994	鈴木 眞次	英米における離婚時の家族の住宅の処理について	廣島法學 17(4): 211-264
1994	田中 重人	Shirley Dex, Women's occupational mobility: a lifetime perspective	年報人間科学 15: 175-178	大阪大学
1994	大浜 慶子	女子高等教育の構造と四年制大卒女性の可能性に関する考察: 経済社会的構造変容の視点から	人間研究 30: 33-40
1994	Annemette Sorensen	Women's Economic Risk and the Economic Position of Single Mothers	European sociological review 10[=10(2)]: 173-188	Oxford University Press
1994	James W. Wood		Dynamics of human reproduction: biology, biometry, demography	Aldine de Gruter (New York)
1994	ed.= Ermisch John + OGAWA Naohiro		The family, the market, and the state in ageing societies (International studies in demography)	Oxford University Press (Oxford)
1994	ed.=Gordon Marshall		The concise Oxford dictionary of sociology	Oxford University Press
1994	Paul W. Miller	Occupational segregation and wages in Australia	Economics Letters 45: 367-371
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1994	東京大学判例研究会 + 大村 敦志	1.有責配偶者の離婚請求の可否は,有責配偶者の責任の態様・程度,相手方配偶者の諸事情,夫婦の子の状況,別居後の生活に関わっている利害関係者の状況,時の経過がこれらの諸事情に与える影響などを考慮して判断しなければならない。2.夫婦の別居が相当長期間に及び,その間に未成熟子がない場合には,相手方配偶者が離婚により過酷な状態におかれるなど離婚請求を容認することが著しく社会正義に反するような特段の事情がない限り,有責配偶者の離婚請求であっても一律には否定されない。(最判昭和62.9.2)	法学協会雑誌 111(6): 893-914
1994	鈴木 真次	交通事故により死亡した女児の逸失利益を女子労働者平均賃金に基づき算定し,生活費を35パーセントのみ控除したならば,さらに家事労働分として一定の金額を加算すべきでない (最判昭和62.1.19)	法学協会雑誌 111(4): 578-599
1994	吉田 富二雄 + 久保田 健市	社会的カテゴリー化による少数派および多数派集団の集団間差別行動: 最小条件集団パラダイムを用いて	心理学研究 65(5): 346-354
1994	金井 篤子	働く女性のキャリア・ストレス・モデル: パス解析による転職・退職行動の規定要因分析	心理学研究 65(2): 112-120
1994	Jane Lewis + David H. J. Morgan	Gendering organizational change: The case of relate, 1948-1990	Human Relations 47(6): 641-663
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1994	Julie Brines	Economic dependency, gender, and the division of labor	American journal of sociology 100[=100(3)]: 652-688
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1994	Jeffrey B. Arthur	Effects of human resource systems on manufacturing performance and turnover	Academy of Management journal 37[=37(3)]: 670-687
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1993	ed.=Takehito Takano		Urban health: human-environmental interaction in megalopolises and developing cities	Kyoiku syoseki (Tokyo, Japan)
1993	松信 ひろみ	デュアルーキャリア・カップルにおける夫婦関係について: 妻のキャリアが役割関係に与える影響	上智大学社会学論集 18: 73-89
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1993	経済企画庁 総合計画局		最新 生活大国キーワード: 生活大国5カ年計画 地球社会との共存をめざして
1993	早瀬 鉱一		夫による共働き夫婦のための十二章	近代文芸社
1993	Niklas Luhmann; tr.= 佐藤 勉		社会システム理論 上	恒星社厚生閣
1993	森岡清美		現代家族変動論	ミネルヴァ書房
1993	八代 尚宏		結婚の経済学	二見書房
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1993	二宮 周平		家族法改正を考える	日本評論社
1993	Edwin S. Shneidman; tr.= 白井 徳満 + 白井 幸子		自殺とは何か	誠信書房 (東京)
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1993	岩崎 滋	OA一般職の資質について  (第27回全国大会報告特集)	オフィス・オートメーション 14(2): 106-109
1993	労政時報	<参考> 労働時間総合実態調査: 平成5年度〔資料出所:労働省労働基準局賃金時間部労働時間課〕  (平成4年における労働時間、休日・休暇の実態)	労政時報 3140: 49-51
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1993	本田 一成	パートタイム労働者の基幹労働力化と処遇制度	日本労働研究機構研究紀要 1993(6): 1-23
1993	大沢 真知子	短大・大卒女子の労働市場の変化  (特集 新規学卒労働市場の現状)	日本労働研究雑誌 405[=35(10)]: 24-33	日本労働研究機構
1993	金井 篤子	働く女性のキャリア・ストレスに関する研究	社会心理学研究 8(1): 21-32
1993	岡崎 奈美子 + 柏木 恵子	女性における職業的達成とその環境要因に関する研究	発達研究 9: 61-72
1993	ホーン川嶋 瑶子 + イェー クリスティーン + 高井 葉子	日米大学生の性規範,性役割観,結婚観,家族観比較: 横浜市内4大学とスタンフォード大学の学生調査	日米女性ジャーナル 15: 66-90	城西大学
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1993	Hiroshi Ishida		Social mobility in contemporary Japan: educational credentials, class and the labour market in a cross-national perspective	Stanford University Press
1993	Wilson, William J		Sociology and the public agenda (American Sociological Association presidential series)	Sage Publications
1993	ed.=Jane Hood		Men, Work, and Family	Sage Publication
1993	Thomas J. Barth	Career anchor theory	Review of Public Administration 1993(Fall): 27-42
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1993	今井 雅子	ニュー・ジャージ州の離婚時の財産分割において,配偶者の一方が身体障害を理由とする損害陪償請求に関して婚姻中に得た陪償金もしくは和解金は,その一部のみが夫婦財産(marital property)として衡平な分配(equitable distribution)の対象となる: Landwehr v.Landwehr,111 N.J.491,545 A.2d 738(N.J.1988)	アメリカ法 1992(2): 359-364
1993	神谷 浩夫	名古屋市郊外日進町における保育サービス供給と住民の日常生活	愛知教育大学地理学報告 76: 18-35
1993	有賀 美和子	ロールズの正義論とフェミニズム	東京女子大学紀要論集 44(1): 123-142	東京女子大学
1993	島村直己	質問紙調査における「無回答」の扱い方	計量国語学 19(2): 105-110
1993	岡光 民雄	婚姻及び離婚制度の見直し審議に関する中間報告(論点整理)について	家庭裁判月報 45(3): 101-146
1993	最高裁判所事務総局家庭局	婚姻及び離婚制度の見直し審議に関する中間報告(論点整理)について(資料)	家庭裁判月報 45(1): 169-189
1993	厚生省 大臣官房 統計情報部		平成3年度 人口動態社会経済面調査報告: 婚姻	厚生統計協会
1993	上野 雅和	協議離婚をめぐって	ジュリスト 1019: 60-65
1993	伊藤 裕 + 婚姻法改正を考える会	裁判離婚手続: 中間報告の論点整理をめぐって  (家族法が変わる: シリーズ・婚姻法改正を考える 13)	法学セミナー 468: 28-32
1993	高橋 敏 + 婚姻法改正を考える会	協議離婚制度: 意思および離婚後の措置の確認  (家族法が変わる: シリーズ・婚姻法改正を考える 12)	法学セミナー 467: 36-40
1993	依田 精一	協議離婚	判例タイムズ 813[=44(16)]: 57-60
1993	神谷 遊	有責配偶者からの離婚請求と財産分与(大阪高判平成4.5.26)	判例タイムズ 786[=44(12)]: 76-79
1993	鈴木 真次	財産分与制度 (民法768条) の改正について (婚姻及び離婚制度の新動向<特集>): (法務省民事局参事官室「婚姻及び離婚制度の見直し審議に関する中間報告 (論点整理)」を読んで (家族と法研究レポートー25-))	判例タイムズ 44(16): 60-63
1993	鈴木 真次	離婚制度改正の課題と展望 (家族法の新展開: 新しい家族観と個の尊重<特集>)	法律時報 65(12): 48-54
1993	結城 恵	幼稚園における集団呼称の社会的機能	教育学研究 60(4): 327-336	日本教育学会
1993	中村 哲也	近代日本における<話しことば>の文化と教育	教育学研究 60(2): 148-156	日本教育学会
1993	阿藤 誠 + 高橋 重郷 + 中野 英子 + 渡邉 吉利 + 小島 宏 + 金子 隆一	結婚と出産の動向: 第10回出生動向基本調査(夫婦調査)の結果から	人口問題研究 49(3): 1-28
1993	阿藤 誠 + et al	結婚と出産の動向: 第10回出生動向基本調査(夫婦調査)の結果から	人口問題研究 208: 1-28	国立社会保障・人口問題研究所
1993	高橋 弘 + 鳥谷部 茂 + 手嶋 豊 + 鈴木 眞次	「婚姻及び離婚制度の見直し審議に関する中間報告 (論点整理)」に対する意見	廣島法學 17(3): 347-352
1993	鈴木 眞次	英米における離婚後扶養の決定基準 (二・完)	廣島法學 17(2): 353-389
1993	鈴木 眞次	英米における離婚後扶養の決定基準 (一)	廣島法學 17(1): 255-282
1993	鈴木 眞次	英米における離婚の際の「清算」の割合 (二・完)	廣島法學 16(4): 343-366
1993	鈴木 眞次	英米における離婚の際の「清算」の割合 (一)	廣島法學 16(3): 199-230
1993	上野 雅和	協議離婚の改善策について	岡山大学法学会雑誌 42(2): 135-176
1993	川口 章	オーストラリアにおける既婚女子の労働供給: 関数型による推定結果の相違,及び不均一分散に注目して	オーストラリア研究紀要 19: 47-60
1993	Barbara Reskin	Sex segregation in the workplace	Annual review of sociology 19: 241-270
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1993	Catherine Hakim	Refocusing research on occupational segregation: reply to Watts	European sociological review 9(3): 321-324
1993	Martin Watts	Explaining trends in occupational segregation: some comments	European sociological review 9(3): 315-319
1993	Catherine Hakim	Segregated and integrated occupations: a new approach to analysing social change	European sociological review 9(3): 289-314
1993	Stefan Svallfors	Dimensions of inequality: a comparison of attitudes in Sweden and Britain	European sociological review 9(3): 267-287
1993	Elke Bruckner + Karin Knaup	Women's and men's friendships in comparative perspective	European sociological review 9(3): 249-266
1993	Jan O. Jonsson + COLIN MILLS	Social mobility in the 1970s and 1980s: a study of men and women in England and Sweden	European sociological review 9(3): 229-248
1993	Heather Joshi + P. R. Andrew Hinde,	Employment after childbearing in post-war Britain: cohortstudy evidence on contrasts within and across generations	European sociological review 9(3): 203-227
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1993	ed.=  Martha Nussbaum + Amartya Sen		The Quality of life	Clarendon Press
1993	Heidi Gottfried + Laurie Graham	Constructing difference: The making of gendered subcultures in a Japanese automobile assembly plant	Sociology 27(4): 611-628
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1993	吉田 容子	女性就業に関する地理学的研究: 英語圏諸国の研究動向とわが国における研究課題	人文地理 45: 44-67
1993	Julia S. O'Connor	Gender,class and citizenship in the comparative analysis of welfare state regimes: theoretical and methodological issues	British journal of sociology 44(3): 501-518
1993	ANN SHOLA ORLOFF	GENDER AND THE SOCIAL RIGHTS OF CITIZENSHIP: THE COMPARATIVE ANALYSIS OF GENDER RELATIONS AND WELFARE STATES	American sociological review 58: 303-328
1992	学生のメンタルヘルスに関する特別委員会		大学におけるメンタルヘルス: 教職員のためのガイドブック	国立大学保健管理施設協議会
1992	東京都立労働研究所		若年女子従業員の就業実態と意識 (女性労働研究 6)	東京都立労働研究所
1992	労働基準広報	労働省・労働時間総合実態調査結果の速報まとまる: 来年4月には週40時間以下が32%に	労働基準広報 1067: 1-2
1992	松信 ひろみ	夫婦の勢力関係: アメリカでの研究動向を中心として	上智大学社会学論集 17: 117-134
1992	向 由子	女性の「働くことに対する意識」: 3つのコーホートの比較から	上智大学社会学論集 17: 101-116
1992	江原 由美子	「社会的権力」の理論化はいかにして可能なのか?: 「文化主義批判」論争再考  (特集 フェミニズム批判)	現代思想 20(1): 90-102
1992	Christina Axelsson		Hemmafrun som forsavan: overgangen till lonearbete bland gifta kvinnor i Sverige 1968-1981 (Institutets for social forskning avhandlingsserie  18)	Institutet for social forskning (Stockholm)
1992	George W. Bohnstedt + David Knoke; tr.= 海野 道郎 + 中村 隆		社会統計学: 社会調査のためのデータ分析入門 (学生版)	ハーベスト社 (田無)
1992	泉子 K. メイナード		会話分析	くろしお出版
1992			実例クラスター分析
1992	福島 瑞穂		産まない選択: 子どもを持たない楽しさ	亜紀書房
1992	橘木 俊詔		査定・昇進・賃金決定	有斐閣
1992	盛山和夫 + 近藤博之 + 岩永雅也		社会調査法	放送大学教育振興会
1992	鈴木 眞次		離婚給付の決定基準
1992	ダイヤグラムグループ; tr.= 池上 千寿子		ウーマンズ・ボディー: 新版	鎌倉書房
1992	Economic Planning Agency		The Five-Year Economic Plan: Sharing a better quality of life around the globe
1992	経済企画庁		生活大国5カ年計画: 地球社会との共存をめざして
1992	福島 瑞穂		結婚と家族: 新しい関係に向けて	岩波書店 (東京)
1992	笹川靖雄	労基法違反と監督行政: サービス残業、違法残業の是正に向けて	労働法学研究会報 43(22): 1-28
1992	Donald Ervin Knuth		Literate programming	Cambridge University Press
1992	坂井 博通	近年における子どもの性別選好の動向とその社会経済的差異	社会心理学研究 7(2): 75-84	日本社会心理学会
1992	加藤 修 + 筒井 隆志 + 星, 正彦	労働力不足の1・0分析	立法と調査 172: 8-12	参議院事務局
1992	岩間 暁子	社会階層と女性の不公平感の発現	現代社会学研究 5: 62-85
1992	盛山 和夫	階級への探求の構造と搾取理論	現代社会学研究 5: 1-37
1992	Allen M. Parkman		No-fault divorce: What went wrong?	Westview Press (Boulder, Colo.)
1992	Anthony Giddens		The transformation of intimacy: sexuality, love and eroticism in modern societies	Stanford University Press (Stanford, Calif.)
1992	J. J. Thomas		Informal economic activity	Harvester Wheatsheaf
1992	Crepeau, R. G + Crook, C. W + Goslar, M. D + McMurtrey, M. E	Career anchors of information systems personnel	Journal of management information systems 9(2): 145-160
1992	Jane Lewis		Women in Britain since 1945: women, family, work and the state in the	B. Blackwell
1992	宮崎 あゆみ	女子高におけるジェンダー・サブカルチャー: 女性性への適応と反抗の過程	東京大学教育学部紀要 32: 169-177
1992	越智 康詞	女子学生文化の現代的位相: 女性内分化と女性性の両義性の視点から	東京大学教育学部紀要 32: 119-146
1992	有賀 美和子	性差研究の変遷と最近の動向  (批評と紹介)	東京女子大学紀要論集 43(1): 193-204	東京女子大学
1992	厚生省 大臣官房 統計情報部		平成2年度 人口動態社会経済面調査報告: 出生・乳児死亡	厚生統計協会
1992	中村 也寸志	離婚に伴う財産分与請求権を被保全権利とする民事保全(民事保全実務ノートー11-)	判例タイムズ 770[=43(2)]: 12-20
1992	鈴木 真次	東京地裁離婚判決 (昭和55年から平成元年まで) にみる離婚給付の額・方法と決定基準 (家族法実務研究 2)	判例タイムズ 43(20): 6-56
1992	田中 茂樹	英国の離婚給付におけるクリーン・ブレイクの原理: 法文化比較	阪大法学 164/165: 479-509
1992	Notburga Ott		Intrafamily bargaining and household decisions
1992	鈴木 真次	離婚給付の決定基準	私法 54: 245-250
1992	江原 由美子	女性問題と人口問題: 女性学的観点から  (特集 出生率低下と社会保障)	季刊社会保障研究 28(3): 261-269	社会保障研究所
1992	鈴木 眞次	英米における離婚の際の「清算」の対象 (二・完)	廣島法學 16(2): 89-129
1992	鈴木 眞次	英米における離婚の際の「清算」の対象 (一)	廣島法學 16(1): 143-184
1992	Timothy J. Fogarty	Organizational socialization in accounting firms: A theoretical framework and agenda for future research	Accounting Organizations and Society 17(2): 129-149
1992	Sara Arber + Nigel Gilbert		Women and working lives	Macmillan Academic and Professional
1992	Beth Anne Shelton		Women, men and time: gender differences in paid work, housework and leisure
1992	矢野 篤	アメリカ離婚法における夫婦財産分配の法理: 家事労働評価論の観点から	ケース研究 233: 2-26
1992	室住 真麻子	「関係体」としての現代家計	帝塚山学院短期大学研究年報 40: 91-111
1992	Sigal  Alon + Haya Stier	Job Search methods, Gender, and the Equality of Employment	Research in social stratification and mobility 11
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1992	Haya Stier + Marta Tienda	Family, Work and Women: The Labor Supply of Hispanic Immigrant Wives	IMR, international migration review 26[=26(4)]: 1291
1992	樋口 美雄 + 阿部 正浩	労働時間制度と従業員の企業定着率	経済研究 43(3): 203-213	一橋大学経済研究所
1992	KAORI KARASAWA	Evaluation-confirmation: The effects of schema organization on attribution and information seeking	Japanese Psychological Research 34(1): 10-22
1992	桜井 茂男	自己評価維持モデルに及ぼす個人差要因の影響	心理学研究 63(1): 16-22
1992	Katherine Terrell	Female-male earnings differentials and occupational structure	International Labour Review 131(4-5): 387-404
1991	日本労働研究機構 + 連合総合生活開発研究所		五カ国生活時間調査報告書	日本労働研究機構 : 連合総合生活開発研究所 ([東京])
1991	厚生省大臣官房統計情報部		離婚に関する統計: 人口動態統計特殊報告	厚生統計協会 (東京)
1991	労務ジャパン	労働時間総合実態調査: 労働省労働基準局	労務ジャパン 46: 18-22
1991	野田 尚史		はじめての人の日本語文法	くろしお出版 (東京)
1991	ed.=小林 淳一 + 木村 邦博		考える社会学	ミネルヴァ書房 (京都)
1991	Edgar H. Schein; tr.= 二村 敏子 + 三善 勝代		キャリア・ダイナミクス: キャリアとは、生涯を通しての人間の生き方・表現である。	白桃書房
1991	ed.= 過労死弁護団全国連絡会議		KAROSHI「過労死」: 経済大国ニッポンのもう一つの真実! (窓ブックレット   3)	窓社 (東京)
1991	産業労働調査所		新時代の労働時間・余暇管理 (『労務事情』別冊)	経営書院
1991	青山 芳之		産業の昭和社会史4: 家電	日本経済評論社
1991	山田富秋 + 好井裕明		排除と差別のエスノメソドロジー	新曜社
1991	下井隆史		労働法 (放送大学教材53657-1-9111)
1991	労働省 労働基準局 賃金時間部 労働時間課		労働時間白書	日本労働研究機構
1991	ed.=川井 健		講座 現代家族法 第2巻: 夫婦 (島津一郎教授古稀記念)	日本評論社 (東京)
1991	ed.=川井 健		講座 現代家族法 第1巻: 総論
1991	樋口 美雄		日本経済と就業行動	東洋経済新報社
1991	林 上		都市地域構造の形成と変化 (現代都市地理学   2)	大明堂 (東京)
1991	労働運動総合研究所		フレキシビリティー今日の派遣労働者	新日本出版社 (東京)
1991	ed.=上野千鶴子 etal		家族の解体と再生: シリーズ 変貌する家族 5	岩波書店
1991	上野 千鶴子 + 鶴見 俊輔		システムとしての家族 (シリーズ変貌する家族 3)	岩波書店
1991	Aaron Cohen	Career stage as a moderator of the relationships between organizational commitment and its outcomes: A meta-analysis	Journal of Occupational Psychology 64: 253-268
1991	いのちと健康	週40時間制は…4月1日より、週法定労働時間44時間で決定  (調査/時間短縮)	いのちと健康 290: 12-22	労働教育センタ-
1991	磯田 朋子 + 清水 新二	家族の私事化に関する実証的研究  (いま家族に何が起こっているか)	家族社会学研究 3: 16-27
1991	吉川 肇子 + 久保 真人	成功,失敗場面における比較対象の選択傾向の差異: 社会的比較か継時的比較か?  (対人影響過程における自己)	社会心理学研究 6(3): 148-154
1991	山口 勧	「自己」の視点からの集団および文化差へのアプローチ  (対人影響過程における自己)	社会心理学研究 6(3): 138-147
1991	石渡 哲	離婚に伴う財産分与と分与者の無資力および破産	防衛大学校紀要 社会科学分冊, 社会科学分冊 63: 1-20
1991	Anthony Giddens		Modernity and self-identity: self and society in the late modern age	Stanford University Press (Stanford, Calif.)
1991	ed.=Penelope J. Corfield		Language, history and class
1991	有賀 美和子	「経済的依存性」とジェンダー	東京女子大学紀要論集 41(2): 113-132	東京女子大学
1991	Janet A. Seiz	The bargaining approach and feminist methodology	Review of Radical Political Economics 23(1&amp;2): 22-29
1991	中野 英子	未婚女子の結婚観: ライフコースとの関連で (人口問題研究第200号記念特集公開シンポジウム: 結婚と家族の接点)	人口問題研究 200: 42-52	国立社会保障・人口問題研究所
1991	Raymond T. Lee + James E. Martin	Internal and external referents as predictors of pay satisfaction among employees in a two-tier wage setting	Journal of Occupational Psychology 64: 57-66
1991	Daishiro Nomiya + Nobuo Kanomata	Three perspectives on popular rebellions in premodern Japan: a theoretical reconsideration	Ritsumeikan Social Sciences Review 27(1): 63-76
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1991	Robert C. Gardner + Peter D. MacIntyre	An Instrumental Motivation in Language Study: Who Says It Isn't Effective?	Studies in Second Language Acquisition 13(1): 57-72
1991	Robert William Hodge + OGAWA Naohiro		Fertility change in contemporary Japan: Population and development	University of Chicago Press
1991	D. Navot + RA Bergh + M.A. Williams + G.J. Garrisi + I. Guzman + B. Sandler + L. Grunfeld	Poor oocyte quality rather than implantation failure as a cause of age-related decline in female fertility	The Lancet 337[=337(8754)]: 1375-1377	Elsevier
1991	June Carbone + Margaret F. Brinig	Rethinking Marriage: Feminist Ideology, Economic Change, and Divorce Reform	Tulane law review 65[=65(5)]: 953
1991	Haya Stier	Immigrant Women Go to Work: Analysis of Immigrant Wives' Labor Supply for Six Asian Groups	Social science quarterly 72[=72(1)]: 67
1991	Paul Bagguley	The patriarchal restructuring of gender segregation: a case study of the hotel and catering	Sociology 25-4: 607-625
1991	Susan McRae	Occupational change over childbirth: evidence from a national survey	Sociology 25-4: 589-605
1991	Roger Penn + Ann Martin + Hilda Scattergood	Gender relations, technology and employment change in the contemporary textile industry	Sociology 25-4: 569-587
1991	Yoshiaki Imai	Effects of influence strategies, perceived social power and cost on compliance with requests	Japanese Psychological Research 33(3): 134-144
1991	Pierre-Andre Chiappori	Nash-bargained household decisions: a rejoinder	International economic review 32(3): 761
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1991	Kazuo Yamaguchi	Multinomial logit latent-class regression models: an analysis of the predictors of gender-role attitudes among Japanese women	American journal of sociology 105: 1702-1740
1991	Hilmar Nordvik	Work activity and career goals in Holland's and Schein's theories of vocational personalities and career anchors	Journal of vocational behavior 38: 165-178
1990	ed.=海野 道郎 + 片瀬 一男		教育と社会に対する高校生の意識: 第2次調査報告書	東北大学 文学部 教育文化研究会
1990	東京都立労働研究所		大都市勤労者の労働生活の質と健康: 帰途行動と健康習慣 (労働衛生研究 11)	東京都立労働研究所 (東京都新宿区神楽河岸)
1990	労働基準広報	緊急特集/労働時間短縮の第2段階: 来年4月から週44時間制に	労働基準広報 995: 5-16
1990	労働法令通信	労働省が審議会に諮問: 週法定労働時間を44時間に 来年4月1日から	労働法令通信 43(27)[=1546]: 1-8
1990	江原 由美子	フェミニストは「労働」がお好き?: 反労働論の試み	現代思想 18(4): 214-222	青土社
1990	森 敏昭 + 吉田 寿夫		心理学のためのデータ解析テクニカルブック	北大路書房
1990	ed.=  Beatrice Lorge Rogers + Nina P. Schlossman		Intra-household resource allocation: issues and methods for development policy and planning (Food and nutrition bulletin   suppl. 15)	United Nations University Press (Tokyo)
1990	本名 信行		アジアの英語	くろしお出版
1990	ed.= 斎藤 耕二 + 菊池 章夫		社会化の心理学ハンドブック: 人間形成と社会と文化	川島書店 (東京)
1990	久貴 忠彦		現代家族法の展開	一粒社 (東京都台東区谷中)
1990	杉村 芳美		脱近代の労働観
1990	Nijole Vaicaitis Benokraitis + Feagin Joe R.; tr.= 千葉 モト子		セクシャル・ハラスメントの社会学: モダーン・セクシズム	法律文化社 (京都)
1990	大津 千明		離婚給付に関する実証的研究
1990	ed.=黒田 俊夫 + 大淵 寛		現代の人口問題
1990	Everett M. Rogers; tr.= 青池 慎一		イノベーション普及学	産能大学出版部
1990	Niklas Luhmann; tr.= 馬場 靖雄 + 上村 隆広		目的概念とシステム合理性: 社会システムにおける目的の機能について	勁草書房
1990	労務事情	労働時間総合実態調査 (速報): 平成2年6月調査 労働省	労務事情 755: 56-61
1990	労政時報	週44時間制への移行を中央労働基準審議会に諮問: 平成3年4月1日施行、猶予対象は現行と同一 (労働省)	労政時報 2995: 39-46
1990	鈴木 真次	英米法における離婚給付の決定基準-3完-	民商法雑誌 103(3): 426-452
1990	鈴木 真次	英米法における離婚給付の決定基準 2	民商法雑誌 103(2): 214-236
1990	鈴木 真次	英米法における離婚給付の決定基準 1	民商法雑誌 103(1): 74-96
1990	佐々木 典子	有責配偶者からの離婚請求: 昭和六二年九月二日最高裁大法廷判決以降の判決を中心として	姫路法学 5: 53-91
1990	新村 保子	ライフステージ別の女性の生活時間配分	季刊家計経済研究 6: 36-41
1990	Gosta Esping-Andersen		The three worlds of welfare capitalism
1990	鈴木 真次	紹介 Ira M.Ellman: The Theory of Alimony (77 Calif.L.Rev.,1989)	アメリカ法 1990(2): 309-313
1990	鈴木 真次	1.専門職の営業のgoodwill(暖簾)(個人の評判は含まない)は離婚の際に分割されるmarital property(婚姻財産)である 2.goodwillの存在と価値とは市場価格により立証されるべきである 3.口腔外科の営業のgoodwillの存在が認定されなかった例: Hanson v.Hanson;Graham v.Graham,738S.W.2d429(Mo.1987)(en banc)	アメリカ法 1989(2): 420-425
1990	本沢 巳代子		破綻主義の採用と離婚給付: 西ドイツ法との比較を中心として
1990	厚生省 大臣官房 統計情報部		昭和63年度 人口動態社会経済面調査報告: 出生	厚生統計協会
1990	工藤 弘安	統計調査における情報提供(II): 事例研究:デンマーク その1	成城大學經濟研究 108: 172-157	成城大学
1990	鈴木 眞次	英米における離婚給付制度の展開 (2・完)	廣島法學 14(2): 103-139
1990	鈴木 眞次	英米における離婚給付制度の展開 (1)	廣島法學 14 (1): 35-70
1990	James E. Rosenbaum + Takehiko Kariya + Rick Settersten + Tony Maier	Market and network theories of the transition from high school to work: their application to industrialized societies	Annual review of sociology 16: 263-299
1990	Angela M. O'Rand + Margaret L. Krecker	Concepts of the life cycle: their history, meanings, and uses in the social sciences	Annual review of sociology 16: 241-262
1990	ed.= Stephen D. Sugarman + Herma Hill Kay		Divorce reform at the crossroads	Yale University Press (New Haven)
1990	中村 圭介	就業形態の多様化と労務管理	武蔵大学論集 38(1): 49-87
1990	西村 由起子	会話分析と英語教育	東洋女子短期大学紀要 22: 35-47
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1990	Milton Friedman + Rose D. Friedman		Free to choose: a personal statement	Harcourt
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1989	ed.=山口 喜一		人口分析入門
1989	佐野 陽子		企業内労働市場 (有斐閣選書)	有斐閣
1989	石橋 主税		男女雇用平等の新時代	法律文化社 (京都)
1989	高野 耕一		財産分与・家事調停の道
1989	篠塚 英子		日本の雇用調整	東洋経済新報社
1989	経済企画庁総合計画局		1800労働時間社会の創造: 時短が変える、時短で変える、経済・意識・生活
1989	今田 高俊		社会階層と政治	東京大学出版会
1989	ed.= 講談社; supervise=高橋 長雄		からだの地図帳	講談社
1989	中村 恵	海外選抜者の選抜と企業内キャリア形成: 製造業事務系ホワイトカラーの場合  (国際化の進展とキャリア形成)	日本労働協会雑誌 6: 3-12
1989	坂井 博通	現代日本人の性別選好について: 2子の性別パタンと3子出生の関係から	社会心理学研究 4(2): 117-125	日本社会心理学会
1989	村本 由紀子	アイデンティティ確立の発達段階の違いが社会的比較に及ぼす効果	社会心理学研究 4(1): 1-10
1989	西村公子	海外労働時間短縮事情: わが国のシナリオを求めて	季刊家計経済研究 5: 33-40
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1989	Setsu Ito + Syunko Ishiro	Issues concerning the concept of the term "household head" in the Family Income and Expenditure Survey published by the Statistics Bureau of the Management and Coordination Agency	Journal of Home Economics of Japan 40[=40(8)]: 663-672[1-10]
1989	大津 千明	日本: 離婚給付をめぐる最近の裁判例について  (離婚原因と離婚給付)	家族 <社会と法> 5: 6-20
1989	Atkinson, A. B. (Anthony Barnes)		Poverty and social security	Harvester Wheatsheaf
1989	Brian Barry		Theories of justice (California series on social choice and political economy)	University of California Press (Berkeley)
1989	有賀 美和子	フラックスの「ジェンダー論」  (批評と紹介)	東京女子大学紀要論集 40(1): 115-127	東京女子大学
1989	Susan Moller Okin		Justice, gender, and the family	Basic Books (New York)
1989	ed.= Katja Boh + Maren Bak + Cristine Clason + Maja Pankratova + Jens Qvortrup + Giovanni B. Sgritta + Kari Waerness		Changing patterns of European family life: a comparative analysis of 14 European countries	Routledge
1989	Quackenbush Hiroko C. + etal	50分ひらがな導入法: 「連想法」と「色つきカード法」の比較	日本語教育 69: 147-162	日本語教育学会
1989	本沢 巳代子	離婚と年金: 年金権は財産分与の対象となるか	私法 51: 163-168
1989	中野 英子	有配偶女子のライフコース: その地域性の視点から	人口問題研究 191: 35-45	国立社会保障・人口問題研究所
1989	小島 宏	出生促進政策の有効性	人口問題研究 191: 15-34	国立社会保障・人口問題研究所
1989	阿藤 誠	出産計画と出生抑制行動: その社会経済分析	人口問題研究 191: 1-14	国立社会保障・人口問題研究所
1989	樽川 典子	ワンペアレント・ファミリーの適応: 離別・死別母子家庭のばあい	社会学ジャーナル 14: 142-157	筑波大学
1989	土田 道夫	日本的雇用慣行と労働契約  (日本的雇用慣行と労働契約論)	日本労働法学会誌 73: 31-70	法律文化社
1989	工藤 弘安	レジスター・ベースの統計制度〔含 資料〕 (統計法規と統計制度<特集>)	日本統計研究所報 16: 1-35	法政大学日本統計研究所
1989	伊藤 セツ + 伊城 舜子	総務庁統計局「家計調査」における「世帯主」概念をめぐる問題点  (特集 働く女性と「世帯主」)	婦人労働 14: 17-28	婦人労働研究会
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1989	Karl Ulrich Mayer + Urs Schoepflin	The state and the life course	Annual review of sociology 15: 187-209
1989	藤原房子	女性の意識とキャリア  (女性のライフコースとキャリア)	雇用と職業 67: 7-11
1989	池地正一 + 鹿嶋敬 + 今田幸子 + 熊谷りう子	女性のキャリア問題を考える  (女性のライフコースとキャリア)	雇用と職業 67: 25-31
1989	佐野志津子	老人介護と女性の就業  (女性のライフコースとキャリア)	雇用と職業 67: 21-24
1989	平田周一	女性のキャリアにおける従業上の地位の変化  (女性のライフコースとキャリア)	雇用と職業 67: 12-16
1989	今田幸子	女性キャリアの展開  (女性のライフコースとキャリア)	雇用と職業 67: 1-6
1989	平田周一	女性の就業とライフ・イヴェント	雇用職業研究 30: 17-27
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1989	Fujita Mariko	It's All Mother's Fault: Childcare and the Socialization of Working Mothers in Japan	Journal of Japanese studies 15: 67-91
1989	桑原 尚史 + 西田 公昭 + 浦 光博 + ほか	社会的文脈における会話処理過程の検討	心理学研究 60(3): 163-169	日本心理学会
1989	James W. White	Economic development and sociopolitical unrest in Nineteenth-Century Japan	Economic Development and Cultural Change 37(2): 231-260
1988	David Kantor + William Lehr; tr.= 野々山 久也		家族の内側: 家族システム理論入門	垣内出版
1988	江原 由美子	「結婚の意味」の変貌: 規範性の喪失と利害判断志向  (結婚の家族心理学)	家族心理学年報 6: 167-181
1988	ヤング		アイデアのつくり方
1988	労働省		労働時間短縮推進計画: 活力あるゆとり創造社会の実現をめざして	大蔵省印刷局
1988	利谷 信義 + 江守 五夫 + 稲本 洋之介		離婚の法社会学: 欧米と日本 (東京大学社会科学研究所研究報告  39)	東京大学出版会 (東京)
1988	ISONO Fujiko	The evolution of modern family law in Japan	International Journal of Law, Policy and the Family 2[=2(2)]: 183-202
1988	坂井 素思	家計原理と家族: なぜ生計を共にするのか	家計経済研究 1: 32-39
1988	米倉 明	「わらの上からの養子」はなくなるか?	新しい家族 12: 24-31	養子と里親を考える会
1988	ed.=Daniel I. Okimoto + Thomas P. Rohlen		Inside the Japanese system: readings on contemporary society and political economy	Stanford University Press
1988	Erik Olin Wright + Kwang-Yeong Shin	Temporality and class analysis: a comparative study of the effects of class trajectory and class structure on class consciousness in Sweden and the United States	Sociological theory 6: 58-84
1988	Katherine O'Donovan + Erika Szyszczak		Equality and sex discrimination law	Blackwell
1988	藤本 公明	有責配偶者の離婚請求	国士館大学政経論叢 1988(12): 135-159
1988	大沢 真知子	男女間賃金格差の要因とその変遷: 女性の社会進出がなぜ賃金格差を縮小しないのか	三田商学研究 31(1): 93-112	慶応義塾大学商学会
1988	棚村 政行	専門資格と離婚給付: O'Brien v. O'Brien, 498 N.Y.S.2d 712 (N.Y.Ct.App.1985) 妻の協力によって婚姻中に夫が取得した医師免許は夫婦財産として衡平な分与の対象になるとされた事例  (英米家族法判例紹介 5)	判例タイムズ 656[=39(7)]: 152-157
1988	西原 道雄	有責配偶者の離婚請求にみる夫婦不平等 5	法律時報 738[=60(1)]: 70-74
1988	高橋 忠次郎	裁判離婚における有責性と経済関係: 最高裁昭和62年9月2日大法廷判決をめぐって	専修法学論集 47: 1-36
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1988	Paula England + Dana Dunn	Evaluating work and comparable worth	Annual review of sociology 14: 227-248
1988	Herbert Jacob		Silent revolution: the transformation of divorce law in the United States	University of Chicago Press (Chicago)
1988	Jana B. Singer	Divorce reform and gender justice	North Carolina law review 67: 1103
1988	大沢 真知子	構造変化と家計の対応の日米比較: 職場の技能形成を中心に  (特集 変容する日本の労使関係とその枠組み)	日本労働協会雑誌 30(1): 29-39	日本労働協会
1988	鈴木 真次	離婚に伴う財産分与は,民法768条3項の規定の趣旨に反して不相当に過大であり,財産分与に仮託された財産処分であると認めるに足りるような特段の事情のない限り,詐害行為として債権者による取消の対象となりえない: 財産分与が相当なので詐害行為にあたらないと認められた事例 (最判昭和58.12.19)	法学協会雑誌 105(9): 1303-1319
1988	Minoru Karasawa	Effects of cohesiveness and inferiority upon ingroup favoritism	Japanese Psychological Research 30(2): 49-59
1988	Pierre-Andre Chiappori	Nash-bargained household decisions: a comment	International economic review 29(4): 791-796
1988	Thomas A. Diprete + Whitman T. Soule	Gender and promotion in segmented job ladder systems	American sociological review 53: 26-40
1988	James S. Coleman	Social capital in the creation of human capital	American journal of sociology 94[=94(Supplement)]: S95-S120
1988	Dale T. Mortensen	Matching: Finding a partner for life or otherwise	American journal of sociology 94: 215-240
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1988	Christopher Winship + Sherwin Rosen	Introduction: Sociological and Economic Approaches to the Analysis of Social Structure	American journal of sociology 94: 1-16
1987	山本 吉人		女子労働法制   (現代労働法学の課題)	一粒社 (東京)
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1987	Richard B. Freeman + James L. Medoff; tr.= 島田 晴雄 + 岸 智子		労働組合の活路	日本生産性本部
1987	ed.= 森岡 清美 + 青井 和夫		現代日本人のライフコース	日本学術振興会 (東京)
1987	Osamu Mizutani + Nobuko Mizutani		How to be polite in Japanese
1987	田中 義麿 + 田中 潔		科学論文の書き方	裳華房
1987	ed.= 三隅二不二		働くことの意味
1987	ed.=望月 嵩 + 目黒 依子 + 石原 邦雄		リーディングス日本の社会学4: 現代家族	東京大学出版会 (東京)
1987	Susan J. Owen	Household production and economic efficiency: Arguments for and against domestic specialization	Work, Employment and Society 1(2): 157-178
1987	Anselm Strauss		Quantitative analysis for social sciences	Cambridge Univesity Press
1987	Charles C. Ragin		The comparative method: moving beyond qualitative and quantitative strategies	University of California Press
1987	谷口 知平	祭祀承継  (特集 家庭をめぐる最近の法律問題)	自由と正義 38(9): 77-84
1987	小渕 喜代治 + 杉原 信二	寄与分  (特集 家庭をめぐる最近の法律問題)	自由と正義 38(9): 69-76
1987	山田 隆子	家事事件における保全処分の活用と問題点  (特集 家庭をめぐる最近の法律問題)	自由と正義 38(9): 61-68
1987	松岡 登	家庭裁判所における財産管理人の職務とその問題点  (特集 家庭をめぐる最近の法律問題)	自由と正義 38(9): 53-60
1987	上原 洋允	遺言執行者の実務  (特集 家庭をめぐる最近の法律問題)	自由と正義 38(9): 45-52
1987	丸山 輝久	離婚慰謝料の現状と基準化の試み  (特集 家庭をめぐる最近の法律問題)	自由と正義 38(9): 4-11
1987	田中 峯子	養育費の支払約束とその履行確保について  (特集 家庭をめぐる最近の法律問題)	自由と正義 38(9): 38-44
1987	石曽根 清晃	老親の扶養と調停  (特集 家庭をめぐる最近の法律問題)	自由と正義 38(9): 28-37
1987	阿部 徹	有責配偶者の離婚請求: 判例の現状と問題点	自由と正義 38(9): 21-27
1987	円 より子	親権者にならなかった親の面接交渉権  (特集 家庭をめぐる最近の法律問題)	自由と正義 38(9): 12-20
1987	前田 達明	有責配偶者の離婚請求: 比較法的見地から	法学セミナー 395: 14-19
1987	中川 淳	1.長期別居と有責配偶者からの離婚請求 2.有責配偶者からの離婚請求が長期別居等により認容すべきであるとされた事例(最判昭和62.9.2)	判例タイムズ 645[=38(26)]: 61-68
1987	鈴木 真次	離婚の際の衡平な財産分配と過失: Blickstein v.Blickstein,99 A.D.2d 287,472 N.Y.S.2d 110(2 Dep.1984)(英米家族法判例紹介-3-)	判例タイムズ 643[=38(24)]: 149-154
1987	Michael Smithson		Fuzzy set analysis for behavioral and social sciences	Springer-Verlag
1987	山田 昌弘	妊娠と中絶: その論理と感情	東京学芸大学紀要. 第3部門, 社会科学 39: 61-76	東京学芸大学
1987	西原 道雄	有責配偶者の離婚請求にみる夫婦不平等 4	法律時報 728[=59(12)]: 96-100
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1987	右近 健男	「破綻主義離婚法と配偶者保護の法理(1〜3)」浦本寛雄(熊本法学 32,45,51号)(民法学のあゆみ)	法律時報 727[=59(11)]: 145-147
1987	西原 道雄	有責配偶者の離婚請求にみる夫婦不平等 2	法律時報 725[=59(9)]: 66-69
1987	西原 道雄	有責配偶者の離婚請求にみる夫婦不平等 1	法律時報 724[=59(8)]: 20-23
1987	坂井 博通	日本人の子供の性別選好について	人口問題研究 182: 51-55	国立社会保障・人口問題研究所
1987	Ruth Milkman		Gender at work: the dynamics of job segregation by sex during World War II	University of Illinois Press
1987	Rebecca F. Guy + Charles E. Edgley + Ibtihaj Arafat + Donald E. Allen		Social research methods: puzzles and solutions	Allyn and Bacon
1987	Paul milgrom + Sharon Oster	Job discrimination, market forces, and the invisibility hypothesis	The Quarterly Journal of Economics CII(3): 453-476
1987	Kazimierz M. Slomczynski + Tadeusz K. Krauze	Cross-National Similarity in Social Mobility Patterns: A Direct Test of the Featherman-Jones-Hauser Hypothesis	American sociological review 52: 598-611
1987	Kazuo Yamaguchi	Models for Comparing Mobility Tables: toward parsimony and substance	American sociological review 52: 482-494
1987	Annemette Sorensen + Sara McLanahan	Married Women's Economic Dependency, 1940-1980	American journal of sociology 93[=93(3)]: 659-687
1986	Reuben Gronau	The intrafamily allocation of goods: how to separate the men from the boys?  (NBER working paper)		National Bureau of Economic Research
1986	John F. Ermisch	The Economics of the Family: Applications to Divorce and Remarriage  (Discussion Paper 140)		Centre for Economic Policy Research
1986	日労研資料	労働時間総合実態調査結果 (速報) について: 昭和61.8.21発表 ― 労働省労働基準局	日労研資料 39(11): 2-4
1986	労働法令通信	労働時間総合実態調査結果: 週所定労働時間 平均43時間57分	労働法令通信 39(24)[=1411]: 1-5
1986	板倉 聖宣		歴史の見方考え方 (いたずら博士の科学教室 3)	仮説社 (東京)
1986	ed.=中野 次雄		判例とその読み方	有斐閣
1986	ed.= 労働省労働基準局		労働基準法の問題点と対策の方向: 労働基準法研究会報告書	日本労働協会 (東京)
1986	脇田 直枝   編		わたし、女性管理職です。: ケンカの仕方に丈夫な心臓もひとつおまけに度胸と愛嬌	学陽書房 (東京)
1986	光吉 利之 + 松本 通晴 + 正岡 寛司		リーディングス日本の社会学3: 伝統家族	東京大学出版会
1986	労働タイムス	労働省の61年度労働時間総合実態調査結果	労働タイムス 639: 9-23
1986	労務事情	週所定労働時間は、平均で43時間57分: 労働時間総合実態調査結果 (速報) 労働省  (特集 わが社の労働時間管理・休暇制度 関連資料1))	労務事情 663: 26-28
1986	江原 由美子	性別カテゴリーと「平等」要求  (特集 平等と異質性)	現代社会学 22: 47-67
1986	ed.=  Bambi B. Schieffelin + Elinor Ochs		Language socialization across cultures (Studies in the social and cultural foundations of language   no. 3)	Cambridge University Press
1986	サンフォード N. カッツ; tr.= 石川 稔	アメリカ児童扶養方の史的考察  (協議離婚をめぐる現代的課題)	ジュリスト 858: 54-62
1986	緒方 直人	各種相談機関の現状と課題  (協議離婚をめぐる現代的課題)	ジュリスト 858: 46-53
1986	谷川 克 + 前澤 智恵子	離婚の中の子ども  (協議離婚をめぐる現代的課題)	ジュリスト 858: 39-45
1986	山脇 貞司	養育費支払い義務の履行確保  (協議離婚をめぐる現代的課題)	ジュリスト 858: 34-38
1986	植木 とみ子	わが国の離婚の実情と問題点  (協議離婚をめぐる現代的課題)	ジュリスト 858: 25-33
1986	エルダー	労働省ニュース(2) 労働時間総合実態調査結果 (速報) について: 労働省労働基準局監督課	エルダー 8(10)[=84]: 80-82
1986	工藤 弘安	統計調査における情報提供(I): 諸概念の考察とその周辺 (安藤良雄教授追悼号)	成城大學經濟研究 92: 220-198	成城大学
1986	阿部 耕也	子ども電話相談における類型化の問題-相互行為としての「相談」への会話分析による接近の試み-	教育社会学研究 41: 151-165
1986	脇坂 明	スーパーにおける女子労働力	岡山大学経済学会雑誌 17(3.4): 495-508
1986	Rupert.B + Susan C. + Audrey M. + Gillian W. + Jennifer W	Explaining intergroup differentiation in an industrial organization	Journal of Occupational Psychology 59: 273-286
1986	中村 完	ハングルの初歩の初歩	言語 15(11): 48-52
1986	Margaret Thornton	The equality principle and the sexual division of labour	Women's studies international forum 9(1): 13-18
1986	Elton Rayack		Not So Free to Choose: The Political Economy of Milton Friedman and Ronald Reagan	Praeger
1986	Jane Menken + James Trussell + Ulla Larsen	Age and infertility	Science 233[=4771]: 1389-1394
1986	Jane Ciabattari	Seven stages  of a woman's career	Working woman 11: 84-87,121-127
1986	浅倉 むつ子	イギリスの性差別撤廃行為準則について: 翻訳と解説  (男女雇用機会均等にむけて)	日本労働協会雑誌 322: 36-46
1986	石渡 謙介 + 井戸 和男 + 西平 俊二 + 山本 吉人	雇用機会均等法: 女子雇用管理へのインパクト  (男女雇用機会均等にむけて)	日本労働協会雑誌 322: 24-35
1986	花見 忠	雇傭機会均等法の成立・施行と今後の課題  (男女雇用機会均等にむけて)	日本労働協会雑誌 322: 2-13
1986	高橋 展子	労働統計にひと言: 均等法施行に当たって	日本労働協会雑誌 322: 1
1986	大沢 真知子	日米比較でみた経済発展と女性の就業機会の変化  (特集 男女雇用機会均等にむけて)	日本労働協会雑誌 28(4): 14-23	日本労働協会
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1986	William T. Bielby + James N. Baron	Men and women at work: Sex segregation and statistical discrimination	American journal of sociology 91(4): 759-799
1985	塩沢 順平		結婚・離婚・慰謝料・財産分与	東栄堂
1985	厚生省 大臣官房 統計情報部		地域別にみた出生の動向 (人口動態統計特殊報告)	厚生統計協会 (東京)
1985	雇用職業総合研究所		特集 婦人と職業 (雇用と職業 別冊 No.3)	雇用職業総合研究所 (東京)
1985	Eric Walter White		Stravinsky: The Composer and His Works (New ed. of Revised ed.)	University California Press (CA)
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1985	面地 豊		労働の人間化と経営社会学	千倉書房
1985	ed.= 森岡 清美 + 青井 和夫		ライフコースと世代: 現代家族論再考	垣内出版 (東京)
1985	渡辺 吉鎔	会話分析にみる日・韓コミュニケーション・ギャップ	慶応義塾大学日吉紀要 言語・文化・コミュニケーション 1985: 132-175
1985	Erik Olin Wright		Classes	Verso (London)
1985	樋口 恵子	主婦という名の「座権」	世界 478: 24-27
1985	高橋顕志	廃物廃語と無回答(NR)	国語学 143: 64-53
1985	Edwin Shneidman		Definition of suicide	Wiley (New York)
1985	厚生省 大臣官房 統計情報部		昭和59年度 人口動態社会経済面調査報告: 出生	厚生統計協会
1985	日野原 昌	離婚の歴史	判例タイムズ 560[=36(22)]: 7-14
1985	神田 道子 + 亀田 温子 + 浅見 伸子 + 天野 正子 + 西村 由美子 + 山村 直子 + 木村 敬子 + 野口 真代	「女性と教育」研究の動向	教育社会学研究 40: 87-107
1985	跡田 直澄 + 橘木 俊詔	所得源泉別にみた所得分配の不平等	季刊社会保障研究 20(4): 330-340
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1985	Karl A. Egge + Robert L. Bunting	Divorce Settlements: How to Divide Human Capital Assets	Trial 21(8): 27-29
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1985	Lenore J. Weitzman		The divorce revolution: the unexpected social and economic consequences for women and children in America	Free Press
1985	筒井 清子 + 山岡 煕子	パートタイマー組織化問題の背景と課題: スーパーイズミヤのパートタイマー協議会発足の事例を中心として	日本労働協会雑誌 315: 45-56
1985	William T. Markham + Scott J. South + Charles M. Bonjean + Judy Corder	Gender and opportunity in the federal bureaucracy	American journal of sociology 91(1): 129-150
1984	厚生省人口問題研究所		出生力の生物人口学的分析: 昭和55-58年「人口推計の精密化とそのための人口モデルの開発に関する総合的研究」の概要 報告 (人口問題研究所特別研究報告資料 昭和59年1月31日)	厚生省人口問題研究所 (東京)
1984	厚生省 大臣官房 統計情報部		離婚統計 (人口動態統計特殊報告)	厚生統計協会 (東京)
1984	Wolpe, AnnMarie + Kuhn, Annette; tr.=上野 千鶴子 + ほか		マルクス主義フェミニズムの挑戦
1984	久貴 忠彦		親族法	日本評論社
1984	クリストファー アレクサンダー; tr.=平田 翰那		パタン・ランゲージ: 環境設計の手引	鹿島出版会
1984	Lester C. Thurow; tr.= 小池 和男 + 脇坂 明		不平等を生み出すもの	同文舘
1984	ed.=脇本 和昌 + 垂水 共之 + 田中 豊		パソコン統計解析ハンドブック 1: 基礎統計編
1984	Christopher Alexander + Sara Ishikawa + Murray Silverstein + 平田 翰那		パタン・ランゲージ: 町・建物・施工	鹿島出版会
1984	尾高 邦雄		日本的経営: その神話と現実 (中公新書   724)	中央公論社 (東京)
1984	J. M. A. Waaijer	Pensions and Divorce: A Comparative Study of the Legal Position in Various European Countries	Netherlands international law review 31[=31(02)]: 199-213	Cambridge Univ Press
1984	江原由美子 + 好井裕明 + 山崎敬一	性差別のエスノメソドロジー: 対面的コミュニケーション状況における権力装置  (特集 現代社会学の論点)	現代社会学 18: 143-176
1984	厚生省 大臣官房 統計情報部		昭和57年度 人口動態社会経済面調査報告	厚生統計協会
1984	岩内 亮一	諸外国の大卒就職状況: イギリスを中心に  (大学と就職)	IDE: 現代の高等教育 248: 57-63
1984	渡部 万里子	大卒女子の就職動向  (大学と就職)	IDE: 現代の高等教育 248: 53-56
1984	飯島 金四郎	文系学生の就職動向  (大学と就職)	IDE: 現代の高等教育 248: 50-53
1984	新瀬 正一	大卒理工系の就職動向  (大学と就職)	IDE: 現代の高等教育 248: 46-50
1984	宮腰 賢	教員養成大学の就職: 現状と変化  (大学と就職)	IDE: 現代の高等教育 248: 41-46
1984	岩田 龍子	就職と大学  (大学と就職)	IDE: 現代の高等教育 248: 4-11
1984	柳曽 清隆	大卒採用戦線の特徴  (大学と就職)	IDE: 現代の高等教育 248: 33-40
1984	今田 幸子	変化する大卒者の職業経歴  (大学と就職)	IDE: 現代の高等教育 248: 25-32
1984	遠山 敦子	フレッシュマンと大学教育  (大学と就職)	IDE: 現代の高等教育 248: 19-24
1984	矢野 眞和	経済のサービス化と教育  (大学と就職)	IDE: 現代の高等教育 248: 12-18
1984	Donald M. Taylor + David J. Mckirnan	Theoretical contributions: A five-stage model of intergroup relations	British journal of social psychology 23: 291-300
1984	John W. Graham + Carole A. Green	Estimating the parameters of a household production function with joint products	Review of economics and statistics 66(2): 277-282
1984	David M. Blau	Family earnings and wage inequality early in the life cycle	Review of economics and statistics 66(2): 200-207
1984	Carol C. Fethke	An economic model of asset division in the dissolution of marrage	American economic review 74(2): 265-270
1983	鈴木 秋悦		生殖のバイオロジー (からだの科学選書)	日本評論社
1983	日本統計学会		日本の統計学五十年	東京大学出版会
1983	高橋 久子		変わりゆく婦人労働: 若年短期未婚型から中高年既婚型へ (有斐閣選書 433)	有斐閣 (東京)
1983	吉村 良一	交通事故死した幼児の逸失利益の算定方法	民商法雑誌 89[=89(1)]: 133-137
1983	山田 富秋	言語と行動: 会話分析の可能性をめぐって	社会学研究 1983(6): 123-142
1983	伊藤 セツ + 天野寛子 + 森ます美 + 大竹 美登利	都市労働者夫妻の生活時間・生活行動(第1報): 生活時間調査の方法について	家政学雑誌 34(7): 411-420
1983	伊藤 瑩子	離婚の訴えの係属と消滅と右訴えに附帯してされた財産分与の申立の適否(最判昭和58.2.3)	ジュリスト 790: 60-61
1983	杉山明子	「無回答」の分析: 回答しにくい質問と回答しない人たち	放送研究と調査 33(8): 58-63
1983	橋爪 大三郎	文献挙示と接続のよい書斎管理法	ソシオロゴス 7: 216-223
1983	ソシオロゴス編集委員会	文献挙示の <ソシオロゴス方式> (1983.6)	ソシオロゴス 7: 200-215
1983	水野 紀子	離婚給付の系譜的考察 (2・完)	法学協会雑誌 100[=100(12)]: 2151-2228	法学協会事務所
1983	水野 紀子	離婚給付の系譜的考察 (1)	法学協会雑誌 100[=100(9)]: 1624-1699	法学協会事務所
1983	David B. Grusky	Industrialization and the Status Attainment Process: The Thesis of Industrialism Reconsidered	American sociological review 48: 494-506
1982	交通遺児育英会		交通遺児の母親の職業調査 (昭和57年版)	交通遺児育英会 (東京)
1982	戸田 貞三; 解説=喜多野 清一		家族構成 (叢書 名著の復興: 12; 新装版)	新泉社 (東京)
1982	安田 三郎 + 原 純輔		社会調査ハンドブック	有斐閣 (東京)
1982	日本交通法学会		損害の重複填補・逸失利益の算定 (交通法研究 10・11合併号)	有斐閣
1982	鈴木 秋悦		ヒトの受精のタイミング	講談社
1982	吉村 良一	交通事故により死亡した幼児の逸失利益の算定方法	民商法雑誌 86[=86(3)]: 485-489
1982	Frank E.A. Sander; tr.= 伊東 研祐	アメリカ合衆国における離婚の経済的諸側面  (講演)	家庭裁判月報 34(11): 1-19
1982	厚生省 大臣官房 統計情報部		昭和55年度 人口動態社会経済面調査報告: 出生	厚生統計協会
1982	中野 英子 + 池ノ上 正子 + 石川 晃	世帯の家族構成と就業状態からみた女子の生活構造	人口問題研究 162: 42-59	国立社会保障・人口問題研究所
1982	阿藤 誠	出生抑制行動の日米比較: 計画外出生の分析	人口問題研究 161: 18-38	国立社会保障・人口問題研究所
1982	Nancy Folbre	Exploitation comes home: a critique of the Marxian theory of family labour	Cambridge Journal of Economics 6[=6(4)]: 317-329
1982	P. RACHOOTIN + J. OLSEN	Prevalence and socioeconomic correlates of subfecundity and spontaneous abortion in Denmark	International Journal of Epidemiology 11[=11(3)]: 245
1982	Allan G. King	Human Capital and the Risk of Divorce: An Asset in Search of a Property Right	Southern Economic Journal 49[=49(2)]: 536-541
1982	筒井 清子 + 山岡 煕子	女子パートタイマーの労働実態とその意識――大型スーパーS社の事例調査から: 大型スーパーS社の事例調査から  (パートタイマーをめぐる諸問題)	日本労働協会雑誌 284: 37-49
1981	大津 千明		離婚給付に関する実証的研究 (司法研究報告書 第32輯 第1号)	司法研修所
1981	萬井 隆令		婦人労働者の権利 (職場の判例労働法 6)	労働教育センター (東京)
1981	ed.=有地 亨 + 江守 五夫 + etal		家族の法と歴史: 青山道夫博士追悼論集	法律文化社 (京都)
1981	慶谷 淑夫		解雇をめぐる法律問題	労働法令協会
1981	高橋 久子		婦人労働の法律問題 (改訂版)	日本労務研究会 (東京)
1981	安田 三郎 + 塩原 勉 + 富永 健一 + 吉田 民人		社会構造 (基礎社会学 第4巻)	東洋経済新報社
1981	木下 是雄		理科系の作文技術 (中公新書   624)	中央公論社 (東京)
1981	青木 博	協議離婚について	明治学院論叢: 法学研究 27[=317]: 1-40
1981	ed.=Benjamin H. Gottlieb		Social networks and social support	Sage
1981	廣嶋 清志	現代日本の育児環境と出生力	人口問題研究 158: 11-45
1981	Nancy A. Dreyer + Nancy Fugate Woods + Sherman A. James	ISRO: A Scale to Measure Sex-role Orientation	Sex roles 7(2): 173-182
1981	ed.=  Melvin J. Lerner + Sally C. Lerner		The Justice motive in social behavior: adapting to times of scarcity and change (Critical issues in social justice)	Plenum Press (New York)
1981	ed.=Sherwin Rosen		Studies in labor markets
1981	Hanna Fenichel Pitkin	Justice: On Relating Private and Public	Political Theory 9[=9(3)]: 327-352	Sage Publications
1981	FUSE Akiko	Role structure of dual career families	journal of comparative family studies 12[=12(3)]: 329-336
1981	Solomon William Polachek	Occupational self-selection: a human capital approach to sex differences in occupational structure	Review of economics and statistics 63[=63(1)]: 60-69
1981	Lenore J. Weitzman		The marriage contract
1981	Marjorie McElroy + Mary Jean Horney	Nash-bargained household decisions: toward a generalization of the theory of demand	International economic review 22(2): 333-349
1981	Marvin M. Moore	Should a Professional Degree Be Considered a Marital Asset upon Divorce	Akron law review 15: 543	School of Law University of Akron
1980		 民法及び家事審判法の一部を改正する法律  (法律第51号 (1980-05-17))
1980	衆議院	第91回国会 法務委員会 第12号 1980年4月4日(金) 会議録
1980	フランシーン・S・ホール + ダグラス・T・ホール ; tr.=三崎 滋子		キャリア・カップル: 新しい時代の男の役割女の役割	クイックフォックス社
1980	Milton Friedman + Rose D. Friedman; tr.=西山 千明		選択の自由: 自立社会への挑戦	日本経済新聞社
1980	高山憲之		不平等の経済分析
1980	Walter Buckley; tr.= 新 睦人 + 中野 秀一郎		一般社会システム論	誠信書房
1980	白井 典子	ある離婚における財産分与: 寄与・持分で男女平等を図る"二分の一論"を主張	時の法令 1089: 27-37
1980	厚生省大臣官房統計情報部	協議離婚の実態: 昭和五十三年度人口動態(離婚)社会経済面調査報告(抄)(資料)	家庭裁判月報 32(9): 105-162
1980	外間ゆき + 新垣博子 + 尚弘子 + 宮城節子 + 桂正子 + 金城須美子 + 東盛キヨ子	明治後期から大正初期にかけての沖縄における日常食の食品使用上の諸特徴	家政学雑誌 31(3): 145-222
1980	厚生省 大臣官房 統計情報部		昭和53年度 人口動態社会経済面調査報告: 離婚	厚生統計協会
1980	高橋 忠次郎	離婚訴訟における財産分与と過去の婚姻費用分担の態様と斟酌(最判昭和53.11.14)	専修法学論集 31: 241-246
1980	西村 洋子	単親家族の生活実態調査: 高知市の母子・父子家庭の場合	Sociologica 4[=4(2)]: A1-A21	創価大学
1980	多田 吉三 + 渡辺 寿子	生活時間調査の問題点と分類集計の標準化に関する研究	大阪市立大学生活科学部紀要 28: 271-290	大阪市立大学生活科学部
1980	Lotte Bailyn; collaboration= Edgar H. Schein		Living with technology: issues at mid-career	MIT Press (Cambridge, Mass.)
1980	Lenore J. Weitzman	The Economics of Divorce: Social and Economic Consequences of Property, Alimony and Child Support Awards	UCLA Law Review 28: 1181
1980	Natalie J. Sokoloff		BETWEEN MONEY AND LOVE: The Dialectics of Women's Home and Market Work	Praeger Publishers
1980	Marilyn Manser + Murray Brown	Marriage and household decision-making: a bargaining analysis	International economic review 21(1): 31-44
1979	労働省婦人少年局		男女平等への道: 労働基準法研究会報告について	労務行政研究所 (東京)
1979	荻原 勝		働きがいの構造: 日本的QWLの課題を探る	ダイヤモンド社
1979	高坂 健次	「地位一貫性」と階層構造	現代社会学 6(1): 132-158
1979	右近 健男	離婚訴訟における財産分与と過去の婚姻費用分担の態様の斟酌(最判昭和53.11.14)	法律時報 623[=51(9)]: 115-118
1979	野原 誠	現代日本における出生力予測の可能性	人口問題研究 149: 16-31	国立社会保障・人口問題研究所
1979	鈴木 秋悦	卵子の異常: 老化との関連で	代謝 16[=202]: 1463-1467
1979	Francine S. Hall + Douglas T. Hall		The two-career couple	Addison-Wesley
1979	Robert H. Mnookin + Lewis Kornhauser	Bargaining in the Shadow of the Law: The Case of Divorce	The Yale Law Journal 88[=88(5)]: 950-997
1979	William H. James	The causes of the decline in fecundability with age	Social biology 26[=26(4)]: 330-334
1979	James J. Heckman	Sample Selection Bias as a Specification Error	Econometrica 47(1): 153-161
1979	Wendy C. Wolf + Neil D. Fligstein	Sex and authority in the workplace: The causes of sexual inequality	American sociological review 44: 235-252
1979	Masao Nakamura + Alice Nakamura + Dallas Cullen	Job opportunities, the offered wage, and the labor supply of married women	American economic review 69(5): 787-805
1978	全国統計協会連合会		統計情報の地方における多目的利用に関する調査研究報告書: 昭和52年度 (『「統計情報の地方における多目的利用の調査分析」に関する調査研究報告書』の改題 機械振興協会経済研究所の委託による)
1978	Nijole V. Benokraitis + Joe R. Feagin		Affirmative action and equal opportunity: action, inaction, reaction	Westview Press
1978	Sidney Moss		The New Composition by Logic (Revised edition)	Southern Illinois University Press
1978	宮井 忠夫	家族法を語る-7-離婚の後始末は財産分与で	時の法令 1019: 31-35
1978	宮井 忠夫	家族法を語る-5-協議離婚は離婚の主流派?	時の法令 1010: 30-35
1978	高橋久美子	都市共働き家族における役割調整の職業差: 看護婦・教員・店員・工員及び主婦専業の比較	お茶の水女子大学人文科学紀要 31: 107-128
1978	田中 和夫	イギリスにおける離婚の際の財産分与	独協法学 11: 23-44
1978	高橋 重郷	最近の結婚出生力低下の分析: 第7次出産力調査結果の分析	人口問題研究 148: 44-59	国立社会保障・人口問題研究所
1978	廣嶋清志	婦人雇用労働力の供給構造: 未就学児の保育条件と母親の雇用労働者化との関連分析	人口問題研究 146: 18-41
1978	野原 誠	出生行動モデルとその検証例	人口問題研究 145: 1-17	国立社会保障・人口問題研究所
1978	Kahei Rokumoto	Legal problems and the use of law in Tokio and London: a preliminary study in international comparison	Zeitschrift fur Soziologie 7[=7(3)]: 228-250	Bielefeld University, Faculty for Sociology (Stuttgart)
1978	熊谷 りう子	ライフコースに対応した企業の雇用管理  (女性のライフコースとキャリア)	雇用と職業 67: 16-20
1978	Elisabeth M. Landes	Economics of Alimony	The Journal of Legal Studies 7[=7(1)]: 35-63
1978	Jean-Pierre Bendel + Chang-i Hua	An estimate of the natural fecundability ratio curve	Social biology 25[=25(3)]: 210-227
1978	Jacob Mincer + Solomon Polachek	Women's earnings reexamined	Journal of human resources 13: 118-34
1978	古賀 倫嗣	労働の社会理論のために: 賃労働構造分析の基礎範疇	社会学評論 113[=29(1)]: 67-72[99-98]
1978	原田 尚	家族形態の変動と老人同居扶養	社会学評論 113[=29(1)]: 50-66[100-99]
1978	内藤 考至	階層構造における人員配分原理としての競争	社会学評論 113[=29(1)]: 35-49[101]
1977	ed.= 福島 正夫		家族 政策と法 3: 戦後日本家族の動向	東京大学出版会
1977	Yohanni Johns; collaboration= Robyn Stoke		Bahasa Indonesia: introduction to Indonesian language and culture	Periplus (Singapore)
1977	小泉 幸之輔	縁辺労働力	社会学論叢 70: 60-75
1977	久門 道利	看護婦の一現状分析	社会学論叢 70: 44-59	日本大学社会学会
1977	宮井 忠夫	講話・民法: 離婚による財産分与について	時の法令 974: 24-28
1977	William G. Cochran		Sampling techniques (3rd ed)	Wiley (New York)
1977	桑田 百代 + 伊藤 セツ + 大竹 美登利	共働き家庭と非共働き家庭の夫妻の疲労自覚症状: 生活時間構造との関連で	家政学雑誌 28(6): 446-449
1977	桑田 百代 + 伊藤 セツ + 大竹 美登利	共働き家庭と非共働き家庭の夫妻の生活時間構造の推移(第2報): 家事的生活時間について	家政学雑誌 28(6): 429-435
1977	桑田 百代 + 伊藤 セツ + 大竹 美登利	共働き家庭と非共働き家庭の夫妻の生活時間構造の推移(第1報): 1975年調査と過去4回の調査の比較	家政学雑誌 28(6): 422-428
1977	野原 誠	わが国戦前,戦後の出生率低下の比較分析	人口問題研究所年報 22: 26-29	厚生省人口問題研究所
1977	Jon M. Shepard	Technology, alienation, and job satisfaction	Annual review of sociology 3: 1-21
1976	赤松 良子		解説女子労働判例	学陽書房
1976	池田 直視		解雇の法的問題	ミネルヴァ書房 (京都)
1976	ed.= 福島 正夫		家族 政策と法 2: 現代日本の家族政策	東京大学出版会 (東京)
1976	青木 尚雄	昭和47年第6次出産力調査報告 17: 希望児数における夫妻間の差異	人口問題研究所年報 21: 8-11	厚生省人口問題研究所
1976	山本 千鶴子	生存率上昇による普通世帯の増加	人口問題研究所年報 21: 43-46	厚生省人口問題研究所
1976	野原 誠	人口抑制政策の経済分析	人口問題研究所年報 21: 4-8	厚生省人口問題研究所
1976	浜 英彦	出生力とその年齢別分布との関連について	人口問題研究所年報 21: 16-19	厚生省人口問題研究所
1976	伊藤 達也	結婚出生力の諸概念: 人口分析論ノート 1	人口問題研究所年報 21: 12-16	厚生省人口問題研究所
1976	中野 英子 + 池ノ上 正子	夫婦世帯について	人口問題研究所年報 20[=1975]: 26-29	厚生省人口問題研究所
1976	山本 千鶴子	普通世帯増加の人口学的要因	人口問題研究所年報 20[=1975]: 23-26	厚生省人口問題研究所
1976	青木 尚雄	昭和47年第6次出産力調査報告 15: 基本調査結果の追加	人口問題研究所年報 20[=1975]: 20-22	厚生省人口問題研究所
1976	山畠 正男	中川教授と民族学  (中川善之助: 人と学問)	法学セミナー 253: 9-16
1976	加藤栄一 + 川島武宣 + 島津一郎 + 唄孝一 + 星野英一 + 山畠正男	中川先生の学問をめぐって (座談会)  (中川善之助: 人と学問)	法学セミナー 253: 80-117
1976	磯野 誠一 + 利谷 信義	中川家族法学の特質と問題点 (対談)  (中川善之助: 人と学問)	法学セミナー 253: 25-35
1976	中川 善之助	北向きの部屋  (中川善之助: 人と学問)	法学セミナー 253: 224-251
1976	谷口 知平	中川身分法の基礎理論  (中川善之助: 人と学問)	法学セミナー 253: 2-8
1976	中川 善之助	親族的扶養義務の本質  (中川善之助: 人と学問)	法学セミナー 253: 190-207
1976	泉 久雄	主要著作目録  (中川善之助: 人と学問)	法学セミナー 253: 188-189
1976	泉 久雄	略歴  (中川善之助: 人と学問)	法学セミナー 253: 186-187
1976	青山道夫	中川身分法学の成立  (中川善之助: 人と学問)	法学セミナー 253: 17-24
1976	阿部 浩二	中川先生と著作権  (中川善之助: 人と学問)	法学セミナー 253: 162-163
1976	野原 誠	出生力の社会・経済理論	人口問題研究 139: 1-19	国立社会保障・人口問題研究所
1976	Gary S. Becker		The economic approach to human behavior
1976	Robert M. Gorrell + Charlton Laird		Modern English handbook (Sixth edition)
1976	Heidi Hartmann	Capitalism, patriarchy, and job segregation by sex	Signs 1(3): 137-169
1975	経済企画庁 国民生活局 国民生活調査課		生活時間の構造分析: 時間の使われ方と生活の質	大蔵省印刷局
1975	高橋 久子		婦人労働の法律問題	日本労務研究会 (東京)
1975	ed.= 福島 正夫		家族 政策と法 1: 総論	東京大学出版会 (東京)
1975	谷口 知平	女子の事故死と妻としての逸失利益の算定	民商法雑誌 72[=72(6)]: 1043-1057
1975	橘 勝治	離婚調停における財産給付の現状と課題	法律のひろば 28(10): 29-36
1975	Gary S. Becker		Human Capital (second edition)
1975	A. S. C. Ehrenberg		Data reduction: analysing and interpreting statistical data (A Wiley-Interscience publication)	Wiley (London)
1975	Lester C. Thurow		Generating inequality: mechanisms of distribution in the U.S. economy	Basic Books
1975	金子 武治	結婚および離婚の届出状況: 昭和25-45年	人口問題研究所年報 19[=1974]: 44-46	厚生省人口問題研究所
1975	渡辺 吉利	昭和47年第6次出産力調査報告 14: 住宅と家族規模	人口問題研究所年報 19[=1974]: 38-40	厚生省人口問題研究所
1975	青木 尚雄	昭和47年第6次出産力調査報告 13: 女性のライフ・サイクルの一試算	人口問題研究所年報 19[=1974]: 35-38	厚生省人口問題研究所
1975	伊藤 達也 + 池ノ上 正子	希望どおり子供を持ったときの日本人口	人口問題研究所年報 19[=1974]: 32-35	厚生省人口問題研究所
1975	白石 紀子	わが国の1960代の出生力研究の動向	人口問題研究所年報 19[=1974]: 29-32	厚生省人口問題研究所
1975	浜 英彦 + 山本 千鶴子	職業小分類による女子就業者の特性	人口問題研究所年報 19[=1974]: 16-20	厚生省人口問題研究所
1975	多田 吉三	生活時間調査に関する若干の問題点と「家庭婦人」の生活時間配分について	大阪市立大学生活科学部紀要 23: 197-211	大阪市立大学生活科学部
1975	ed.=Cynthia B. Lloyd		Sex, discrimination, and the division of labor	Columbia University Press
1975	日本医学会	第36回日本医学会シンポジウム: 初期発生(II)	日本医師会雑誌 74[=74(8)]: 891-946
1975	Wendy Lee Gramm	Household utility maximization and the working wife	American economic review 65(1): 90-100
1975	Jerry Dermer	The interrelationship of intrinsic and extrinsic motivation	Academy of Management Journal 18(1): 125-129
1974	ed.=Theodore W. Schultz		economics of the family: marriage, children, and human capital	University of Chicago Press
1974			Equality of opportunity and treatment for women workers: eighth item on the agenda (International Labour Conference, 60th session, 1975)	International Labour Office (Geneva)
1974	Torsten Husen		Talent Equality and Meritocracy	Springer
1974	ed.= 青山 道夫 + 有地 亨		講座 家族 5: 相続と継承	弘文堂
1974	ed.= 青山 道夫 + etal		講座家族 4: 婚姻の解消	弘文堂 (東京)
1974	山内 一夫	浅間神社の所有地となった富士山頂	ジュリスト 562: 43-45
1974	Ansley J. Coale + T. James Trussell	Model fertility schedules: variations in the age structure of childbearing in human populations	Population index 40[=40(2)]: 185-258
1974	瀬川 信久	すでに財産分与を得ている場合にも,さらに離婚による慰藉料を請求できる場合があるとされた事例(最判昭和46.7.23)	法学協会雑誌 91(1): 169-179
1974	Jacob Mincer + Solomon Polachek	Family Investments in Human Capital: earnings of women  (Proceedings of a conference June 4-5, 1973: Marriage, family human capital, and fertility)	Journal of political economy 82[=82(1, part II)]: S76-S108
1974	Zvi Griliches	Comment: Household and Economy  (Proceedings of a conference June 4-5, 1973: Marriage, family human capital, and fertility)	Journal of political economy 82[=82(1, part II)]: S219-S221
1974	Marc Nerlove	Household and Economy: Toward a New Theory of Population and Economic Growth  (Proceedings of a conference June 4-5, 1973: Marriage, family human capital, and fertility)	Journal of political economy 82[=82(1, part II)]: S200-S218
1974	Theocore W. Schultz	The high value of human time: population equilibrium	Journal of political economy 82: S2-S10
1974	Gary R. Saxonhouse	Comment  (Proceedings of a conference June 4-5, 1973: Marriage, family human capital, and fertility)	Journal of political economy 82[=82(1, part II)]: S195-S199
1974	Masanori Hashimoto	Economics of Postwar Fertility in Japan: Differentials and Trends  (Proceedings of a conference June 4-5, 1973: Marriage, family human capital, and fertility)	Journal of political economy 82[=82(1, part II)]: S170-S194
1974	Sherwin Rosen	Comment: Effects of Child-Care Programs on Women's Work Effort,  (Proceedings of a conference June 4-5, 1973: Marriage, family human capital, and fertility)	Journal of political economy 82[=82(1, part II)]: S164-S169
1974	James J. Heckman	Effects of Child-Care Programs on Women's Work Effort,  (Proceedings of a conference June 4-5, 1973: Marriage, family human capital, and fertility)	Journal of political economy 82[=82(1, part II)]: S137-S163
1974	Gary S. Becker	A theory of marriage: part II	Journal of political economy 82: S11-S26
1974	Otis Dudley Duncan	Comment: Family Investments in Human Capital  (Proceedings of a conference June 4-5, 1973: Marriage, family human capital, and fertility)	Journal of political economy 82[=82(1, part II)]: S109-S110
1974	James J. Heckman	Shadow prices, market wages, and labor supply	Econometrica 42(4): 679-694
1973	ed.=藤井 治枝		日本の女子高等教育: 共学大学女子卒業生の追跡調査報告	ドメス出版 (東京)
1973	ed.=神代 和欣		日本の賃金決定機構: 公共部門の賃金決定	日本評論社
1973	小野 旭		戦後日本の賃金決定: 労働市場の構造変化とその影響
1973	鈴木 秋悦		ミスのための結婚医学: 妻と母の適性チェック100 (栄大ブックス)	女子栄養大学出版部
1973			生活時間の国際比較調査: 資料編
1973	社会調査研究所		生活時間に関する調査: 国際比較と生活の質
1973	水田 珠枝		女性解放思想の歩み (岩波新書)	岩波書店 (東京)
1973	中野 英子	ファミリイ・サイクルからみた女子労働	人口問題研究所年報 18: 38-41	厚生省人口問題研究所
1973	高橋 真一	農家出生力の動向: 昭和47年第6次出産力調査報告 6	人口問題研究所年報 18: 25-29	厚生省人口問題研究所
1973	池ノ上 正子	調査対象夫婦の所在: 昭和47年第6次出産力調査報告 5	人口問題研究所年報 18: 23-24	厚生省人口問題研究所
1973	青木 尚雄	生涯出生児数: 昭和47年第6次出産力調査報告 4	人口問題研究所年報 18: 19-22	厚生省人口問題研究所
1973	小山 昇	離婚慰籍料と財産分与の諸問題(民事実務研究-76-)	判例タイムズ 294[=24(12)]: 67-73
1973	大谷 登士雄	最近における縁辺労働力の動向について	青山経済論集 25(1): 94-113
1973	Daniel R. Goldman	Managerial mobility motivations and central life interests	American sociological review 38: 119-126
1973	Reuben Gronau	The intrafamily allocation of time: the value of housewives' time	American economic review 63(4): 634-651
1972	藤井 敏子 + 高橋 久子		婦人労働の知識   (日経文庫 ; 188)	日本経済新聞社 (東京)
1972	山根 常男		家族の論理	垣内出版 (東京)
1972	David J. Armor + Arthur S. Couch		Data-text primer: an introduction to computerized social data analysis	Free Press (New York, NY, US)
1972	George Waddel Snedecor + William Gemmell Cochran; tr.= 畑村 又好 + 奥野 忠一 + 津村 善郎		統計的方法 (原書第6版)
1972	佐藤 義彦	離婚による慰藉料と財産分与との関係(最判昭和46.7.23)	民商法雑誌 66(5): 215-224
1972	坂本 圭右	離婚による財産分与と慰謝料との関係(最判昭和46.7.23)	ジュリスト 509: 58-60
1972	高野 耕一	財産分与と離婚慰藉料  (特集・判例展望)	ジュリスト 500: 210-216
1972	中川 淳	離婚による慰藉料と財産分与との関係	判例タイムズ 270[=23(2)]: 75-79
1972	山畠 正男	離婚による慰謝料と財産分与との関係	判例時報 661: 131-134
1972	右近 健男	離婚慰藉料と財産分与との関係(最判昭和46.7.23)	法律時報 529[=44(10)]: 152-154
1972	上野 雅和	佐藤義彦「婚姻財産の帰属・利用・分配についての一考察」(同志社法学115号),同「離婚による財産分与: その清算概念についての一考察」(太田武男編「現代の離婚問題」所収)  (民法学のあゆみ)	法律時報 526[=44(7)]: 113-115
1972	T. G. Baker	Gametogenesis  (Supplementum 166: The use of non-human primates in research on human reproduction (proceedings of a symposium organized by WHO and USSR at Sukhumi, Georgia, 1971-12-13..17))	Acta Endocrinologica: Supplementum 71: S18-S41
1972	岩本 軍平	離婚による慰藉料と財産分与との関係(最判昭和46.7.23)	法政理論 5(1): 81-92
1972	Erdman Palmore + Clark Luikart	Health and social factors related to life satisfaction	Journal of Health and Social Behavior 13: 68-80
1972	Cheri Ostroff	The relationship between satisfaction, attitudes, and performance: An organizational level analysis	Journal of applied psychology 77[=77(6)]: 963-974
1971	松本 和良		家族社会学講義: 家父長制家族から夫婦家族へ	高山書店
1971	日本交通法学会		交通問題の現状と課題 (交通法研究 創刊号)	有斐閣
1971	右近 健男		離婚扶養の研究: 財産分与論 (大阪府立大学経済研究叢書 33)	大阪府立大学 経済学部
1971	Peter B. Doeringer + Michael J. Piore		Internal labor markets and manpower analysis	D. C. Heath (Lexington, Mass.)
1971	市橋 千鶴子	離婚給付(財産分与・慰藉料)に見る婦人の地位の変遷  (特集・女性の地位)	自由と正義 22(4): 20-26
1971	佐藤 信吉	逸失利益の現在価値を算定するための諸方式	判例タイムズ 268[=22(15)]: 41-55
1971	吉崎 直弥	幼児・児童の逸失利益	判例タイムズ 268[=22(15)]: 152-157
1971	二宮 充子	主婦の逸失利益	判例タイムズ 268[=22(15)]: 150-151, 157
1971	鈴木 経夫	離婚に伴う慰藉料について(青法協裁判官部会研究ノート)	法律時報 518[=43(14)]: 75-79
1971	Gary S. Becker		The economics of discrimination (2nd edition)	University of Chicago Press (Chicago)
1971	T. G. Baker	Radiosensitivity of mammalian oocytes with particular reference to the human female	American journal of obstetrics and gynecology 110: 746-761
1970	ed.= 太田 武男		現代の離婚問題
1970	Albert O. Hirschman		Exit, voice, and loyalty: responses to decline in firms, organizations, and states	Harvard University Press
1970	Thomas J. Fararo	Theoretical studies in status and stratification	General systems 15: 71-101
1970	Stuart A. Brody	California's divorce reform: Its sociological implications	Pacific law journal 1: 223
1969	Melvin M. Tumin; tr.=岡本 英雄		社会的成層 (現代社会学入門8)	至誠堂 (東京)
1969	花見 忠		労働基本権: 労働組合を考えなおす (中公新書   205)	中央公論社 (東京)
1969	右近 健男	離婚後の扶養について-2完-(財産分与論-1-)	民商法雑誌 60(1): 26-43
1969	右近 健男	離婚後の扶養について-1-(財産分与論-1-)	民商法雑誌 59(5): 58-82
1969	依田 精一	裁判離婚の現代的問題点  (現代日本社会と法)	法社会学 1969/03/00: 157-178
1969	Philip R. Bevington		Data reduction and error analysis for the physical sciences	McGraw-Hill (New York)
1969	小尾 恵一郎	臨界核所得分布による勤労家計の労働供給の分析	三田学会雑誌 62[=62(1)]: 17-45[1-3]
1969	小尾恵一郎	家計の労働供給の一般図式について	三田学会雑誌 62(9): 150-166
1969	星野 英一	婚姻費用の分担額の決定は協議がないときは家裁の専権に属する(難婚訴訟の反訴として離婚および分担支払を求めたが棄却)	法学協会雑誌 86(11): 143-150
1968	津田 真澂		年功的労使関係論	ミネルヴァ書房
1968	Thomas J. Fararo	Theory of status	General systems 13: 177-188
1968	富永 健一 + 直井 優 + 松原 洋三 + 前田 穰 + 畠 弘己 + 野原 誠	消費行動の社会学的分析: 家計調査による数量的研究	社会学評論 19[=19(1)]: 18-68	日本社会学会
1967	Melvin M. Tumin		Social stratification: The forms and functions of inequality (Foundations of modern socilogy series)	Prentice-Hall (Englewood Cliffs, NJ, US)
1967	宮井 忠夫	離婚による財産分与の額の決定と申立方法	法律時報 456[=39(7)]: 82-85
1967	Robert Epp	The Challenge from Tradition: Attempts to Compile a Civil Code in Japan, 1866-78	Monumenta Nipponica 22(1/2): 15-48	Sophia University
1967	布施 晶子	都市家族の内部構造の変容に関する一考察: 「職場を持つ主婦」の家族と「主婦専業の主婦」の家族の比較	社会学評論 17(4): 45-71	日本社会学会
1966	横溝 幸四郎	事実上の父母, 死別した妻等に遺族年金等を支給	時の法令 583: 41-45	財務省印刷局
1966	Robert B. Kaplan	Cultural thought patterns in inter-cultural education	Language Learning 16(1/2): 1-20
1965	山手 茂 + 山手 秀子		現代日本の家族と家庭	高文堂出版社 (東京)
1965	Charles Hunt Page; tr.= 斎藤 正二 + 内藤 昭		アメリカ社会学と階級理論: ウォードよりロスまで
1965	ed.= 青山 道夫 + 黒木 三郎		家族の法社会学: 青山道夫教授還暦記念	法律文化社 (京都)
1965	森岡 清美	家族の変動に対応せる周期段階の設定	社会科学ジャーナル 6: 317-349	国際基督教大学
1965	Mindel C. Sheps	An analysis of reproductive patterns in an American isolate	Population studies 19[=19(1)]: 65-80
1965	Gary S. Becker	A theory of the allocation of time	Economic journal 75(299): 493-517
1965	Curt Tausky + Robert Dubin	Career anchorage: Managerial mobility motivations	American sociological review 30(5): 725-735
1964	高野 耕一		財産分与の研究: 民法第七六八条の系譜的考察 (司法研究報告書 第14輯 第7号)	司法研修所
1964	Gary S. Becker		Human capital: a theoretical and empirical analysis, with special reference to education	National Bureau of Economic Research
1964	森岡 清美	家族周期論研究序説-2(完)-	社会科学ジャーナル 5: 1-26	国際基督教大学社会科学研究所
1964	中川 淳	協議離婚を有効と認めた事例	法律時報 417[=36(7)]
1964	ISONO Fujiko	The Family and Women in Japan	Sociological review 12(1): 39-54
1964	Saburo YASUDA	A methodological inquiry into social mobllity	American sociological review 29(1): 16-23
1963	中川 善之助		民法大要 下巻: 親族法・相續法 (改訂版)	勁草書房 (東京)
1963	向井 利昌		階級構造の基礎理論
1963	河野 義祐	日本婚姻法における協議離婚: キリスト教婚姻観と対比して	カトリック神学 2: 290-345
1963	T. G. Baker	A quantitative and cytological study of germ cells in human ovaries	Proceedings of the Royal Society of London. Series B, Biological Sciences 158: 417-433
1962	森岡 清美	家族周期論研究序説	社会科学ジャーナル 4: 1-41	国際基督教大学
1962	渡辺 葆	財産分与と保全処分	上智法学論集 5(2): 177-194
1961	時枝 誠記		國語問題と國語教育	中教出版 (東京)
1961	我妻 栄		親族法	有斐閣
1961	Louis Henry	Some data on natural fertility	Eugenics quarterly 8[=8(2)]: 81-91
1961	三田 高三郎	裁判別居の機能: その離婚との関連における立法的考察	東洋法学 4(2): 23-48
1961	最高裁事務総局家庭局	協議離婚の実態について	家庭裁判月報 13(11): 159-197
1961	中川 淳	財産分与制度の方向	法律時報 380[=33(9)]: 20-25
1961	高橋 忠次郎	協議離婚における合意と届出	私法 23: 100-110
1960	日本統計研究所		日本統計発達史	東京大学出版会
1960	高橋 忠次郎	協議離婚における意思と届出	専修大学論集 23: 23-38
1960	山主 政幸	離婚による財産分与請求権保全のための仮処分の許否	判例時報 238(sup.): 6-8
1960	梅村 又次	労働力および就業の趨勢	経済研究 11[=11(2)]: 139-255
1959	市村 光一		家事調停の実証的研究 (司法研究報告書 第11輯 第1号)	司法研修所
1959	尼崎市社会保障審議会		尼崎市における母子世帯の生活実態調査報告書 (社会保障資料 尼崎市社会保障審議会)	尼崎市社会保障審議会 (尼崎)
1959	Pitirim A. Sorokin		Social and cultural mobility (Complete reprints of Social Mobility and chapter V from volume IV of Social and Cultural Dynamics)
1959	小池 隆一	離婚による財産分与請求権について	民商法雑誌 39(1/2/3): 25-38
1959	堀 忠孝	Alimonyと分与制度: 日米の比較法的考察	福岡学芸大学紀要 8: 65-71
1959	青山 道夫	協議離婚について	法律時報 354[=31(10)]: 56-58
1959	梅村 又次	農家の労働供給	経済研究 10[=10(2)]: 177-179	一橋大学経済研究所; 岩波書店
1958	村上 幸太郎		慰藉料(民法第七一〇条)の算定に関する実証的研究: 婚姻予約不履行による慰藉料を含む (司法研究報告書 第9輯 第6号)	司法研修所
1958	中川 善之助		親族法: 民法小体系 (法律学ハンドブック 普及版)	青林書院 (東京)
1958	磯野 富士子 + 磯野 誠一		家族制度: 淳風美俗を中心として (岩波新書 青-329)	岩波書店 (東京)
1958	田辺 繁子 + 大濱 英子	協議離婚の実態調査  (特集 家事調停の科学化)	法律時報 334[=30(3)]: 65-69
1957	岩原 信九郎		教育と心理のための推計学 (新訂版)
1957	Pitirim Sorokin		Social and cultural dynamics
1957	山崎 賢一	離婚と慰藉料請求権並に離婚の場合における慰藉料請求権と財産分与請求権との関係	法律論叢 31(2): 133-142
1957	梅村 又次	労働力の構造と変動	経済研究 8[=8(3)]: 227-233[303-304]
1956	ed.= 磯村 英一 + 川島 武宜 + 小山 隆		現代家族講座6: 家族の扶養	河出書房
1956	高橋 忠次郎	破綻主義における離婚の訴	専修大学論集 10: 43-54
1956	佐々木 宏	財産分与制度の性格	家庭裁判月報 8(1): 1-32
1956	Gerhard E. Lenski	Social participation and status crystallization	American sociological review 21(4): 458-465
1956	Toshio Fueto	The Discrepancy between Marriage Law and Mores in Japan	American journal of comparative law 5(2): 256-267
1955	鮫島 竜男		離婚事件の調査に関する諸問題 (家庭裁判所調査官実務研究報告書 昭和28年度 第2号)	法曹会 (東京)
1955	恒田 文次 + 吉村 弘義 + 村崎 満 + 大浜 英子 + 塩田 サキノ + 小林 麗子	離婚の慰藉料と財産分与  (座談会)	法律のひろば 8(5): 26-35
1955	土井 正徳	離婚における制度的および非制度文化の葛藤について	家庭裁判月報 7(1)
1955	Simon Kuznets	Economic growth and income inequality	American economic review 45(1): 1-28
1954	梅村 又次	家族経済と労働市場: 潜在失業の研究	経済研究 5[=5(2)]: 113-119[166-167]
1954	Gerhard E. Lenski	Status crystallization: A non-vertical dimension of social status	American sociological review 19(4): 405-413
1953	北海道社会福祉協議会		母子世帯の研究	北海道 民生部 婦人児童課 (札幌)
1953	家庭局	離婚(内縁解消)調査統計表	家庭裁判月報 5(4): 299-336
1953		 離婚による財産分与審判申立抗告事件	家庭裁判月報 5(2): 84-86
1953	市川 四郎	家庭裁判所からみた離婚の生態	法律時報 25(7): 630-637
1952	安藤 覚		家事審判法の実務的研究 (司法研究報告書 第4輯 第6号)	司法研修所
1952	Erik Block	Quantitative morphological investigations of the follicular system in women: variations at different ages	Acta Anatomica 14: 108-123
1951	千種 達夫	離婚による慰藉料と財産分与-3完-	法律時報 250[=23(3)]: 42-45
1951	千種 達夫	離婚による慰藉料と財産分与-2-	法律時報 249[=23(2)]: 53-67
1951	千種 達夫	離婚による慰藉料と財産分与-1-	法律時報 248[=23(1)]: 6-11
1949	我妻 栄		改正親族・相續法解説 (第4刷)	日本評論社 (東京)
1948	我妻 榮		家の制度: その倫理と法理	酣燈社
1947	労働省	労働基準法の施行に関する件  (昭和22年9月13日 発基第17号 都道府県労働基準局長あて労働次官通達)
1946	我妻 栄	家族制度法律論の変遷(下・完)	法律時報 198[=80(12)]: 41-51
1946	我妻 栄	家族制度法律論の変遷(中)	法律時報 197[=80(11)]: 19-32
1946	我妻 栄	家族制度法律論の変遷(上)	法律時報 196[=80(10)]: 3-14
1937	ed.=穂積 重遠 + 中川 善之助		家族制度全集 法律篇II: 離婚	河出書房
1937	ed.=穂積 重遠 + 中川 善之助		家族制度全集 史論篇I: 婚姻	河出書房
1932	我妻 栄	資本主義社会に於ける家族制度の運命	社會政策時報 143: 1-15	協調會
1928	中川 善之助	親族的扶養義務の本質 (2・完): 改正案の一批評	法学新報 38(7): 48-78
1928	中川 善之助	親族的扶養義務の本質 (1): 改正案の一批評	法学新報 38(6): 1-22
0100		 xdoc2txt: PDF,WORD,EXCEL,一太郎などの各種バイナリ文書からテキストを抽出
0100		 Wget を使おう的ページ
0100	IMANISHI Mamoru	てんびんの経済学
0100	IMANISHI Mamoru	マークアップ言語としての XHTML 入門
0100	IMANISHI Mamoru	LaTeXの家
0000	厚生労働省	全国母子世帯等調査: 平成18年度  (厚生労働省統計表データベースシステム)
0000	杉本 真理	なぜ日本人にはマリッジ・プレミアムがあるのか?:労働意欲仮説の検証
0000	Ingalill Montanari	Gendered work and gendered citizenship in a comparative perspective: Is Japan an exceptional case?					URL (Full-text): http://www.socsci.auc.dk/institut2/nopsa/arbejdsgruppe20/ingalill.pdfURL (Full-text): http://www.socsci.aau.dk/institut2/nopsa/arbejdsgruppe20/ingalill.pdf
0000	Asta B. Haland + Hanne Storset + Leiny Ogrim	The happy family: the Norwegian family from the fifties until today
0000	名古屋大学	女性教員比率向上のためのポジティブ・アクションについて
0000	厚生労働省	労働時間等の設定の改善
0000	Knut Oftung	Fathers and parental leave in Norway					URL (Full-text): http://www.likestilling.no/english/fathers_norway.pdf
0000	齊藤 正彰	法律の一生と調査の要諦
0000	Walter Korpi	Faces of Inequality: Gender, Class, and Patterns of Inequalities in Different Types of Welfare State
0000		 婚姻制度等に関する民法改正の検討の経緯
0000	Hans Engelberts	Pay equity now!: pay equity resource package					URL (Full-text): http://www.ei-ie.org/payequity/EN/docs/PSI/PSI%20Dossier%20Equity.pdf
0000	厚生労働省 大臣官房 統計情報部	人口動態統計 年報 主要統計表: 最新データ、年次推移
0000	Richard Arneson	The Meaning of Marriage: State Efforts to Facilitate Friendship, Love, and Child-rearing
0000	三重県 子ども・福祉部 少子化対策課	将来のために知っておきたい妊娠のこと